掃除ロボット（そうじロボット）あるいはロボット掃除機（ロボットそうじき）とは、自動的に動いて掃除をするロボットである。ロボット・クリーナーや掃除用ロボットとも。家庭用と業務用がある。自律的に動く点が従来の電気掃除機と異なる。住宅、オフィスビルなどの清掃を行うことを想定しているものが一般的であるが、プール清掃を想定しているものもある。一般的なタイプについて解説すると、家庭用は、本体内に充電池（バッテリー）を内蔵しておりコードレスである。本体の外形は、ほとんどが直径25cmから38cm程度の薄い円盤型である。　ただしドイツのフォアベルク社のコーボルトは(パナソニックは三角形)「D型」である（円盤形が苦手としている部屋の四隅の塵も逃さないためである 本体の下面にブラシが、側面にはセンサーを備えることで、家具や壁面を衝突するか又は避けるように床面を自律走行しながら、回転するサイドブラシで塵埃を本体下面に集めて吸引・収集してゆく。安価なものはバッテリーが切れるまで走り続けるが、中程度以上のものはタイマーによって動作制御され、自動またはボタン操作で起動して一定時間床面の清掃を行うと自ら充電器内に自走して戻り、次回の起動に備えて充電を行うようになっている。価格に応じて機能が異なり、側面センサーに障害物が当たることで方向転換するようになっていて清掃ルートも認識せずに床面をただランダムに走行するだけの比較的安価なものから、赤外線などを用いた非接触式センサーによって障害物を回避し既に走行したルートと自らの位置を認識することで同一箇所の清掃をなるべく避ける高性能な機種がある。ただし、いずれの機種でも、階段の縁のような段差はセンサーによって認識することで落下することはない。機種によってはモップを備え水拭きやワックス掛けもできる。家庭用の価格帯はWEB価格で6,7千～7万円程度であるが（2012年12月時点）、低価格機種は清掃の基本機能に特化しているものが多い。高価格のものは多機能で、毎週指定の曜日の指定時刻に自動的に起動するスケジュール機能も備えているものある。伝統的な大手家電企業は当初はロボット掃除機は出しておらず、ベンチャー企業のiRobotや北欧メーカーがニッチを埋める形で商品化してきた。世界初の市販の家庭用ロボット掃除機はスウェーデンのエレクトロラックス社が2001年11月から「」を欧州で売り出した。このプロトタイプ機はBBCの番組にて1997年に特集された。1986年には、日本の三洋電機が自律走行できる掃除ロボットの試作機を完成させた。2001年には、イギリスのダイソンがDC06という掃除用ロボットの試作機のデモンストレーションを行ったが、コストが高かったため市販製品化されることはなかった。米国iRobot社は1997年にRoomba（ルンバ）の試作機「early prototype」を発表しているが、製品化し米国で実際に売り出されたのは2002年9月17日だった。同じ2002年9月にドイツ企業ケルヒャーが「RC3000」を欧州で販売開始した。ルンバはその後シェアを伸ばし、2013年時点で全世界で累計800万台以上、日本でも60万台以上を販売したとされる。製品化はされなかったが、パナソニックは2002年3月、日立が2003年5月にロボット掃除機のデモ機を発表した 。パナソニックの試作機は世界で初めて安全系および集塵系センサを搭載した一般家庭向けの自動掃除ロボットだった。日本では東芝が、2002年10月から当時提携関係にあったエレクトロラックスのトリロバイトのOEM販売を始めた。ルンバは2004年から日本市場に投入された。日本企業では、2007年12月にバンダイの子会社であるシー・シー・ピー(CCP) 社が「SO-Zi プレミアム」の販売を開始し、2011年9月にはその機能向上版の「ラクリート」が代替機種として発売された。シャープも2012年6月に、会話機能がある「ココロボ（COCOROBO）」を2機種発売。ココロボは独自開発した人工知能搭載で、ゴミの量が満杯になると「苦しいわ」、キレイにしてと話しかけると「わかった」、段差があると「おっとっと」、充電不足になると「助けて」などと関西弁や日本語標準で告知する。日本語の他、モデルによっては英語、中国語にも対応する。プラズマクラスターが搭載されている機種や、本体内蔵カメラが撮影した室内写真を外出先からスマートフォンで確認できる機種もある。また2009年11月にツカモトエイム社が基本機能に特化して廉価な「エコモ AIM-ROBO1」を販売開始し、家具等の量販店であるニトリやディスカウントストアのドンキホーテでも販売された。。東芝ホームアプライアンスは2011年10月からサムスンのロボット掃除機を「スマーボ」として日本国内でOEM販売していたが、2014年からは自社開発の「TORNEO ROBO（トルネオ ロボ）」シリーズの発売に乗り出した。制御ソフトウエアやセンサーなども含め、東芝グループの技術が活用されていて、充電ドックのダストステーションには吸引機能があり、本体のダストボックスに溜まったゴミを充電のたびに吸い取ってくれる。この為、ゴミ捨ては1カ月程度しなくて済むという。2002年にデモ機を発表したパナソニックは2015年3月に「RULO（ルーロ）」を発売してロボット掃除機に参入。ほとんどのロボット掃除機が円形なのに対しルーローの三角形の形状を特徴とする。他の日本企業のものでは、ANABAS「SZ-300」「SZ-200」、 GAIS「FALTIMA030」「Lisire030」、アビテラックス「AJC-32J」、Sun Ruck「I YOU SR-RC01R」などがある。 世界では、シリコンバレーに本社のある社、サンフランシスコに本社がある社などがロボット掃除機を出している。