小倉 広(おぐら ひろし、1965年 - )は、日本の著述家、講演家、経営コンサルタント、アドラー心理学派の心理カウンセラー、コーチ。人間塾代表理事。日本コンセンサスビルディング協会代表理事。小倉広事務所代表取締役。日本経済新聞社ビジネスセミナー講師、SMBCコンサルティング講師。大学卒業後、株式会社リクルート入社。事業企画室、編集部、組織人事コンサルティング室課長など主に企画畑で11年半を過ごす。その後ソースネクスト株式会社(現・東京証券取引所市場第一部4344)常務取締役、コンサルティング会社代表取締役などを経て現職。大企業の中間管理職、公開前後のベンチャー企業役員、中小企業の創業オーナー社長と、あらゆる立場で組織を牽引。しかし、リーダーシップ不足からチームを束ねることに失敗し二度のうつ病に。一連の経験を通じて「リーダーシップとは生き様そのものである」との考えに至り、「人間力を高める」人間塾を主宰。代表理事兼塾長として、「人生学」の探求および普及活動を行っている。また、20年間のコンサルタントとしてのプロジェクト・マネジメント経験をもとに「対立を合意へ導く」コンセンサスビルディング技術を確立。日本コンセンサスビルディング協会を設立。代表理事として 同技術の研究および普及活動を続けている。2009年に出版されベストセラーとなった『33歳からのルール』および『33歳からの仕事のルール』『33歳からのリーダーのルール』(共に明日香出版社)、および『30代で伸びる人、30代で終わる人』(PHP研究所)、『35歳からの生き方の教科書』(アスコム)、『38歳までに決めておきたいこと』(日本実業出版)などの著作、および「30代の生き方.com」(Webサイト)を通じて、「悩める30代」にとってのメンターとしても知られている。また、『任せる技術-わかっているようでわかっていないチームリーダーのきほん』(日本経済新聞出版社)、『リーダーのための7つのステップ49のコツ』 『マンガでわかる課長の仕事』(日本能率協会マネジメントセンター)、『課長のスキル』(徳間書店)、『マネジャーの基本&実践力がイチから身につく本』(すばる舎)、『チームのルール』、『33歳からのリーダーのルール』(共に明日香出版社)、『上司は部下よりも先にパンツを脱げ』(徳間書店)、などの著作により、若手マネジャー、リーダーたちの切実な悩みに答えるリーダーシップの専門家としても知られている。近年は、『アルフレッド・アドラー 人生に革命が起きる100の言葉』(ダイヤモンド社)『アドラーに学ぶ部下育成の心理学』『アドラーに学ぶ職場コミュニケーションの心理学』(日経BP社)などの著作により、アドラー心理学と企業組織の双方を熟知した数少ない専門家として、講演、企業研修を数多く行っている。新潟県生まれ。実父は黄綬褒章並びに紫綬褒章受章の一級建築士である横山信生1984年、新潟県立新潟高等学校卒業1988年、青山学院大学経済学部卒業後、同年、株式会社リクルート入社。企画室、編集部などを経て、1995年、同社組織人事コンサルティング室課長、1999年、同社を退社1999年、ソースネクスト株式会社(現・東京証券取引所市場第一部4344)常務取締役就任2002年、同社取締役を退任2003年、株式会社フェイスホールディングスの代表取締役に就任2003年、有限会社グラッセ(現・株式会社小倉広事務所)の代表取締役に就任2012年、株式会社フェイスホールディングス代表取締役を退任2013年、有限会社グラッセを株式会社小倉広事務所へと商号変更。同社代表取締役に就任2014年、一般社団法人人間塾の代表理事に就任。2014年、一般社団法人日本コンセンサスビルディング協会の代表理事に就任【2008年】【2009年】【2010年】【2011年】【2012年】【2013年】【2014年】【2015年】【2016年】【 金融・保険 】・三菱東京UFJ銀行 ・みずほ銀行 ・SMBCコンサルティング ・野村證券 ・静岡銀行 ・第四銀行 ・山陰合同銀行 ・磐田信用金庫 ・プルデンシャル生命保険・JA全国共済連合会 ・JA山形 ・JAにいがた ・JA長野 ・JAぎふ ・JA愛知 ・JA滋賀 ・JA和歌山 ・JA宮崎 ・投資育成総合研究所 ほか【 サービス 】・日本経済新聞社 ・日経BP社 ・ダイヤモンド社 ・日本能率協会マネジメントセンター・清話会・先見経済 ・ソニーミュージックアソシエイティッドレコーズ ・JTBベネフィット ・ぐるなび ・経営支援センター ・ビジネスバンク ・鶴田会計事務所 ・ワンネスコンサルティング ほか【 製造業 】・日立製作所 ・三菱重工業 ・三菱重工メカトロシステムズ ・オリンパス ・沖電気 ・第一三共 ・アストラゼネカ ・関東いすず自動車 ・シスメックス ・八重椿本舗 ・武田友好関係労働組合全国連合会 ほか【 運輸・郵便 】・JR東日本(東日本旅客鉄道) ・富士急行 ・静岡鉄道 ほか【 建設・土木・不動産 】・大林組 ・NTTファシリティーズ ・MDI ・安江工務店 ・不二綜合コンサルタント ほか【 情報通信 】・NTTdocomo ・NTTコミュニケーションズ ・NTTコムウェア ・ヤフー ・ソフトバンク ・エムティーアイ ・IT働楽研究所 ・日本プロジェクトマネジメント協会 ほか【 卸売・小売 】・住友商事 ・橋本総業 ・大塚商会 ・赤ちゃん本舗 ・ネクステージ ほか【 自治体・官公庁・非営利団体 】・日本オリンピック委員会 ・佐賀県庁 ・大阪産業創造館 ・中部産業連盟 ・世田谷法人会 ・静岡県商工会議所連合会 ・静岡商工会議所 ・燕商工会議所 ・にいがた産業創造機構 ・東京青年会議所 ・金沢青年会議所 ・黒部青年会議所 ほか【 学校教育・医療 】・立命館大学 ・横須賀市教育委員会 ・社会福祉法人檸檬会 ・福井県済生会病院 ・原土井病院 ・北晨会恵み野病院 ・栃木県鹿沼市小学校校長会 ほか 【 海外 】・Anchor hongkong ・ Anchor shingseng
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