年齢調整死亡率（ねんれいちょうせいしぼうりつ、Age-adjusted Mortality Rate）とは、観察集団と基準集団の年齢構成の違いを考慮して補正した死亡率。厚生労働省統計では昭和60年の年齢構成を基準集団としている。基準母集団はk個の年齢階級各階級の年齢別人口はformula_1formula_2観察集団の年齢階級別死亡率をformula_3年齢調整死亡率= formula_4年齢構成の異なる集団で単純に死亡率で死亡状況の比較はできない。理由は、高齢者の多い集団では観測する死亡者は多く、若年層が多い集団では観測する死亡者は少ないからである。以下に簡単に計算方法を示す。(紙面の関係で4階級の年齢の例とするが、階級数が増えても同様である。）よって10万人あたりの年齢調整死亡率=formula_5この観察母集団の標準化死亡比は31/51であり，基準集団の死亡率(10万人あたり）は400/200000×100000=200である．ここで以下の式に代入すれば(間接法）観察集団の年齢調整死亡率=基準集団の死亡率×観察集団の標準化死亡比200×31/51≒120を得る。これは直接法で求めた観察集団の年齢調整死亡率=160と比較するとそう良い近似を与えていない。昭和60年モデル人口と平成24年10月1日の日本人人口を示す。ただし、昭和60年モデル人口は、昭和60年国勢調査人口を基礎にベビーブームなどの極端な増減を補正し、四捨五入によって1000人単位としたもの。

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