有賀 敏之（あるが としゆき、1960年11月29日 - ）は、日本の経済学者。博士 (経済学，京都大学)。専門は、多国籍企業論・グローバリゼーション論・創造都市論。長野県飯田市生まれ。京都大学経済学部卒業後、京都大学大学院経済学研究科博士後期課程修了。筑波大学社会科学系助教授等を経て、現在、大阪市立大学大学院教授。1960年11月、長野県飯田市に生まれる。同郷の太宰春臺（春台）・菱田春草・日夏耿之介に倣ってか「信州飯田の人」と自称。京都大学経済学部で渡辺尚に、同大学院経済学研究科博士課程で杉本昭七に師事。杉本昭七最後の高弟。この間、同法学研究科修士課程（政治学専攻）も修了しており、国際経済学・国際関係論・国際企業論の3つの学を駆使する独自の学際的研究で知られる。叙述における歴史的、空間的パースペクティブのスケール感を持ち味とする。学位論文に結実した、現代帝国主義論を脱構築的に論じた一連の研究で世に出、その後ミレニアム前後に隆盛となった多国籍企業の国際的再編のミクロレベルでの検証に軸足を移す。近年は「メガキャピタル」ないしは「メガポリス」と呼ぶ巨大都市の経済圏に着目した広域経済の実証研究に新境地を示している。また自身のアプローチに関わって近年、「経営-政治経済学」を提唱している。この一連の中国都市経済研究の集大成として、2012年12月に『中国日系企業の産業集積〔上海・長江デルタ・天津篇〕』が刊行された。

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