グッドデザイン賞（グッドデザインしょう）は、公益財団法人日本デザイン振興会の主催で、毎年デザインが優れた物事に贈られる賞であり、日本で唯一の総合的デザイン評価・推奨の仕組みである。工業製品からビジネスモデルやイベント活動など幅広い領域を対象とし、これまでの総受賞対象数は3万件以上にのぼる。2006年の応募総数は約2900点であり、毎年の授賞点数はおよそ700点から1300点になる。デザイン盗用問題を背景に通商産業省（現・経済産業省）が1957年に創設したグッドデザイン商品選定制度を前身とする。この賞の受賞率は30%を越えており、第三者からの推奨ではなく当事者による出費を伴う応募製品の中から選定される賞である。この賞は、生活や産業ひいては社会全体の発展を目的としているため、新しさや高度さ、価値観の創造や社会貢献などで評価を得る必要がある。地球環境などに特別に配慮したものには、サステナブルデザイン賞などの特別賞が用意されている。毎年、投票によって最も優れたものを決定し、投票数の最も多かった対象にグッドデザイン大賞が贈られる。元々は審査員のみによる投票で選ばれていたが、2011年度より一般の投票も受け付けるようになった。グッドデザイン大賞は2007年度より内閣総理大臣賞と位置付けられ、政府から授与される形式をとっているため、得票数が多くても日本政府の承認が無ければ認められず、政府が授与を拒否すれば2013年度のように該当無しとなる場合もある。1次審査に応募するためには1万円が必要であり、それを通過すれば5万5千円の審査料も必要となる。2次審査を通過し、晴れて受賞となれば展覧会への出展で11万5千円、年鑑への掲載料が3万円と定められている（いずれも税別、2014年費用）。審査員はデザイナーや建築家などが務め、審査の中心となる2次審査は東京ビッグサイトで行う。また、審査終了後には会場をグッドデザイン・プレゼンテーション展示会として一般公開する。2006年には3日半で学生や家族連れを含め約4万1,000人が来場した。受賞率は約30%ほどであり、2005年の公式記録では3,010件の審査対象に対して受賞数が1,158件となっている。特徴としては、特別賞や金賞が審査によって選ばれるのに対し、「大賞」は投票によって選ばれる。グッドデザイン大賞は、2005年度以降2010年度まではベスト15の中から選ばれ、大賞に漏れた場合は金賞となっていた。社会全体の発展に対する活動の一環として、2007年度より受賞情報に対しクリエイティブ・コモンズを導入している。2012年より、グッドデザイン賞の関連の賞として「明日を切り拓く力を持ったデザイン」および「未来を示唆するデザイン」として高く評価された物および人物に対して、グッドデザイン特別賞の位置付けである「グッドデザイン・ベスト100」が新設された。1957年に通商産業省が「グッドデザイン商品選定制度」（通称Gマーク制度）を創設した。当時、日本企業による外国商品のデザイン盗用が外交問題となっていたため、デザインの創造を奨励することで、盗用の防止を図ったのである。当初は、審査員が自らデザインの優れた商品を探し集めていたが、1963年には公募形式になり、受賞点数が初めて百点を越えた。また、当初は一部の工業製品のみが対象だったが、1984年にはすべての工業製品が対象になり、受賞点数が初めて千点を越えた。その後も次第に枠を広げ、建築や公共分野など幅広い領域を取り扱うようになっていった。1998年に民営化され、それまでこの制度の業務を委託されていた財団法人日本産業デザイン振興会が主催者となった。同時に事業名が「グッドデザイン賞」に変更された。グッドデザイン賞を受賞した製品等にはGマークを表示することができる。ただし主催者保有の商標のため販促活動に使用する際には使用料が必要である。使用料は、企業・団体の規模や販売価格ごとの設定に応じた措置はあるものの、最低20万円を支払わなければPOPやパンフレットに使用することはできない。（受賞発表後の1ヶ月間をのぞく、受賞後10年目以降は無料））家電量販店などに行けば、商品パッケージにグッドデザイン賞の名前とGマークが印刷されているのを見ることが出来る。公式サイトに掲載された2011年の国内調査によると、Gマークの認知率は87.7％にのぼり、1億人以上の日本人に知られていることとなる。また、58.5%の生活者がGマーク商品を「魅力ある商品」として購入時の選択に影響を受けていることもわかり、宣伝効果は高いと思われる。さらに、商品の販売促進だけではなく、受賞した企業自体の社会的価値の向上にも寄与し、好イメージをもたらす効用もあり、企業と生活者とをつなぐコミュニケーションの役割を果たしている。なお、Gマークは亀倉雄策により1958年にデザインされた。

出典:wikipedia