Amazon Kindle（アマゾン・キンドル）は、Amazon.comが製造・販売する電子ブックリーダー端末、同ソフトウェアおよび電子書籍関連サービスである。専用端末やパソコン、スマートフォン、タブレットなどで電子書籍を読める。2007年11月19日にアメリカ合衆国で第1世代が発売された。電子ペーパーの一種である(電子インク)ディスプレイを搭載した電子ブックリーダー。同種の機器に対する強みは、携帯電話網を利用した高速通信Whispernetを利用することで、PCを介さずに電子書籍や新聞記事がダウンロードできる点にある。携帯電話会社との契約は不要で、Kindleストアとウィキペディアのサイトであれば無料で接続できる（通信料をアマゾンが負担する）。それ以外のサイトは有料となる予定であったが、第2世代/第3世代では無料で利用できる（第4世代/Kindle Touch以降のモデルではWi-Fi限定となった）。ニューヨーク・タイムズなどの新聞、タイムなどの雑誌、各種ブログをそれぞれ有料で購読できる。購読している定期刊行物は電源オンまたはスリープモード中であれば自動的にダウンロードされる。キーボードによる入力が可能であり、内蔵辞書の検索やメモの記入に使える。辞書は単語にカーソルを移動すると自動的に標準設定した辞書の内容が表示される。初期の製品はハードウェアキーボードが搭載されていたが、キー自体が小さく視認性に劣り高速に入力するには実用的でなく、またキーボードの部分がデッドスペースとなった。第4世代/Kindle Touch以降の製品では画面上のソフトウェアキーボードで入力する形式に置き換わっている。USBケーブルでコンピュータと接続してテキストファイルやPDFファイル（第2世代/Kindle DX以降のモデルで対応）などを転送できる。HTMLやMicrosoft Wordなどのフォーマットを直接読めないため、Mobipocketが配布する無料ソフトかオンラインでの変換（Kindleパーソナル・ドキュメントサービス）が必要になる。音声出力に対応した端末ではMP3などの音声ファイルをコピーして内蔵スピーカーやイヤホンで聴くことができ、朗読書籍もKindleストアで販売されている。また、大部分の英語のコンテンツは音声合成に対応しており、 text-to-speechという機能で読み上げを聴くことが可能であり、再生スピードも変更できる。Paperwhite世代以降は、フロントライトと呼ばれる画面周辺に仕込まれたライトにより、画面全体を一様に明るくする技術を搭載。コントラストの向上と、単体での暗所での使用が可能になった。しかしこの世代以降の機種は音声出力に非対応になり、 text-to-speech機能も撤廃された。第2世代の価格は発売当初399ドル（約4万円）であったが、その後何度かの値下げを経て2009年10月6日より259ドル（約2万3000円）で販売されている。日本を含む海外市場では2009年10月19日に発売された（発売価格270ドル。10月22日に259ドルに価格改定された（約2万3000円））。高精細大画面のKindle DXは、2010年1月19日（日本時間1月20日）に米国外にも出荷開始された。第3世代は2010年8月25日より発売開始。日本語表示に対応（日本語入力は未対応）。Wi-Fi版が$139、3G + Wi-Fi版が$189となっている。2011年4月11日からスクリーンセーバーに広告がつくタイプを売り始め、Wi-Fi版が$114、3G + Wi-Fi版が$164で、$25安い。Kindle 2は当初、第1世代と同じくスプリントのEV-DO接続によるUS版・HSDPA網接続による国際版があったが、US国内版は生産中止となり、アメリカ国内でも国際版のみの販売になった。当初「Kindle」という名称で発売。第4世代の発売後も「Kindle Keyboard」に改称した上で販売が継続された。ユーザやメディアからは「Kindle 3」の通称でも呼ばれた。革製のカバー、プラスチックカバー、650種以上のシール形式のスキンなどが公式にアマゾンから販売されている。また、同様の物はアマゾン以外からも販売されている。