軍事同盟（ぐんじどうめい Military alliance）とは国家目標を達成するために、2つ以上の国が、軍事上の義務を伴った条約に基づいて提携することである。軍事上の義務を伴わない提携関係は協商と言う。軍事同盟とは一般に安全保障のために二ヶ国以上の独立した国家が相互に軍事力の援助を行うことを定めた条約である。このような軍事同盟で想定される軍事的な支援は直接的な部隊の展開や連合作戦、軍事施設の共有だけでなく、兵器売買や経済的支援を通じた間接的な軍事援助を含んでいる。軍事同盟にはさまざまな形態があるが、同盟国が二ヶ国以上の国と戦争状態になった場合に参戦する義務が生じる防守同盟や同盟国が1国以上の国と戦争状態になった場合に参戦する義務が生じる攻守同盟などがあるが、ディングマンの研究では連合体(alignment)、提携(coalition)、協約(entente)、そして集団安全保障の四つに大別されている。日本の戦国時代には各地方に戦国大名や国衆をはじめとする地域権力が出現し、地域権力間の外交関係が展開された。戦国大名領の拡大に伴い、それぞれの大名領国は国境を接するようになり、合戦が多発した。戦国大名は領国拡大や他国への牽制等を目的に大名家同士で軍事同盟を結び、戦国期の同盟は共通の利害のある双方で国境再編（国分け）を行い和睦を確認し、起請文を取り交わして成立した。同盟に際しては婚姻を伴うことが多い。また、同盟関係の締結においては第三者や室町将軍等が仲介を行うこともあり（中人制）、大名家中においては同盟相手国の領国近辺に配置された家臣や国衆などが取次を担当した。戦国大名はこうして成立した軍事同盟を基盤に領国拡大を行い、双方に軍事援助や軍事的仲裁を行っているが、一方で同盟の締結は他方の外交関係を破綻させるなど脆弱性を伴うものであった。そのような外交情勢の変化などに伴う同盟国間との信頼の動揺を防ぐため、同盟国は頻繁に起請文を交わして同盟関係の維持に務めていた。

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