Twitter（ツイッター）は、「ツイート」と称される140文字以内の短文の投稿を共有するウェブ上の情報サービスである。アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置くTwitter, Inc.が運営する。2006年7月にオブビアウス社（現Twitter社）が開始したウェブサービス。同社の登録商標である。サービス名の"Twitter"は英語で「さえずり・興奮」「無駄話」、または「なじる人・嘲る人」という意味である。Twitterでの短文投稿を指す"tweet"（ツイート）は「鳥のさえずり」（囀り）を意味する英語であり、日本語では「つぶやき」（呟き）と意訳され少なくとも同言語話者のユーザーの間では定着している。緩い「繋がり」（人間関係）が発生し、広い意味でのソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の1つといわれることもあるが、Twitter社自身は、「社会的な要素を備えたコミュニケーションネットワーク」（通信網）であると規定し、SNSではないとしている。また、一部マスメディアによって「ミニブログ」 「マイクロブログ」といったカテゴリーに分類されることもあったが、Twitter社はそのように定義していない。創成期にブログ・サービス「ブロガー」を開発し、その後Googleに売却したエヴァン・ウィリアムズや、ブロガーの開発チームの一員だったビズ・ストーン、ジャック・ドーシーらが中心となって開発した。ジャック・ドーシーによると、Twitterの基本構想は自身が2000年6月に思いついた。LiveJournalよりもリアルタイム性が高く、どこにいても自分の状況を知人に知らせたり、逆に知人の状況を把握できたりするサービスの可能性に気づいたという。ドーシーはそのアイデアを5年間あたため続け、その後、オデオ社のプロジェクトとして立ち上げた。2006年7月から始まったTwitterのサービスは、2007年3月に米国で開催されたイベント「サウス・バイ・サウスウェスト」（South by Southwest、SXSW）でブログ関連の賞を受賞したことで一躍注目を集めるようになった。設立以来、共同創業者たちが主に自己資金で経営してきたが、2007年7月26日にユニオン・スクエア・ベンチャーズ（Union Square Ventures）やチャールズ・リバー・ベンチャーズ（Charles River Ventures）、複数の個人投資家から資金を調達したことを発表した。2008年1月7日、デジタルガレージグループがTwitterに出資するとともに、日本展開の支援を発表、2008年4月23日にユーザインターフェースが日本語化された日本語版が利用可能になった。さらに2009年10月15日には携帯電話向けサイトを開設、同時にウィルコムの公式コンテンツとして登録された。2008年2月1日、Twitterは信頼性を理由に、NTTコミュニケーションズ100パーセント子会社であるNTT Americaのホスティングサービスを選んだと発表した。2009年3月23日、大手企業重役つぶやきサイトの「エグゼック・ツイーツ」（ExecTweets）が設立された。このサイトのスポンサーはマイクロソフトである。また、マイクロソフトは自社のXbox Liveから、Twitterやフェイスブックやラスト・エフエムなどへアクセスできるサービスを付加する計画を発表している。2010年4月9日にはリサーチ・イン・モーションと協力してBlackBerry端末用公式クライアントアプリ「Twitter for BlackBerry」の無料配布を開始し、同日はさらにiPhone用閲覧アプリ「Tweetie」を買収しTwitter公式アプリとして無料配布すると発表、5月19日より「Twitter for iPhone」として公開された。また4月30日にはGoogle社のAndroid開発チームと協力して開発された公式閲覧アプリ「Twitter for Android」の無料配布も開始されている。2010年8月31日をもってTwitter APIにおけるBasic認証（ベーシック—）の対応を終了し、完全にOAuth（オーオース）に移行した。当初6月30日で終了する予定だったが、2010 FIFAワールドカップの開催以後その影響でシステムが不安定な状態が続いていることから延期された。2012年6月、ロゴデザインを変更。円形や黄金比を駆使したものとなった。同年9月5日よりTwitter APIのバージョン1.1を提供開始。また開発者向けの表示ガイドラインを大幅に変更した。一般ユーザーはクライアントがユーザー認証数の上限に達していると使えない、ブログやWebサイトの古い形式のTwitterウィジェットが利用できないなどの影響を受ける。。その後、2013年6月11日にAPIバージョン1.0の提供が終了となり、これによりバージョン1.1に未対応のTwitterクライアントは利用が不可能となった。