プロ野球審判員（プロやきゅうしんぱんいん）とは、プロ野球の試合を審判する上で必要な資格。プロ野球は日本で最も観客動員数の多いプロスポーツとして注目が高く、その試合を裁くには、アマチュア野球以上の正確性と、長時間試合に対応できる体力、精神力が必要とされる。審判員については、プロ野球審判員一覧も参照。の3通りで行われるが、セ・リーグでは、2004年より審判養成講座が設けられ、養成講座から採用されるケースもあり、2005年の養成講座から採用された審判員が1名誕生した。一般人が挑戦するには主に3の方法だが、これは採用時期が不定期であり、採用人数は少ない。ゆえに難易度の高い試験である。採用はセ・リーグ、パ・リーグ独自で行われ、契約・査定・解雇もセ・パ両リーグ独自で行われている。採用基準は両リーグとも心身ともに健康な上で、以下に示す通り。セ・リーグパ・リーグ書類選考、筆記、実技、動体視力試験、面接を経て採用される。採用1年目のオフにはアメリカ合衆国にある審判学校へ留学する。その後2軍でさらに研鑚を積み重ね、平均3 - 4年目辺りから一軍戦でも審判を行う（この段階では一軍と二軍を行ったり来りなので、通称"一軍半"）。そして6年目辺りから一軍に完全定着して研鑚に努め、優れた審判技術を擁する者はオールスターへの出場が、15年 - 20年のキャリアで日本シリーズへの出場ができる。またクルーチーフ、部長への道も並行して進むが、ミスが多くなれば、たとえ審判部役職者であっても再び二軍へ降格される。逆に資質があると認められれば、秋村謙宏のように一年目から一軍での審判を経験することも可能。また入局10年程度で日本シリーズに出場する審判、5年目でオールスターの球審に抜擢される審判も近年では出てきている。かつては巨人戦を裁く審判は経験豊富な審判員が担当していたが、近年ではローテーションが確立されたこともあり、経験の少ない若手も満遍なく担当するようになった。一軍定着した審判員は、1シーズンでおおむね100試合前後を担当する。定年は55歳（役員定年も含む）となっているが、実施時期は未定ながら定年58歳へ引き上げる事が決定している。現時点でも能力を維持できると判断されれば55歳を越えて活躍できる。パ・リーグは55歳を迎えた部長は一審判員に戻って現役続行する傾向があるが、セ・リーグは55歳以降も部長を継続し、部長のまま引退する傾向がある。2005年からセ・パ交流戦が始まった事もあり、セ・パ両リーグと両審判部がコミッショナー下に統合された。円滑な運営や経費節減などを目的に2011年のシーズンから各連盟ごとの審判委員業務を統合し、日本野球機構審判部審判委員として活動することになった。両リーグで異なっていた立ち位置や細かな動作なども統一される。これに先立ち2010年から両リーグで異なっていた審判の帽子・ユニフォームを統一しNPBマークを付けた。また、記録員も2010年から統合されている。（2009年11月発表）審判の袖番号はパ・リーグでは1977年から、セ・リーグでは1988年から採用されている。給料は1年契約の年俸制であり、本俸は12等分して毎月支払われ、更に本俸に足されて用具費・遠征旅費・出場手当が支払われる。出場手当は1試合につき、1軍公式戦の場合は球審：34,000円、塁審：24,000円、控え：7,000円であり、2軍公式戦の場合は一律2,000円である。一軍の最低年俸は750万円、二軍の最低年俸は345万円であり、1軍レギュラークラスの年俸は1000万円以上、トップクラスでは2000万円近くになる。ただし、用具費や遠征費などの必要経費が含まれているため、実質の可処分所得は額面の6、7割程度である。ただし、一軍の最低年俸が適用されるには一軍での累計500試合出場が条件となる。2013年にNPBアンパイア・スクールが設立され、2014年以降のNPB審判員の新採用に関しては、このプログラムの受講者を対象とすることになった。なお、応募資格は緩和され、従来の身長制限はなくなったと見られる。12月18日の初講習には、書類審査を通過した52人が参加した。2014年3月7日に上記の書類選考通過者52人のうち春季キャンプで最終テストを受けていた4人が合格し、2人が育成審判員として、残る2人が研修審判員として契約したと発表された。育成審判員は2軍の公式戦に出場し、研修審判員は独立リーグであるルートインBCリーグと四国アイランドリーグplusに派遣され、4人は3年をめどに１軍昇格を判断される。

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