消費社会（しょうひしゃかい）とは、資本主義が発達し、企業のシステム化が進むと共に、ほぼ全ての国民が、企業が供給する商品を享受できる社会を指す。商品の主力が情報機器となった場合は、情報化社会と呼ぶ。消費社会と呼ばれる状況が、最初に出現したのが、1920年代の米国である。第1次世界大戦に勝利し、空前の好景気と経済繁栄に沸いた。中産階級の家庭には、ラジオ・掃除機などの家庭電化製品が普及し、1928年アメリカ合衆国大統領選挙では、ハーバート・フーヴァー が、「一家に2台のマイカー」を公約に掲げ、当選した。教育学者の高橋勝は、1970年代半ばに消費社会が到来したと説く。日本は1964年に先進国入りしていたとは言え、未だ農村人口の比率が高く、社会資本の整備も充分とは言えなかった。しかし、1970年代半ばに、ファストフード・コンビニエンスストアが目に見えて普及し、農村出身者が都市に流入すると共に、都市と農村の格差も縮小した。結果として、農村においても、都市においても、地域共同体の解体を招いた。人間は、共同体から隔絶した個人として生きるしかなくなった。地域だけではなく、家族も解体された。核家族が一般的になり、子育てするにも、年長者の知恵を拝借することは、困難になっていった。消費社会が到来する前は、家族の中で解決されていた問題も、行政機関やサービス業など、外部機関に依頼することが多くなった。消費社会では、商品を購入する能力で、優劣が決まる。少子化で、購買力の高まった子供は、今や子供扱いされておらず、一人前の消費者として扱われている。消費社会は、大人と子供の関係に、影響を及ぼしている。1980年代には、堤清二が投資し、パルコ文化が花咲いた。糸井重里による「このジャンパーの良さが分からないなんて、父さん、あなたは不幸だ」（1975年）「おいしい生活」（1982年）などのキャッチコピーは、消費社会が到来した時期に、思春期・青年期を迎えた世代の価値意識を代弁した。しかし、堤清二は、1995年に『消費社会批判』を著し、「ソ連崩壊後は世界単一市場であり、これ以上消費社会を続けたら、その地域固有の文化を淘汰する恐れがある」と述べ、グローバル資本主義の到来を予言した。

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