食生活指針（しょくせいかつししん:Dietary guidelines）とは、どのように食生活を組み立てればいいのかを示した指針である。食生活指針は、栄養士のような専門家でなくても活用できるように策定されている。1980年ごろから、糖尿病などの生活習慣病や、がんや心臓病などの主要な死因に関係する病気と食生活とのつながりが科学的にはっきりしてきたため、そのような病気を予防することも主な目的である。1945年（昭和20年）8月15日の「食生活指針」は、戦争当時の食糧難を切り抜けることを目的としている。主食には玄米が推奨され、雑穀や野草など食糧になるものについて言及されている。戦後、厚生省はアメリカの援助を得て栄養改善運動を進め、おかずの多い欧米風の食生活を普及させたが、その結果生活習慣病の増加の兆候がみられるようになっため、1983年（昭和58年）に農林水産省が日本型食生活を提唱、1985年（昭和60年） 厚生省は、「健康づくりのための食生活指針」を策定する。指針の一部を抜粋する。カルシウムの摂取源として、乳製品、骨ごと食べられる魚、海藻が挙げられている。また、QOLの向上を指針に入れていることも特徴的だとされる。ただ、「一日30食品を目標に」という指針は実行が難しく過食になりやすいという意見があった。1990年、厚生労働省によって多目的コホート研究(JPHC Study:Japan Public Health Center-based prospective Study)が開始される。2000年（平成12年）3月 厚生省、農林水産省、文部省が共同で「食生活指針」を策定する。指針の一部を抜粋する。これには、抽象的で実効性が乏しいという意見がある。また、2000年（平成12年）3月の改定で、「一日30食品を目標に」という指針は削除された。2000年（平成12年）3月31日 厚生省は「健康日本21」（21世紀における国民健康づくり運動）を10か年計画ではじめる。アメリカの「ヘルシーピープル」などをモデルとしている。食生活についての具体的な目標も含まれることになった。2005年（平成17年）、厚生労働省と農林水産省が共同で「食事バランスガイド」を策定する。「食生活指針」を実践に移すための食事の目安をイラストで示したものである。2006年（平成18年）2月、厚生労働省は「妊産婦のための食生活指針」と「妊産婦のための食事バランスガイド」を策定する。食事を十分に摂取することや、有害な水銀の蓄積が多い大型魚を食べ過ぎないようにするという注意がある。2003年、世界保健機関（WHO）と国連食糧農業機関（FAO）は「食事、栄養と生活習慣病の予防 」("Diet, Nutrition and the Prevention of Chronic Diseases") を報告している。これは、主に肥満、2型糖尿病、心臓病、がん、歯科疾患、骨粗鬆症と食事との関連についての調査である。砂糖業界によるロビー活動は目新しいものではないが、このガイドラインに対しても砂糖を10%未満にするという記述を撤回するよう圧力があった。非でんぷん多糖類を含む、食物繊維は毎日25g以上で、そのいい摂取源は全粒穀物、野菜、果物となる。食物繊維の摂取は肥満、2型糖尿病、心臓病のリスクを下げると考えられている。遊離糖類は、砂糖などの二糖類、単糖類、はちみつ、シロップ、および果汁を含む。ファーストフードやジャンクフードや砂糖の多いソフトドリンクは肥満に関連し、脂肪や砂糖の多い加工食品の傾向がある。ビタミンDとカルシウムが骨粗鬆症のリスクを下げる。2014年、肥満と虫歯でのシステマティック・レビューを元に、砂糖を5%以下にすることでさらに利益があるという「砂糖のガイドラインの案」を策定した。1997年に4500以上の研究を元に、「食べもの、栄養とがん予防」 ("Food, Nutrition, and the Prevention of Cancer: A Global Perspective") が報告された。日本では、がん予防14か条、タバコの制限を加えてがん予防15か条として紹介された。2007年11月1日、世界がん研究基金とアメリカがん研究協会によって7000以上の研究を根拠に「食べもの、栄養、運動とがん予防」が報告されている。タバコの煙もがんの主因であると強調している。また、タバコとアルコールは相乗作用で発癌物質となる。1950年代、米国農務省が食品の消費状況を調査した結果、「栄養所要量」(RDA)を満たしていないことが分かり食生活の指針を作成した。4グループに分けられた食品からなる。グループは「牛乳」、「肉のグループ、魚、豆、ナッツ、2サービング以上（6オンス以上）」、「野菜と果物」、「パン・シリアル（全粒粉、栄養強化されたもの）」の4つである。1968年7月、低所得層の飢えが社会問題になり、「栄養と所要量に関する上院特別委員会」 ("Select Committee on Nutrition and Human Needs") の議長にジョージ・マクガバンが任命される。