マイケル・ジョナサン・グリーン（Michael Jonathan Green、1961年 - ）は、アメリカ合衆国の政治学者。専門は東アジアの政治外交、特に日本の安全保障政策。現在はジョージタウン大学外交政策学部准教授、戦略国際問題研究所（CSIS）副理事長。知日派のアメリカ人学者として、日本のメディアへの露出も多い。1980年代、日本経済の研究を行なうアメリカ人研究者が多い中で、当初から日本の安全保障政策を主要な研究テーマとしていた。滞日経験もあり、日本語も堪能である。1983年に文部省の「語学指導等を行う外国青年招致事業（JETプログラム）」により、英語教員として訪日する。さらに大学院在学時にも何度か訪日し、フルブライト奨学金給付留学生として東京大学に留学。岩手日報の記者や、椎名素夫の秘書なども務めた。冷戦終結後から一貫して日米の安全保障関係強化を提唱。ビル・クリントン政権では日本の安全保障政策を知る若手研究者としてエズラ・ヴォーゲル国家情報会議東アジア担当分析官やジョセフ・ナイ国際安全保障担当国防次官補などのブレーントラストとして働き、「日米安全保障再定義」「日米新ガイドライン策定」などの日米同盟強化の動きを支えた。知日派のアメリカ要人として知られるリチャード・アーミテージらがまとめた日米同盟強化を提唱する超党派の政策提言「アーミテージ・レポート（2000年）」、「第二次アーミテージレポート（2007年）」にも執筆者として加わっている。ジョージ・W・ブッシュ政権ではアメリカ国家安全保障会議(NSC）のスタッフとして日本・朝鮮担当部長（2001年4月-2004年1月）、アジア上級部長（2004年1月-2005年12月）を歴任し、アーミテージ国務副長官、ジェイムズ・ケリー東アジア・太平洋担当国務次官補とならぶ「知日派（ジャパン・ハンズ）」と称された。日本の政治家では安倍晋三と懇意で、ジョージ・W・ブッシュ政権時代は安倍と頻繁に連絡を取り、日米両政府のパイプ役を務めた。歴史認識問題をめぐっては日本の穏健な対応を望む立場であり、米議会での慰安婦決議をめぐる日本の保守派政治家の反応には批判的な立場を取った。また、安倍が実現を目指している諸政策（河野談話の見直し、首相の靖国神社参拝、尖閣諸島への公務員常駐施設の設置）についても、日米関係など日本の対外関係に悪影響を及ぼしかねないと述べている。河野談話の見直しについては、日韓関係や北東アジアにおけるアメリカの戦略的立場を悪化させ、近隣諸国間の分断を図る中国を利することにつながるとして、懸念を表明している。尖閣諸島への公務員常駐については、日本が連携するべきアメリカや周辺国（フィリピンやオーストラリアなど）との関係を複雑にするとして、常駐はしない方が良いとの立場を取っている。日韓関係においては、日本が国会細部的な事項に対する反省をすべて込めて国会で全員一致で声明を発表するのが一つの方法だと述べている。また日韓が争えばアジアでの米国の利益が打撃を受けるため、ワシントンでは日韓両国に圧力を加える方法について話し合われていると述べている。

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