地下街（ちかがい）とは、地下に設置された不特定多数の通行のための歩道に面した商店街である。大都市のターミナル駅で自動車と歩行者とを立体交差させ交通の利便性を高めるための公共地下歩道と、店舗・駐車場・地下鉄入口とを一体として整備したものが多い。寒冷地においては、冬季の寒さや積雪から歩行者を保護する目的もある。地上の建築物と比較して、地下街の整備には多額の費用がかかる。また、地下歩道部分の利用時間が長いため、設備の運転時間が長く、整備の時間が十分にとれず、耐用年数が短く、改修に要する費用・時間も多くなる。さらに、換気設備が道路の緑地帯など条件の悪い場所にしか設置できないため、空気環境の維持に苦慮している所も多い。下水道より深い場所にある地下街もあるため、水害対策も必要である。防災・防犯では、不特定多数が利用する施設として、地下で直接接続された地下街や建築物との相互連携が重要である。自主防災・防犯組織を結成し定期的な会合を行っている所がほとんどである。また、緊急時の相互応援も規定されている。日本の法規では、道路・駅前広場・都市公園などの公共用地の地下に店舗・通路があるものを地下街、店舗部分が民有地で通路部分が公共用地の地下のものを準地下街、店舗・通路とも民有地の地下のものを地下階という。また、百貨店の地下階にある食品売り場を中心とした商店街をデパ地下と呼ぶこともある。平成17年版消防白書（総務省消防庁）によると、2005年3月31日現在、全国に地下街は63（うち特別区と政令指定都市に50）、準地下街は7（同6）ある。このように、法規により明確な定義付けがされているため、実態としては地下街と一体の構造であっても地下街とは定義されない場合があったり、逆に定義上地下街とは呼べないような場所が地下街とされている場合がある。東京の『小田急エース』・『京王モール』は百貨店の直下ではなく道路などの公共用地の地下にあるため、地下街と定義される。名古屋の『中部近鉄百貨店』は百貨店であるにも拘らず地下街の範疇として名前が挙げられているが、これは百貨店の地下階の一部が道路下にあるため、道路下部分の面積のみを用地管理上地下街として区別していることによる。これに対して、地下通路を通じて他の地下街と連絡している大阪の『阪急三番街』や、構造的には地下街と見なせる名古屋の『エキワン』は、駅施設直下にあるため地下街とは定義されない。1972年の千日デパート火災を機に、1973年、建設省、消防庁、警察庁、運輸省通達「地下街の取扱いについて」により、地下街新設は厳に抑制される方向となり、1974年には建設省通達「地下街に関する基本方針について」により、事業手法、事業主体、構造など具体的な規制が定められた。しかし1980年代後半以降は、利便性向上や経済活性化の推進、防災技術の向上などにより通達が改正され、規制緩和が進む方向となった。その後2001年に地方分権一括法施行に伴い、本方針ほか関連通達はすべて廃止され、各自治体が独自に定めることとなった。2005年現在、地下街の新設について次のような規制がある。日本では、初代東京地下鉄道（現・東京メトロ）の上野駅（1927年営業開始）に1930年4月1日開業した500mの地下街（地下鉄ストア）が地下街の元祖とされる。なおこの地下鉄ストアは現代の定義では地下街かつ駅ナカに該当しており、2010年現在も『エチカフィット上野』として営業を継続している。地下街とされているものの一覧。資料中、統合されたものは表中に配置し、廃止されたものは別表に配置した。以下は日本国内における2015年時点での単独地下街延床面積の上位5箇所である。

出典:wikipedia