株式会社鳥取大丸（とっとりだいまる, Tottori Daimaru）は、鳥取県に地盤を置く日本の百貨店である。智頭街道沿いにあって当時山陰一といわれた江戸時代から続く老舗の由谷呉服店を経営していた由谷正太郎が、米原章三らと共に鳥取駅前に鉄筋コンクリート4階建の店舗を建設して1937年（昭和12年）12月に丸由百貨店（まるゆうひゃっかてん, Maruyu Department Store）を開いたのが始まりである。丸由百貨店は米原章三の意見で当時繁華街ではなかった鳥取駅前に店を構え、社長にも米原章三が就任するなど由谷呉服店が母体だったにもかかわらず創業時から米原章三が大きな力を持っていた。第2次世界大戦後丸由百貨店として1階のみで営業を再開させ、1949年（昭和24年）12月3日に大丸（現：大丸松坂屋百貨店（J.フロントリテイリング傘下））と資本･業務提携して株式会社鳥取大丸（とっとりだいまる, Tottori Daimaru）として本格的に営業を再開した。市の全世帯の半数に近い5,228戸が焼失した1952年（昭和27年）の鳥取大火災の後からは徐々に店舗のある鳥取駅前周辺に商店街が移り、1970年（昭和45年）に若桜街道の商店街にアーケードが設置され、同商店街に1972年（昭和47年）にダイエー鳥取店が進出するなどして商業の中心地になって行ったことも相俟って鳥取を代表する百貨店に成長し、区画整理と幹線道路の拡幅等が行われた市街地再開発事業にのって1975年（昭和50年）に同じく米原家が経営するホテルニューオータニ鳥取と一体的に建設された現在の店舗に移転・増床した。その後も1979年（昭和54年）に鳥取駅高架化に伴って駅内にショッピングセンター「シャミネ」の開店、1989年（平成元年）に鳥取駅南口側にジャスコ鳥取店を核とする「新日本海ショッピングタウン」（後の鳥取ショッピングシティ）やダイエー鳥取駅南店（現在の鳥取市役所駅南庁舎）の進出などで鳥取駅周辺が中心市街地における大型店の集積地になっていった。しかし、1966年（昭和41年）の鳥取大学農学部・教育学部の郊外移転して教職員や学生を中心街から遠ざけ、2000年（平成12年）に鳥取駅から北西約5キロの郊外にジャスコ(現在のイオンモール鳥取北)が開業し、その隣に2005年（平成17年）にトイザらスなどが入るショッピングセンター「トリニティモール」が開業し、2007年（平成19年）10月にジャスコ鳥取北店が大幅に増床して「イオン鳥取北ショッピングセンター」（32,272m²）として開業する(認可は2006年（平成18年）)など2007年（平成19年）に鳥取市が郊外型の大型ショッピングセンターの出店を規制する方針を打ち出すまでに急速に進んだ郊外への大型店進出が1960年（昭和35年）に1,608台から1975年（昭和50年）には2万4,000台に自動車保有台数が急増したモータリゼーションの進行と合わさって中心市街地の商店街への来街者を奪うなどしたため、2001年（平成13年）2月にダイエー鳥取駅南店が撤退するなどしてサンロード入り口で1999年（平成11年）の3,692人が2006年（平成18年）1,525人と半分以下に、本町通りで1999年（平成11年）の2,452人が2006年（平成18年）1,725人で休日はもっと少なくなるほど集客力が低下した近隣商店街と共に低迷に苦しでいる。その為、1995年（平成7年）から本格的に鳥取市周辺だけでなく鳥取県西部、島根県、兵庫県を対象に通信販売に乗り出し、1999年（平成11年）4月1日に日本電信電話と組んで通信販売としては西日本ではじめてのナンバー・ディスプレイとCTIを組み込んだシステムが導入するなど通信販売の強化に取り組んだものの、1997年（平成9年）2月期に140.04億円だった売上高が2000年（平成12年）2月期に約120.69億円と13.8%の減少し、そこにいわゆるリーマンショック以降の消費低迷が重なって2010年（平成22年）2月期で売上高が72.6億円とピークの約半分に落ち込んだ為、2009年（平成21年）6月中旬から希望退職者を募集し、8月末に正社員の約3割に当たる36人が退職するなど経営体制の見直しを行っている。また、2012年（平成24年）夏に着工予定の鳥取市道駅前太平線を覆う大屋根設置による商店街との連携の強化、店舗前に開設が予定されている芝生広場(約300)でのイベントやオープンカフェなど鳥取駅周辺の再開発による中心市街地活性化策による集客力強化も狙っている。現在は創業家の米原家から米原正明が2006年（平成18年）1月から代表取締役社長、専務取締役をJ.フロントリテイリングから派遣された久保真人(元松坂屋上野店営業推進部長)で分担し、非連結の関連会社ながらJ.フロントリテイリングの一員であると同時に、米原正明が代表取締役社長を兼任している日ノ丸総本社や取締役を務める日ノ丸自動車などと共に構成する佳友倶楽部にも加盟し、日ノ丸グループの一員でもある。大丸松坂屋百貨店直営店舗で発行される「大丸Dカード」「マツザカヤMカード」「大丸松坂屋ポイントカード」「うふふガールズカード」「JOYCLASS（友の会カード）」は使用できない（ただし、楽天ポイントカードは直営店舗と同様に利用できる。）。また、「DAIMARU CARD」「マツザカヤカード」「大丸松坂屋カード」「さくらパンダカード」へのポイント付与率も他店扱いと同等となっている。

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