てしお型巡視船（てしおがたじゅんしせん、）は、海上保安庁の巡視船の船級。分類上はPM型、公称船型は500トン型。配置替えに伴ってネームシップが改名したことから、なつい型巡視船とも称される。新海洋秩序の確立を目指して1973年に開幕した第三次国連海洋法会議を通じて、沿岸から200カイリ以内に所在する資源の管轄権を認める排他的経済水域の概念が提唱された。1974年の同会議第2会期において排他的経済水域概念は会議参加国間でほぼコンセンサス形成に成功し、海洋法条約第5部（第55条～第75条）に排他的経済水域制度に関する規定が設けられるにいたった。日本では元々、海洋資源活用の観点から、領海は3海里とするよう主張してきたが、この趨勢を受けて姿勢を転換し、1977年に領海法および漁業水域に関する暫定措置法を施行、領海が沿岸から12海里に拡張されるとともに、200海里の漁業水域が設定された。これによって、海上保安庁の警備すべき面積は、領海だけでも4倍、漁業水域も含めると50倍に拡大した。また1978年4月には中国漁船による尖閣諸島領海侵犯事件、また竹島周辺海域でも韓国側により日本漁船に対して退去勧告がなされるなどの事件が重なり、対応体制の確立が急務とされた。当時、主権回復直後に整備された350トン型PMが更新時期となっていたが、これらの情勢を受けて、代替となる巡視船は一回り大きく堪航性に優れたものとされることになった。これによって建造されたのが本型である。本型の設計は、350トン型巡視船の系譜に属しており、その最終発達型であるびほろ型（改4-350トン型）の拡大改良型とされている。350トン型シリーズは改良・発展に伴って順次に船型を拡大してきたが、本型ではとうとう総トン数が500トンを越えたことから、公称船型は500トン型に変更された。主機関は、改4-350トン型と同じく単機出力1500馬力（380rpm）の4サイクルディーゼルエンジンである新潟6M31EXないし富士6SD32Hの2基配置を踏襲している。排水量が15トン増大したものの、全長を4.4メートル延長するとともに船首水切り部を細くして水抵抗が減少したことから、速力は18ノットを維持できた。なお8番船「くわの」より、操舵室に機関監視室を設けている。船体は耐氷構造化されており、また10番船「そらち」は北方配備が予定されていたことからさらに強化されている。科員居住区を機関区画前方に集約したのは改4-350トン型と同様であるが、船体の延長に伴い、上甲板上に配置されていた諸室もできるだけ船体内に移動した。機関室通風筒を化粧煙突内に収めるなど作業面積を拡大するとともに、甲板機械の操作性の改善や自動操舵装置など、諸作業の合理化を図った。また居住区の拡大、完全冷暖房化、給湯装置、寝台の大型化、調理室の近代化など居住性の向上も図られた。兵装としては、新装備のJM61-M 20mm多銃身機銃を搭載した。またレーダーとしては、改4-350トン型と同じく、Xバンド（9,375 MHz）のJMA-159Bを2基搭載している。

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