エネルギー革命（エネルギーかくめい）とは、主要に使用されているエネルギー資源が他の資源へと急激に移行することを指す。「革命」という言葉の定義上、「石油が枯渇しそうだから原子力を使う」といった意味で使うことは誤りで、「より効率の高い新エネルギー資源の実用化により旧来の資源が必要とされなくなった」という意味において使用されるのが正しい。日本現代史において石炭から石油への切り替えを指すことが多い。世界史では、ベンガル・ボルネオ・ナタールを産地とする石炭がイギリスをして世界船舶燃料の供給を独占させていたところ、第一次世界大戦後に米ソが石油開発を進めた結果、イギリスの海上覇権が揺らいだことが分かっている。日本における「エネルギー革命」とは、一般的には第二次世界大戦後の1960年代に、それまで燃料の主役であった石炭から石油や天然ガスへ転換されたことを指す。1950年代に中東やアフリカに相次いで大油田が発見され、エネルギーの主役が石炭から石油へと移行した。日本においても1962年（昭和37年）10月の「原油の輸入自由化」をきっかけとして、石炭は長く続いたエネルギーの王座を石油に譲ることとなった。大量に安く供給された石油は、さまざまな交通機関、暖房用、火力発電などの燃料として、また石油化学製品の原料として、その消費量は飛躍的に増えた。他にも日本国内産の石炭の生産を中止して低価格で品質の良い輸入石炭に移行した現象や、家庭での暖房器具が燃料主体から電気を主体とした器具に移行した現象などに対しても使われることがある。日本のエネルギー革命は他国と同様、蒸気機関よりも熱効率のよい内燃機関の発達を促し、産業の高度化にもつながった。反面、北海道空知地域・福島県東部・山口県西部・九州北部（筑豊など）の産炭地ではそれまで産業の基盤であった炭鉱が次々と閉山に至り、多くの炭鉱労働者が失業し、関係自治体の著しい衰退へとつながっていった。家庭用のエネルギーに関しては、1950年代においてもなお、多くの家庭の暖房や炊事に木炭や薪などの木質エネルギーが用いられていた。1950年の木炭の生産量は年間約200万トン、1956年の薪の生産量は3,400万層積石（1層積石を125kgで換算すると約425万トン）、統計に反映されない自家生産分や製材所の鋸くず、端材などの二次利用分を考慮すれば、膨大なエネルギーを国内の森林から調達していた。これら木質エネルギーは、この後、急速に石油、ガス、電気などに移行。薪炭の生産量は、1970年代までにかつての1/10といった桁違いの減少を見せた。家庭内のエネルギー革命は、家庭内の無煙化や家事労働の低減など近代的な生活環境をもたらしたが、一方、山間奥地の木質エネルギー生産の場からは多くの収入と雇用の場が消失するという打撃となり、離農や過疎化が急速に進んだ。エネルギー革命は、その地に属する基礎となる物質の偏在から、特定の物をめぐる産出国への依存・輸入にたよる経済状態へと変革せざるを得なくなった。生木から木炭への変革は、構造の変革なので偏在は問題とならなかったが、石炭への変革は非産出国家が輸入に頼らざるをえない状況を生み出した。石炭の場合はそれほど偏在するものでもなかったが、主体が石油に替わるとますます偏在が顕著になり、産出する地域をめぐる争いは苛烈にならざるをえないものになった。そのことによって、石油産油地域を巡る帝国主義諸国の争いは、兵器の発達とともに第二次世界大戦において頂点に達する。この構造は、21世紀にいたってもかわっておらず、それらの地域をめぐる争奪戦は現在においても続けられている。そのことは、それはアメリカ合衆国とイギリスがイラクに侵攻したイラク戦争や、ロシアがグルジアに侵攻した南オセチア戦争にも現れている。

出典:wikipedia