日本の電話番号計画（にほんのでんわばんごうけいかく）は、公衆交換電話網とそれと相互接続される電話網について国際電気通信連合のE.164勧告と電気通信事業法とに基づき、総務省が電気通信事業者に用途別に割り当てている。また、相互接続されないものは独自の基準で割り当てられている。日本の電話番号計画は、電気通信事業法で次のように定められている。また、基準は次のような観点で定められることになっている。（第50条2項）さらに、電気通信番号が割り当てられている電気通信事業者は、使用状況の定期報告を行うことが定められている。（電気通信事業報告規則第8条）公衆交換電話網と相互接続されない場合は、数字以外の文字記号を自由に使用するなど独自に定めてよい。→インターネット電話・有線放送電話・鉄道電話#JRホットラインも参照。公衆網と相互接続する場合、E.164電話番号との整合性が問題となる。内線電話番号の桁数は、クロスバー交換機では3桁、デジタル・電子交換機では4桁であるものがほとんどである。各端末に割り当てられる番号の1桁目は、外線への開放番号指定"0"や、特殊機能指定用の番号（8または9が多い）を除いたものである。また、外線への発信を"0"発信と呼ぶことがある。ダイヤルイン方式の場合、その電話番号の下位桁を使用する閉域番号が使用されることがある。また、複数拠点を結ぶものの場合、拠点番号を前置きするものもある。電話交換機の進歩にともなって柔軟な電話番号計画が可能となり、電話番号の有効利用とあわせて、多様な利用による電気通信サービスが提供されるようになった。手動交換機の時代には、交換手が接続を行うために必要な番号として割り当てられた。ステップバイステップ交換機の時代には、直接接続操作を行うためのルーティングに都合の良いように地理的に割り当てられた。その名残が現在も地理的番号の割り当ての原則に残っている。クロスバー交換機の時代には、船舶電話・自動車電話などの移動体通信が開始された。初期には、端末の移動に追随するために、市外局番もしくは所在地番号を発信者が予測してダイヤルするものであった。違った地域に居た場合には、トーキーで所在地番号が通知されて、再ダイヤルが必要なものであった。電子交換機の時代には、新規事業者の参入への対応、移動体通信の所在地番号廃止による逼迫対策が行われた。また、着信課金電話番号（フリーダイヤル）・発信者付加課金電話番号（ダイヤルQ2 ）などの特殊課金、発信者番号表示（ナンバーディスプレイ）・多機能転送（ボイスワープ）などの高機能サービスが提供されるようになった。デジタル交換機の時代には、ISDNが開始されてサブアドレスが使用可能となった。また、中継事業者優先接続（マイライン）・番号ポータビリティなど、競争中立のための運用も開始された。Next Generation Networkの時代には、Fixed Mobile Convergenceに対応した割り当てが求められている。

出典:wikipedia