これはマクガバン委員会とも呼ばれる。1969年、マクガバン委員会は病気と食生活に関する調査を開始し「食品、栄養と健康についてのホワイトハウス会議」（White House Conference on Food, Nutrition and Health）を開く。1970年代 アメリカ心臓協会は、脂質を（全カロリーの）35%以下、飽和脂肪酸を10%以下に、コレステロールを300mg以下にすることを推奨した。1977年2月、マクガバン委員会はこの年までに何度も公聴会を開き、そのまとめを「米国の食事目標」（"Dietary Goals for the United States"）として報告する。これはマクガバン報告、マクガバンレポートとも呼ばれる。報告にはハーバード大学公衆衛生大学院の栄養学の教授であるマーク・ヘグステッドも関わっている。（ヘグステッドは全国栄養協会(National Nutrition Consortium)の会長でもあった）10大死因のうち6つの病気が食生活に大きく関連することがわかり、栄養の問題は栄養不足だけではなくなった。そして、病気にならないための食生活の目標が6つ設定された。そのために、全粒穀物、果物、野菜、鶏肉、魚、低脂肪乳を増やし、肉類、バター、卵、脂肪、砂糖、塩分を減らすことも報告した。報告は議論を巻き起こし、畜産業界と砂糖業界は抗議し、全国家畜食肉委員会は特別委員会に24人の専門家の意見を送った。研究が十分でないものがあるという意見が多かった。1977年12月、「米国の食事目標-第2版」として改訂版が出された。目標に「肥満にならないように消費カロリー分しかエネルギーを摂取しないようにする」が追加され、また変更点は以下であった。その後、科学研究を通して追認されていくが大部分は 「米国の食事目標」に似たものである。以降、ハーバード大学公衆衛生大学院による、女性看護師の統計Nurses' Health Study(NHS)、男性医療従事者の同じような統計Health Professionals Follow-up Study(HPFS)といった、大規模なコホート研究が行われるようになる。1978年、アメリカ心臓協会は「米国の食事目標」を支持する。1979年アメリカ国立癌研究所は「米国の食事目標」に似た意見を発表する。「ヘルシーピープル」（Healthy People）という健康を改善するための10か年計画がはじまる。これは10年を区切りとして継続されていく。1980年2月、米国農務省（USDA）と米国保健福祉省（HHS）は「アメリカ人のための食生活指針」（"Dietary guidelines for Americans"）として、病気を予防するための7つの指針を発表する。摂取を控えるという表現のかわりに、食べ過ぎないと表現を弱めたが、特に食肉業界からの抗議があった。以降、5年ごとに改訂されることになる。1980年5月、全米科学アカデミーの下位組織であるNRC（National Research Council）は「健康的な食事を目指して」（"Toward Healthful Diets"）という報告で、健康であれば脂質やコレステロールの制限は必要ないとして食生活指針に反論した。しかし、報告書を作成した委員会が畜産業界から献金を受けていると批判されたので委員会の組織替えを行う。また、農務省の要職に畜産業界のロビイストが就任し「食生活指針」に関する研究を閉鎖するということがあった。1982年、アメリカ国立癌研究所から食事とがんの関連の調査を依頼されていたNRCは「食生活、栄養とがん」（"Diet, nutrition, and cancer"）という報告書で、食生活指針に似たような意見を発表する。総脂肪はがんとの関連性が高いと考えられ、また脂肪の比率を30%にするというのは実行しやすい目標として示されているだけで、さらに減らしてもよいとしている。「20年前には禁煙というメッセージは、むしろ慎重な言葉として使われたのである。今日では、事実は明白であり、言葉の選択はあまり重要でなくなった。（中略）不幸なことに食物とがんとの関係について、確実な科学的見解を述べるのはまだ不可能である」と、食事の要因について根拠が十分でないという状況に言及している。畜産業界は脂質の目標を30%とすることに意義を立てたが受け入れられなかった。1985年、「アメリカ人のための食生活指針2版」。改訂委員会のメンバーの6人中5人が食品業界の関係者だったが、アメリカ心臓協会などの多くの団体による科学的な証拠があったために、食生活指針に大きな変更はなかった。1988年から1989年まで、合計4つの報告書で、脂質と飽和脂肪酸の制限が優先課題であると、これまでの食生活指針が支持されるかたちになる。4つとは、保健福祉省の"Surgeon General's report on Nutrition and Health

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