第2世代モデルは英語とギリシア文字のフォントにのみ対応していたが、第3世代モデルからは日本語・中国語・韓国語・キリル文字などの表示に対応し、日本語ファイル名のテキストファイルやPDFファイルの表示、英和辞書などの利用が可能。独自開発された Fire OS を搭載したタブレット端末。フルカラーマルチタッチ液晶ディスプレイを備え、Kindle ストアや Amazon Appstore にアクセスして電子書籍・音楽・映画・アプリなどを買える。アマゾンは「Kindle Store」の名称で、同端末・ソフトウェア向けに電子書籍の販売等を行うサービスを展開している。アマゾン書店の約100万冊の書籍、150紙以上の新聞、60冊以上の雑誌、約60冊の朗読書籍を有料でダウンロードできる。また、Mobipocket形式の欧文書籍のうち、無料ダウンロードが可能なものを読める（Mobipocket形式でも有料のものは読めない）。全ての本の第一章もしくは最初の数ページはサンプルとして無料。また、新聞・雑誌は最初の2週間は無料購読期間となっている。米国では一般に新刊本の単行本の定価は27ドル程度、デジタル版の定価は20ドルである。小売店は10ドル程度でデジタル版を仕入れ、16ドル程度で売るのが慣習になっている。たとえばソニー・リーダーのオンラインストアでは大半のベストセラーが16ドルで販売されている。これに対しアマゾンはこれを9.99ドルで売り、しかもEV-DOを提供するスプリント・ネクステルへの通信料はアマゾンが肩代わりして支払う。このため、新書からの利益はまったく出ない。しかしアマゾンはこの低価格を武器に読者を開拓し、実際の利益はKindleの端末本体（399ドル）に加え、新聞購読費（1新聞あたり月額10-15ドル程度）や雑誌・ブログ購読費（例えばタイム紙で月額1ドル50セント、1ブログあたり月額1-2ドル程度）、需要が限定された30ドルから100ドルの電子書籍（主に専門書）および印税を払う必要のない著作権切れの電子書籍などの販売から得る。著作権切れの書籍の価格は1〜10ドルとまちまちで、同じ作品の別の版が異なる価格で販売されているのが目につく。これは注釈などの差や有無によるものとされる。Kindle版の売り上げはKindle端末の増加に合わせて伸びている。専用端末に加えて2009年3月に「Kindle for iPhone and iPod touch」をリリースしたことで売り上げを急速に伸ばし、2009年5月時点で紙媒体の売り上げの35%にまで成長し、Kindle 3によりさらに成長し、2011年5月時点で105%にまで成長している。Kindleストアのほぼ全ての書籍が最初の1章分を無償で読める。これは自動生成されるもので、全体の内容の約10パーセントが公開される模様。Kindle Paperwhite以降のモデルでは、米国で販売されたモデルでも日本のKindleストアで販売されているコンテンツを読める。米国のKindleストアで販売されたコンテンツを日本のKindle専用端末で読むにはアカウントの結合が必要となり、購入先のストアは切り替え式となる。専用端末以外に、スマートフォン、タブレットやパソコン向けに「Kindle無料アプリ」を提供している。一度購入した書籍は対応する全ての端末で読めて、読書位置やブックマークの情報は端末間で自動的に共有される。各言語の辞書をダウンロードでき、文中の単語の意味を調べることができる。またそこからウェブ検索やウィキペディア検索機能を備える。2009年3月4日にiOS版、2010年2月18日にBlackBerry版、2010年6月29日にAndroid版、2011年1月4日よりWindows Phone版の読書アプリ「Kindle」を公開している。日本向けは2012年10月25日にiOS版、Android版のみ公開。2009年11月10日にWindows PC向けの読書アプリ「Kindle for PC」を公開している。日本向けは2015年1月21日に公開。2010年3月20日にMac向けの読書アプリ「Kindle for Mac」を公開している。日本向けは2015年2月13日に公開。2011年8月10日にウェブブラウザで読める読書アプリ「Kindle Cloud Reader」を公開している。