大正12年度艦艇補充計画（たいしょう12ねんどかんていほじゅうけいかく）は、日本海軍の軍備計画。ワシントン軍縮条約の結果を受けた補助艦艇建造計画で、1923年（大正12年）度からの6年計画で計71隻が建造された。主な建造艦艇は妙高型重巡洋艦、吹雪（吹雪型駆逐艦）などである。また未成艦の赤城、加賀が空母に改装された。1922年（大正11年）2月6日のワシントン軍縮条約締結を受けて、日本海軍は建艦計画の大幅な見直しに迫られた。条約により建造中の主力艦は全て建造中止、未起工の艦もすべて計画中止となった。補助艦艇建造も計画が縮小された。八八艦隊案（八四艦隊案、八六艦隊案を含む）の艦艇のうち1922年（大正11年）度までに着手された艦はそのまま継続して建造、1923年（大正12年）度以降着手予定の艦は計画が見直され、未着手110隻余から77隻（実際の建造は71隻）に減少した。これは二等駆逐艦（15隻から0に）、潜水艦（59隻から28隻に減少、特に小型の二等、三等潜水艦）の建造減が大きかった。一部の艦は八八艦隊案から続く「軍艦補充費」の項から当てられた。「軍艦補充費」での艦艇建造はこの計画で最後となる。代わりに「補助艦艇建造費」の項が新たに設けられ「軍艦補充費」の一部の振り替え、新規予算獲得の形となった。軍艦製造費：約1億2300万円、補助艦艇建造費：約3億6800万円が第46帝国議会で協賛を得て実施された。1923年（大正12年）度から1925年（大正14年）度までの3カ年計画。（関東大震災の影響で後に1年延長される）1923年（大正12年）度から1927年（大正16年=昭和2年）度までの5カ年計画。（関東大震災の影響で後に1年延長される）艦名の後の*は、軍艦製造費による建造を示し、無印は補助艦艇建造費による建造を示す。予算成立後の変更は→で示す。1923年（大正12年）度からの8年計画で長門、陸奥を除く主力艦8隻の改装予算が同じ第46帝国議会で成立した。これは第一次世界大戦での戦訓により水平防御の強化が必要となったためである。

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