岸本建夫(きしもと・たつお1948年-)は、日本の学者である。専門は国際金融、資源エネルギー政策、医療政策などである。滋賀県在住。立命館大学では、｢現代の国際社会｣、｢資源エネルギー政策論｣、｢金融システム論｣の講義を担当している。
慶應義塾大学大学院法学研究科を卒業後、日本長期信用銀行(現・新生銀行)入行。ニューヨーク支店や北京事務所などでの勤務を経、1994年の立命館大学政策科学部の新設と同時に、同学部の教授に就任する。各回のテーマに基づいて適宜板書を加えつつ講義を進める、最もポピュラーなスタイルで行う。パワーポイントをはじめとしたIT教材やレジュメを用いることはない。(稀に、講義の補足資料として統計データ等を印刷した資料を配ることはある。)
私語は厳禁である。大教室での講義の場合、日本の大学生が講義中も私語を行うのが常態化した現代において、毅然と対処している。私語を行う学生は｢話す内容が理解できないから｣が持論であり、そのような学生が居た場合には速やかに退出を促す。講義で扱うテーマは、一元的な視点からでは理解することは難しく、世界史や日本史などに対する、複合的な知識がある程度要求される。
｢帽子(冠)は地位の高い者しか許されない｣として、自身の講義中は学生に対して脱帽を求めていた。しかし、近年の講義においては黙認されている。同様に、不愉快と言う理由で居眠りに対しても厳しく対処していたが、同僚教員が黙認している話を聞き、黙認に転じている。これは私語に比べ、いびきなど物音を立てない限り授業妨害には至らないためと考えられる。また、歯に衣着せぬ物言いが特徴で、各講義は総じて刺激的な内容を含む。そのため、度々過激な言動を発する事があり、学生の間では好き嫌いが別れることで有名である。日米同盟には原則賛成である。生粋の保守派という訳ではなく、シーレーン防衛など日本単独では担えない軍事的役割が多岐にのぼるため、日本の平和と安全を守るためにはアメリカ合衆国の協力が必要不可欠と認識するためである。この観点から、海上自衛隊のインド洋上における給油活動についても賛成している。原子力発電についても、原発に対する本質的不安はあるが、資源貧国である日本の立場としては推進しなければならないと、極めて現実的思考に基づいたスタンスを取っている。加えて、原子力発電については事故が起きるという前提に立って物事を考えるべきと主張している。
平仮名主義者である。理由は日本に来る留学生にとって、日本語が読み難いためである。自身の著作では漢字に対して全てルビを振り、外来語にはアルファベット表記を施し、カタカナで読みを書き入れている。中国人留学生でも漢字の訓読み理解には苦労するほどで、漢字単体の使用を極力避けることで、日本語に親しみやすくし、日本文化や国際理解の促進に繋げようとしている。また、仮名を用いることで日本語が国際語になると考えている。

出典:wikipedia