2013年5月23日、TwitterはSMSを使った2段階認証システムを導入。日本以外の地域では利用可能になっており、日本でも「できるだけ早く、より安全な方法がご利用になれるように努力しておりますので、もうしばらくお待ちください」とコメントしている。2013年8月28日、ソーシャルメディア分析ツールを提供するニューヨークのTrendrrを買収し、9月9日にスマートフォン向けホスト型広告配信を手掛けているベンチャーのモーパブ（MoPub）を買収している。2013年11月7日、Twitter社（Twitter Inc、）は、ニューヨーク証券取引所に株式を上場した。公開価格26ドルに対し、初値は公開価格比73%高の45ドル10セントをつけた。2013年11月18日、2006年のサービス開始以降に投稿された全ての公開ツイートが検索可能になると発表2015年3月にはPeriscopeを買収し、同名アプリをリリース。Twitterに発言を投稿するにはパソコンや携帯電話、スマートフォンで自身のアカウントにログインし、画面上部のボックスに140文字以内で内容を入力し「ツイート」ボタンを押すことで投稿が完了する。また、携帯メールでの投稿も可能となっている。この投稿はインターネットに接続できる環境であれば誰でも見ることができる。なお、パソコンの場合はInternet Explorer 7以前でアクセスすると携帯電話向けのアドレスへ転送されるようになっていたが、2015年6月以降はInternet Explorer 9以前へ引き上げられた。Twitterにログインした際、自分専用のページ「ホーム」の「タイムライン」には、自分の投稿とあらかじめ「フォロー」したユーザーの投稿が時系列順に表示され、各ユーザーが自分の近況や感じたことなどを投稿し、時に他のユーザーがそれに対して話しかけたりすることで、メールやIMに比べて「ゆるい」コミュニケーションが生まれる。一方、「キーワード検索」をすると「キーワードを含んだ投稿」のタイムラインが生成され、「キーワードを含んだ投稿」でつながったグループが自然発生する。同じキーワードを含んだ投稿をすれば、グループに参加することもできる。「トレンド」により、いま多く投稿されている「キーワード」を知ることができる。トレンドの範囲を国別に、または主要都市別に絞り込む機能もある。投稿や閲覧は公式サイト上で行うほか、便利な機能を備えた各種のクライアント・クライアントウェブサービスや、iPhoneやAndroidといったスマートフォン用のアプリも多数公開されており、またUbuntu 10.04以降では標準でマイクロブログクライアントのGwibberが搭載され、デスクトップ環境に統合されるなど、さまざまな環境で使うことができる。コミュニケーション・メディア（通信媒体）の分類方法として、情報の送信されるタイミングと受信側に届くタイミングのギャップの有無により「同期型（ギャップなし）」「非同期型（ギャップあり）」に分けるものがあるが、Twitterの場合は原則として非同期的（ある利用者のツイートが別の利用者に読まれるまでにタイムラグがある）に使用されているものの、一時的に同期的に（つまりチャットのようにほぼリアルタイムで）通信が行われることがあり、同期型と非同期型が混在した媒体であるといえる。利用者が必要に応じて同期的な通信することを選択できるという意味で「選択同期」と表現されることもある。自分のプロフィールおよびアカウントに関する設定は公式サイトの設定ページから行う。登録にはメールアドレスとパスワードが必要。携帯電話向けサイトは一部機能が制限されている。Twitterの特徴として、ほぼ全機能に対応するAPIがある。これを利用した多くの関連サービスが公開されており、Twitter普及の一因となっている。ツイートにURLを含めて140文字に抑えるのは難しいため、20文字程度の短いURLから本来のURLへ自動転送を行う、URL短縮サービスが各所で利用されている。元々、「TinyURL」「bit.ly」などの外部サービスが利用されてきた。一部のクライアントにはURL短縮サービスと連携し、クライアント上でURL短縮を行ったり、投稿時にURLを自動的に短縮したりする機能を備えるものがある。2011年より、Twitter公式の短縮サービス「t.co」が全URLを対象に用いられるようになった。クライアントやユーザー自身が設定しなくても自動的に短縮され、タイムライン上では自動的に伸長されて元のURLが表示される（一部のクライアントなどを除く）。外部サービスを使用すると、二重に短縮されることになる。Twitter公式ページに直接アクセスせず、専用のアプリケーションを通じて閲覧や投稿を行うためのクライアントが、各企業や個人によって多数公開されている。ユーザーのニーズに応じたスタイルで利用できるほか、携帯電話やスマートフォンなど持ち運び可能な端末から場所を問わず投稿する手段としても利用される。