自動体外式除細動器（じどうたいがいしきじょさいどうき、）とは、心停止（必ずしも心静止ではない）の際に機器が自動的に心電図の解析を行い、心室細動を検出した際は除細動を行う医療機器。除細動器の一つだが、動作が自動化されているので、施術者が一般市民でも使用できるよう設計されている。日本で現在承認されている製品は、医薬品医療機器等法上の「類別・機械器具12、一般的名称・半自動除細動器あるいは非医療従事者向け自動除細動器」に該当する。一部の国では、全自動化された製品が発売されているが、日本ではこの方式は承認・流通ともされていない。心室細動していた心臓は、この電気ショックで静止した状態になるので、使用後は速やかに心臓マッサージと人工呼吸によって、拍動の回復を促す必要がある（通常であれば拍動は自発的に再開する）。主に不特定多数の人が出入りする空港や飛行機内、ホテルなどの公共施設に広く設置され、消火器などと同様に、万一の事態が発生した際には、その場に居合わせた人が自由に使えるようになっている。日本では、救急車が現場到着するまで平均で約7分を要するが、心室細動の場合は、一刻も早く電気的除細動を施行することが必要とされている。救急車の到着以前にAEDを使用した場合には、救急隊員や医師が駆けつけてからAEDを使用するよりも、救命率が数倍も高いことが明らかになっている。収納スタンドは、蓋を開けるとサイレンやブザー鳴動・赤ランプの点滅で緊急事態発生を周囲に告げる他、使用された事を示す信号が、当該施設の防災センターに送られるようになっているものもある（これにより防災センターは、警備員を現場に向かわせ対応する）。電源を入れると、電極パッドを胸に貼り付けるように音声案内が流れる。電極パットを胸に貼り付けると自動的に心電図の解析が始まり、電気ショックを与えるべきかの判断が行われる。電気ショックが必要と判断された場合には、放電のボタンを押すようにアナウンスが流れる。機械の指示に従って施術者がスイッチを押すと、電気ショックによる除細動が行われる。AEDの使用方法については、日本光電などの製造メーカーホームページなどを参照のこと。かつて日本では、医師しか使用が認められていなかった。2003年に救急救命士に使用（医師の指示なく）が認められ、2004年7月からは一般市民も使えるようになり、空港や学校、球場、駅などの公共施設に設置されることが多くなった。AEDが登場し始めた当初は1セットあたり100万円以上だったが、2007年には30万円程度になっている。心停止に陥る可能性の高い疾患を持つ家族を抱える家庭では、自家所有している例もある。レンタルだと1機当たり月額5000円程度。また現在では子供用のAEDパッドが認可され、1歳以上の子供なら使用できるAEDが増えている。2005年に開催された愛知万博では、会場内にAEDを多数配置している。また2006年から2008年頃にかけて公共交通機関でのAED設置が進んだ。2006年7月、都営地下鉄全101駅へのAED設置完了を皮切りとして、2006年にはJR東日本新幹線全駅、JR東海も、東海道新幹線全駅と在来線主要駅に設置された。AEDとは「異常な拍動を繰り返し、ポンプとしての役割を果たしていない状態」（心室細動）の心臓を、電気ショックによって一時静止させることにより正常な拍動の再開を促すものであり、フィクションにおけるAED使用描写でよく見られる「静止した心臓を電気ショックで再起動させる」ものではない。また、AED使用によって一時静止させられた心臓は、本来であれば自動的に拍動を再開するが、酸欠等の状態にあると拍動が再開しにくいため、AED使用後は、速やかに人工呼吸と心臓マッサージで拍動の再開を促す必要がある。AED機器によって心室細動ではないと診断された場合は、除細動は行われず、心臓マッサージを行うようにアナウンスが流される。電極のパッドやバッテリーには使用期限があるため、定期的な点検と交換が必要となる。バッテリーはリチウム電池などが使用され、充電された状態で販売され購入者側で再充電や再使用することは無く、使い捨てである。バッテリーの使用期限は未使用の状態で通常3-5年である。またAED本体についても保証期間は5年程度で、耐用年数は7年程度とされる。このため、AEDを設置した施設については、未使用であっても5-7年毎に機器の再購入が必要となり、1台あたり30-40万円の費用負担が発生する。出典：日本心臓財団

出典:wikipedia