中央公論（ちゅうおうこうろん）は、1887年に日本で創刊され、現在も発行されている、月刊総合雑誌である。現在は中央公論新社が発行する。前身は、西本願寺系の普通教校（龍谷大学の前身）で高楠順次郎らの学生有志が1886年に組織した「反省会」の会員証を兼ねた機関誌『反省会雑誌』。禁酒を主張したり、青年の生き方を探る雑誌だった。1887年創刊、1892年に東京に進出し、『反省雑誌』と改題、口絵を尾形月耕、月岡耕漁らが描いていた。1899年（明治32年）1月に『中央公論』と改題した。次第に宗教色はなくなり、小説や評論などを掲載するようになった。明治末に入社した滝田樗陰は、芥川龍之介や菊池寛をいち早く起用するなど、名編集者として知られる。大正期には吉野作造の政治評論をはじめ、自由主義的な論文を多く掲載し、大正デモクラシー時代の言論をリードした。また、小説欄は新人作家の登竜門であった。しかし、マルクス主義が流行し、1919年（大正8年）、より急進的な「改造」が発刊されると、中道的な路線となる。このころには、中央公論に作品が掲載されることは、人気作家の仲間入りと見なされるまでの雑誌になった。第二次世界大戦中、横浜事件が起こり、1944年、軍部の勧告により「改造」と共に廃刊される。終戦後の1946年に復刊した。現在に至るまで様々な評論、小説が掲載される総合雑誌として継続している。1960年同誌に掲載された深沢七郎の「風流夢譚」のため、右翼によって社長宅が襲われ嶋中夫人が負傷、家政婦が死亡する事件が起こり（風流夢譚事件）、続けて同社が『思想の科学』の天皇制特集号の刊行をとりやめるなどして、天皇制への批判は同誌ではタブーとなった（粕谷一希『中央公論社と私』）。1999年、発行元の株式会社中央公論社が経営危機に陥り、旧中央公論社の出版・営業など一切の事業を読売新聞社（現・読売新聞東京本社、読売新聞グループ本社）の全額出資で設立された新会社「中央公論新社」に譲り受ける（旧中央公論社は特別清算され、解散時の商号は『株式会社平成出版』と称していた）。これに伴い、読売新聞の販売店でも『中央公論』を取り扱うようになった。読売新聞傘下に入ったため、読売新聞社発行の総合誌『This is 読売』（1990年創刊）と月刊論壇誌がグループ内で重複することになったことから、両者は統一されることになった。1999年3月、『This is 読売』は廃刊され、『中央公論』が存続誌となった。しかし上記経緯上それまでの『中央公論』の中道的論調は排されることになり、『This is 読売』の論調であった親米保守的傾向が強くなり、同日発売の『文藝春秋』と似たような色彩を帯びるに至っている。1960年（昭和35年）に『中央公論』に深沢七郎「風流夢譚」が掲載されたことに端を発する嶋中事件は、岸信介首相襲撃事件、浅沼稲次郎暗殺事件など、安保闘争に対抗するかのような一連の白色テロの一つであった。

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