ウェブページにボタンを埋め込み、そのページから直接Twitterの投稿画面を呼び出すソーシャルボタン。埋め込んだページのタイトル、URLやツイートボタン設置者のアカウント名などを自動で埋め込めるため、Twitterで気軽にそのページを紹介したり、関連アカウントのフォローを促したりすることができる。Twitterが公式提供するボタンのほか、一部のニュースサイトではソーシャルブックマークへの登録ボタンと一緒にツイートボタンが設置されている。なお、ツイートボタンからの投稿はクライアントによる投稿と同種のものとして扱われ、ビア情報には「TweetButton」と表示される。Twitterが公式提供するサービス。ウェブページに規則に基づいたリンクを埋め込むことで、そのページから直接ツイートへのリプライ、リツイート、いいねや、アカウントのフォローを行える。ツイートボタンと同様、ウェブページを離れずにTwitterの操作が行える。ブログ広告のようにTwitterでも口コミ広告のようなサービスがあり、つぶやくことによって5円-上限で990円の収入を得られるシステムがある。堀江貴文もそれを利用しており、Twitterでは特定のキーワードでつぶやくスポンサーからお金をもらえることがあることを、西村ひろゆきとの対談で明かした。個々のURLを短くするなど、Twitterに適応させた外部の画像投稿サービス（TwitPic、Lockerz、Yfrog、フォト蔵、ついっぷるフォトなど）が盛んに利用されている。クライアントによっては画像を自動表示できる。2011年より、Twitter公式の画像投稿サービスであるTwitter Photo（Photobucketがホスティング）が開始された。動画の共有は既存のYouTubeが使われることが多いほか、Twitterと連動して手軽にストリーミング動画生放送ができるTwitCastingなどもある。以下はいずれも非公式の関連サービスである。Twitterの利用が拡大するに従い、さまざまなアカウントの形態がでてきている。Twitterアカウントのユーザーは人間に限らず、botと呼ばれる自動発言プログラムが投稿している場合もある。その影響力の大きさに注目した企業や団体、個人などの「公式アカウント」が存在する。なりすましを防ぐためTwitter側で本物であることが確認できた著名ユーザーに認証バッジと呼ばれる特別なバッジ（水色の地に白色のチェックマーク）を付与し、「認証済みアカウント」とする。この認証バッジはユーザーのプロフィールページに表示される。しかしそのマークを自身のプロフィール画像に埋め込んで公式アカウントに見せかける悪質なユーザーも出てきている。なお、Twitterでは認証済みアカウントを模倣して不正に表示した場合はアカウントの永久凍結などの手段がとられる。「認証済みアカウント」機能以外に、ユーザーアカウントの真正性をオンラインで確認する手段として、Twitterは自身の公式ウェブサイトからTwitterのプロフィールページにリンクを張ることがもっとも簡単だとしている。特定の団体・個人名、あるいは団体・個人名に極めて類似した名称を用い、その団体や個人になりすましたアカウントによるなりすまし発言が問題となっている。GPS機能付きスマートフォンの急激な利用者増加に伴い、ユーザーが安易に位置情報付きツイートを投稿してしまう事よりプライパシーの問題が懸念された。現在までに位置情報投稿による大きな事件は報告されていないが、利用者に対し注意喚起を求めるソフトウェアが公開されており、大きな社会問題となりつつあった。また、位置情報を付けていなくても、「（場所名）なう」「帰宅なう」などのツイートを投稿している場合、投稿件数が多いと、日常の生活習慣や行動スタイルなどが明るみになり、空き巣などの犯罪に巻き込まれる恐れが懸念された。以上の問題から、公式のアプリは位置情報を付ける場合はGPSで取得したの位置情報から「市」や大都市では「区」と大まかな位置に置き換えて投稿されるようになった。投稿毎に「正確な位置情報を投稿」をオンに設定すれば、往来通りGPSの座標を付けて投稿は可能。2009年7月15日、Twitter社が「Google Apps」上で管理していた社内文書が、複数のブログ運営者とメディアに送られるという事件が発生した。この件ではTwitterのユーザ情報などは漏洩しなかったが、後に漏洩の原因がGoogle Appsのパスワードが「codice_1」だったため、容易に推測され、盗まれたのだと判った。迷惑メール同様、無差別かつ大量に個々のアカウントDMに広告が送信されることがある。通報するための「スパム報告する(Report for spam)」機能がある。前述のとおり、「ハッシュタグ」により、特定のトピックに関する投稿の一覧を検索して見ることができるが、中にはその機能を悪用し、特定のトピックと無関係のツイートにハッシュタグを乱用する悪質なユーザーもいる。なお、Twitter社による「Twitterルール」では、上記の行為は「スパム行為」とみなされているのでスパム報告が可能。