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明日への遺言

『明日への遺言』(あしたへのゆいごん、英題:"Best Wishes for Tomorrow")は、大岡昇平の長編小説『ながい旅』を原作に、2007年に製作された日本映画。DVDが角川エンタテインメントで販売されている(2008年8月)。第十三方面軍司令官兼東海軍管区司令官で陸軍中将だった岡田資は、名古屋大空襲の際に撃墜され、脱出し捕らわれたB29の搭乗員を、ハーグ条約違反の戦争犯罪人として略式命令により斬首処刑する。戦後この行為に対し、「捕虜虐待」の罪(B級戦犯)として横浜法廷(軍事裁判)で裁かれる、岡田は戦勝国による結論ありきの理不尽な裁判と戦うため、裁判闘争を『法戦』と称し、アメリカ軍による無差別爆撃の非人道的行為の違法性を主張し、アメリカ軍側の無差別爆撃の正当化を批判する一方で、捕虜処刑に関わった部下を庇い「私ひとりが一切の責任を負う」と述べて裁判に臨む。岡田の高潔な人柄と態度は、敵側であったアメリカ軍裁判長と検事の心も次第に揺り動かしていき、裁判の様相は次第に岡田に対し同情的な様相を展開していく。映画化に併せ、初版本(新潮社)を元に角川文庫(解説中島岳志)で再刊された。しかし初版本は誤記が多く(一例に真言宗の教誨師田嶋隆純の所属宗派を天台宗としている)等、多くの指摘がある。新潮文庫(解説上坂冬子)で再刊された際には、作者自身が修正を行っている。没後刊行した『大岡昇平全集』(筑摩書房)には第10巻に収録されている。製作委員会には反自虐史観を標榜する産経新聞社が名を連ねているが、本作の基本スタンスは監督と共同で脚本を執筆したロジャー・パルバースが明言しているように、日米ともに戦争犯罪を犯したという点にあり、自虐史観を否定し、戦前・戦中における日本の行動は正しかったというような政治的主張を行った作品ではない。そのため日本軍の無差別爆撃についても触れているが、その資料映像を反日プロパガンダの捏造映像を使用したと『産経新聞』の石川水穂論説委員から批判を受けた(この捏造説は、元をたどれば戦前の日本軍がプロパガンダとして流布したものであり、根拠に乏しい)。産経側とは歴史認識問題で逆の立場に立つことが多い、『朝日新聞』や朝日新聞社の『AERA』などでも好意的に紹介された。

出典:wikipedia

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