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インディカ米

インディカ米は、イネの品種群の一つ。世界のコメ生産量の80%以上を占める。日本国内で俗に「タイ米」「南京米」などと呼称される。イネ("Oryza sativa")は、"indica"、"japonica"の二つの亜種を含む。前者は長粒、後者は短粒を特徴とするとされており、インディカ米には、米粒が細長くアミロース含量が高くて粘り気が少ないものが多い。しかし、アミロペクチン含有量の高いもち米様のインディカ種も存在する。また、近年遺伝子の解析に基づき長江流域で栽培化された単系統の品種群をジャポニカと定義し、長江流域に発する稲作文化の影響下に西方で新たに野生種から栽培化された複数の品種群をインディカと定義する見解が生じている。この定義に基づくインディカ米には長粒品種と短粒品種が混在しており、従来の見解とは必ずしも一致しない。インディカは、インドからベンガル地方のバングラデシュ、タイをはじめとするインドシナ半島、中国の中南部、インドネシアなど南アジアを中心に、カスピ海沿岸、アメリカ合衆国、ラテンアメリカなど気温の高い地域で作られる。日本や韓国など北アジアはインディカ種の栽培がほとんどない。粘りが少なく、独特の匂いがあり、生産地域の食文化では単体で食することはほとんどない。ピラフやチャーハンのように副食材と混ぜ合わせて調理したり、カレーやガンボ等のような、スパイスを利かせた濃厚な汁料理とともに供される。パエリア、ピラフ、ジャンバラヤなどでは、具を炒めてインディカ米を加え、スープストックを加えて炊き込みご飯にする。また炊飯する場合はパスタのように大量の水で茹で、柔らかくなった頃を見計らい煮汁を捨てて湯切りして蒸らす「湯取り法」が生産地における一般的な調理法である。しかし煮汁に含まれる栄養分の損失が大きく、また水資源の浪費や河川の富栄養化への影響も無視できない。それゆえ一部の地域では、アジア各地における日本製電化製品の普及もあって、ジャポニカ種のように炊飯器で「炊く」ことも推奨されはじめている。日本に輸入されるインディカ米の用途は加工原料用(味噌、泡盛、煎餅等)が主体で、主食用としての需要はほとんどなく、国内の一般米穀店やスーパーの店頭では稀に見る程度である。中国・東南アジア産のインディカ米は明治時代から日本に輸入され「南京米」の名称で流通した。しかし日本人には生産地のように米を調理する食習慣がなく、また調理の方法も知らず適切な調理が行われなかった。消費者が国産米と同じように炊飯して食べようとしたことから、パサパサした食感と、独特のにおいが不評であった。そのため最下層の貧民の食物として流通し、また戦中戦後の食糧難の時代に、不足する国産米の代用として消費されるのみであった。戦後、食糧生産が回復して米不足が解消してからは需要もなくなり、また日本政府は昭和40年代(1965年-1974年)初頭に米の自給が実現できるようになった頃から国内農業保護のために米輸入を原則禁止した。1993年(平成5年)は記録的な冷夏で、国内産の米は需要1000万トンに対し収穫量が800万トンを下回る大不作となった。日本政府は米の緊急輸入を行う必要に迫られ、1993年12月、GATTのウルグアイ・ラウンド農業合意を受け入れ、米以外の農産物は関税を課して輸入を認めることを決定した。米については国内農業への配慮から特例として輸入制限を維持したが、代償として最低、国内消費量の4%(のち8%に拡大)を輸入する義務を負った。同年、タイや中国から大量のインディカ米が緊急輸入されたが、前述のとおり日本人の嗜好や伝統的な調理法に合わないことから消費は伸びず、事態終息後にも約100万トンものインディカ米の在庫が残り、投棄されたり家畜の飼料にされて処理された。現在、ウルグアイ・ラウンド合意に基づいて日本は年間最低77万トンの米(ミニマムアクセス米)を輸入する義務を負っている。日本政府は義務的に輸入したインディカ米の消化に苦慮しており、加工用として売れ残ったインディカ米は、外国への食糧援助用に転用したり、一部は飼料用として備蓄される。1995-2004年まで集計した輸入インディカ米の用途は、加工原料用が212万トンで最も多く、ついで外国への食糧援助向けの182万トンである。主食用に輸入されている59万トンは中国北部やアメリカ産のジャポニカ米であるが、おもに外食産業で業務用に用いられ、家庭用としての消費はほとんどない。

出典:wikipedia

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