出所の不確かな情報を流したり、なりすましのユーザーが故意に嘘を流したり、エイプリルフールなどのネタのツイートを真に受けたユーザーがツイート・リツイートしたりすることによって、チェーンメールと同様に誤った情報が拡散するケースがある。日本においては、2013年7月にLINE公式アカウントを装ったアカウントにより「LINEがサービスを終了する」という内容をツイートしてこれが広まり、公式アカウントが否定するに至った事例などがある。また同年7月の韓国では、ロッテ七星飲料の一部代理店が「他社の焼酎に軽油が混入していた」との記事をリツイートするなどして広めたとの告発を受け、警察の家宅捜索を受けている。2013年7月には、「パーナ」と呼ばれる利用者らの間で大量のデマが拡散され、それを鵜呑みにしたユーザが各地で問題行動を起こす「パーナさん事件」と呼ばれる騒動が発生した。Twitter上において飲酒運転や無免許運転、未成年飲酒・喫煙、窃盗、盗撮、有償ソフトウェアの違法ダウンロードといった犯罪行為、また犯罪と呼ぶには至らない悪乗りを自ら暴露するツイートが後を絶たず、さらにこうしたツイートをした人物が本名あるいは学校などの個人情報をそのまま載せていたり、もしくは別の場所に載せているか簡単に特定が可能な情報を載せていたりする場合がある。こうしたツイートを見つけた2ちゃんねらーなどのネット自警団とも呼ばれる存在が、同一人物と見られるmixiやFacebookなどのページを探し、個人情報を特定した上で就業先の企業や学校、警察に通報および抗議を行うと言う事例が後を絶たない。また有名人を名指しした殺害予告や無差別殺人、「○○でサリンを撒く」などとツイートして他人に影響を与える犯罪予告のツイートも増えており、警察が出動し逮捕者も出ている。そのため、日本のネット上ではTwitterがバカ発見器やバカッターと揶揄されることもある。なお、学生（調査対象：日本全国の大学生・専門学校生計200人）の1割弱が俗に「バイトテロ」とも呼ばれるアルバイト従業員による悪ふざけのような投稿を容認していることが『日経MJ』の調査で明らかになり、ツイートが全世界につながっているという重大性を認識できていないことが背景にあるとみられている。ユーザーがとある商品を口コミを装って広告代金がもらえるステルスマーケティングに類似した広告制度がある。つぶやき一つで中には数千円、毎日3回つぶやけば年収ベースで1000万円にもなる。つぶやく内容は広告会社と詳しく打ち合わせて決められている。とあるフォロワー数が23000人いるユーザーはつぶやき1回で5578円もらえるというがユーザーの信頼を失いたくないのでその程度の金額ではやらない、とても怖い感じがしたと述べている。悪意のあるURLに接続すると、アクセストークンといったTwitterアカウントを自由に操作できる権限を他人にも奪われる場合がある。そのURLは『Did you see this pic of you? lol』といった英文に添えてDMで送られてくる場合が殆どで、乗っ取られたアカウントのフォロワーに同様のDMを送り蔓延する、チェーンメールと同じような仕組みになっている。また最近は、日本語に添えてURLが送られてきたりなど手段が巧妙化してきている。TwitterはOAuth認証の方法を改善する対策を行なっている。芸能人に成り済ましてTwitterを開設しファンなどがだまされるケースが増えている。一応ファンを楽しませようとするのもあれば、芸能人の品位を落とすかのような悪質なものもある。対策として事務所が公式サイトにて偽者と注意を促したり、本人がTwitterを開設するなどしている。Twitterでは簡単にやり取りが行えてしまうため、芸能人に対する誹謗中傷が問題化している。場合によっては本人のアカウントが炎上してしまうケースもある。またTwitterに書いた内容は基本的に全世界に公開していることになるが、誹謗中傷を書かれたユーザーが、書いたユーザーに反論をするとエゴサーチと呼ばれて反撃されるケースもある。Twitterは写真を乗せることも簡単なため街で見かけた芸能人、有名人を無断で盗撮し写真を乗せたり、プライベートで店を訪れた際に「店に○○が来た」と投稿するケースが後を絶たない。被害にあった芸能人はマナーを守ってほしいと苦言をすることが多くなっている。インターネット懸賞への当選確率の向上などを目的として、多数のアカウントを不正に取得するなどした事例が存在する。
なお、Twitterではアカウントの複数・大量作成については自動生成など不正なものでなければ、黙認する形をとっている。しかしながら、連続したようなアカウント名を多数取得した場合は、アカウントの凍結の措置が取られる可能性が高い。東京都のアカウントが凍結された事例もある。この事例は、東京都庁のIPアドレスから「tocho_」で始まる複数のアカウントを短時間に作成されたことが、凍結の原因とされている。

出典:wikipedia