日本向けは2014年9月19日に公開。日本向けは漫画など一部書籍しか読めない。Kindleパーソナル・ドキュメントサービスは、Kindleストアで購入したコンテンツ（電子書籍ファイル）とともに個人用のドキュメント（パーソナル・ドキュメント）を保存できるクラウドサービスで、それぞれの端末（Kindle端末およびFree Kindle Reading Appsをインストールした端末）での保存閲覧ができる。各端末ごとに「Send to Kindle」と呼ばれるメールアドレスが割り振られており、添付ファイルとしてドキュメントを送るとフォーマットが変換され、各端末へ自動的にダウンロードされる。5GBのストレージ容量が無料で提供されている。Kindle向けの電子書籍を作成するために、「Kindle Publishing Programs」（Kindle出版プログラム）を無償で配布している。以下のソフトウェアを配布している。例えば、A4用紙向けのPDFを読むのは、Kindleの画面サイズがA4よりも小さいため読みづらいが、別のソフトウェアで一度PDFをHTMLに変換して、それをKindleGenでmobi形式に変換すると、Kindleで読みやすい形式になる。Kindleで採用されているAZW形式はmobi形式に独自のDRMをつけたものである。PalmOS時代の都合からmobi形式は拡張子にprcを使っている場合があり、Mobipocket Creatorなどはこちらの拡張子で生成する。HTML5 および CSS3 をベースにしたAZW(MOBI)形式に代わる電子書籍フォーマットであるKindle Format 8 を2011年10月20日に発表した。専用端末Kindle 4以降が対応している。Amazon Kindleストアで本を出版するためのサービス。出版コスト無しに世界中で販売することができる。音楽や映像がデジタル化されたのと同様、本のデジタル化もソニー・リーダーをはじめとして過去に様々な試みが行われているが、商業的に成功しているとは言い難かった。アマゾンは「本のためのiPod」をコンセプトに開発に3年を費やし、2007年11月にKindleが発売となった。過去の失敗を克服するために、次のような点が特徴になっている。端末に関する評価では、第1世代に対する批判として、端末の値段が非常に高価である、端末のデザインが悪い（両側面が全てボタンになっており、どこを持っても間違ってボタンを押してしまう）、PDFファイルが読めない、ディスプレイがカラーではない、電子ペーパーの特性としてディスプレイの応答速度が遅い、などがあったが、第二世代やDXではデザインが改良されたりPDFビューワーが搭載（第2世代、DX）されることで改善が図られている。端末の販売は、当初順調とは言いがたく、アマゾンは発売から2011年6月現在に至るまで販売台数を発表していないが、発売開始からおよそ1年後の2008年11月での推定では約24万台のみ売れたとされ、ヤフーテクノロジーサイトなどでも、2008年のワースト製品に選ばれていた。しかしその後2009年の第四四半期には、全世界でおよそ150万台が売れたとされている。2010年8月発売のKindle 3から急速に売上を伸ばし、2010年に800万台販売し、累計1000万台以上販売したと推計されている。専用端末の価格が1万円程度まで下がったことが売上の増加の要因の一つになっている。2011年に入ると紙の書籍よりもKindle書籍の方が売上が多くなり、2011年4月1日現在、紙の書籍の1.05倍の冊数を売上げていて、2010年の同時期の3倍のKindle書籍を売り上げている。アマゾンは2010年1月21日に、作家または出版社が設定した価格が2.99～9.99ドル、電子書籍の価格が紙媒体の書籍の最低価格より20％以上安いなどの条件を満たした場合に、作家や出版社に支払う印税を、電子書籍の表示価格の35％から70％に引き上げた。さらに、JavaによるKindle向けアプリケーション開発キットの提供を発表した。

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