他にも韓国サムスンの「SR9630」（2009年発売）、韓国LGの「Roboking」（日本ではホームボット）、台湾Unihan社の「PEGATRON」などがあり、韓国マミロボット、台湾AGAiT（ASUS系）、韓国モニュエルなども参入している。近年、これまで掃除機製造と余り関係がなかった国内メーカーだけではなく、参入が遅れた国内大手メーカーも家庭用ロボット掃除機市場に参入し始めている（後述）。調査会社の富士経済によると、2011年の日本国内の市場規模は93億5千万円（国内メーカーの海外販売を含む）に達し、20年には6倍近い560億円になると予想されている。日本の家電メーカーは、「家庭用ロボット掃除機は狭小な家屋事情などから需要が見込めない」と考えて、商品化を見送ってきた経緯があり、従来の掃除機製造とは余り関係のない企業がロボット掃除機の研究開発に熱心だった。しかし、日本の家屋面積は米国、カナダなど大陸先進国より狭いものの、英国、ドイツなど西欧諸国とは余り変わらず、「日本の家屋事情の狭さ」というのは余り根拠がない。しかも近年のマンションはバリアフリー化が進んだことや、リビングが広く取られるようになったことなどが追い風になり、日本でも着実に家庭用ロボット掃除機は売れており、各大手企業は戦略転換を求められている。業務用ロボット掃除機では、富士重工業などが2001年、世界初のオフィス清掃ロボットの実用化に成功しているものの（後述）、家庭用ロボット掃除機の国内市場では、2013年時点でiRobot社のルンバがおよそ7割のシェアを握っている。 掃除機の小型化、センサー技術、自動走行などの技術は日本企業の得意分野なのに、なぜ先を越されたかというと、新しいロボットを世に送り出してそのロボットが何か問題を起こした時のための新しいルール作りを、（米国企業とは違って）日本企業はできない体質であり、「100%の安全確保ができない」と考えてしまうからだという。具体例でいうと「仏壇にぶつかってロウソクが倒れて火事になるかもしれない」などと日本の某メーカーの担当者は説明したという。こんな発想をしていては出遅れるのも当然で、なぜそういう（リスクからひたすら逃げ回るような）発想をしていてはいけないのかについて、藤井敏彦は次のように分析している。「米国企業が『自動車』という新しい商品を世に送り出した時には、それが走るのは道路の右側か左側かというルール決定に始まり、事故が起きた時の保険まで含めて様々なルールを同時に作り上げていった。こういう社会的仕組み作りの必要性は、掃除ロボットという新しいジャンルの商品でも全く同じ」とした上で、「日本メーカーはそういう新しい社会的ルール作りまでして商品を世に送り出す力量がなかった」と言っている。彼が分析するに、日本のメーカーがやってきたことは、既に（他国で社会的ルールも含めて）確立した、既存の製品やサービスを洗練（細部の改良）することに過ぎず、商品や技術についての努力しかできず、社会的ルールづくりも含めてリードができないような企業体質では、世界市場で出遅れてしまう、という。1979年に任天堂が電池で駆動する本体をリモコンで操作する「チリトリー」を発売。ゲーム性を取り入れた掃除機というコンセプトであったが、ヒットすることなく終息した。1985年に開催されたつくば科学万博の芙蓉ロボットシアターでメチルアルコールを燃料とする内燃機関を搭載した「クリーナーシャーク」が展示された。1986年に三洋電機株式会社技術開発本部の前川らは、工場ではなく生活空間で活躍する実用的なロボットを開発したいと考え、自立（「自律」の意か？）走行できる掃除ロボットの試作機を完成させた。500mm(W) x 500mm(D) x 700mm(H)というサイズで、20kgという重さのものだったという。1997年にはミノルタ社が病院内での床消毒作業やワックス掛けを行う「ロボサニタン」を発表した。家庭用ではなく業務用ロボット清掃機であったが、平成不況の煽りを受け製品化は中止された。しかしその技術はベンチャーのフィグラに引き継がれ、多目的清掃ロボット「フィグラ・アイ」として2005年愛知万博に出展し、2009年に「エフロボクリーン」として製品化された。日本市場で最初に製品化されたロボット掃除機（家庭用含む）は、富士重工業と住友商事が2001年4月に実用化に成功した「ロボットによる清掃システム」（業務用）であり、世界初のオフィス清掃ロボットとして晴海トリトンスクエアに導入された。このロボットは自らが夜間エレベーターを操作・乗降して清掃するもので、清掃性能や安全性、コストメリットが認められ「今年のロボット大賞2006 経済産業大臣賞」を受賞している。又2009年には清掃性能のアップや小型化などを実現し、中規模程度のビルでもコストメリットが得られる「オフィスエリア清掃ロボットシステム」を実用化した。窓の上を自動走行して、汚れなどを清掃する窓清掃用ロボットは、日本企業では浦上技術研究所が「壁面吸着自走式ブラストロボット」を世界に先がけて開発し、「壁面吸着自走式超高圧ウォータジェットロボット」など、多数の応用製品を開発している。製品群名は「U-ROBOT」という。他に金沢工業大学が1998年に開発した窓掃除ロボット、未来機械社の「WallWalker」、韓国・Ilshim Global社が出した「WINDORO」、ECOVACS ROBOTICSが出した「WINBOT」などがある。1985年に科学博でロボットクリーナーが展示されたのを皮切りに、90年代は製品化に向けて様々な企業で研究・開発が続けられ、2000年代初頭頃から製品化が始まった。そして2000年代後半頃からより多くの企業が参入し、現在は熾烈な競争の時代を迎えている。

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