本記事では痩身（そうしん）や減量（げんりょう、slimming）と呼ばれていることについて解説する。痩身とは、痩せた身体（または引き締まった身体）のこと、またそのような身体にすることである。また、そのような身体にすることの意味で「減量」という言葉が用いられることがある。痩身とは、痩せた身体、（または引き締まった身体のこと、）またそのような体型にすることである。現代の先進国では、食糧が十分に行き渡っている場合が多く、ついつい食べ過ぎになって肥満に悩まされている人は多いので、そういう人では痩身や減量を行う必要が出てくることになる。痩身をしたほうがよいかしなくてよいか、については各人の体重・体型による。基本的にはBMI指数を用いることで数値で判断することができる。→#痩身をするか、しないかの判断基本的に、痩身や減量というのは、ダイエット（規定食、食事制限）や運動（身体活動、エクササイズ）などを行って可能になるものであり、それらをしないで放置しておきながら、他の何かをすることで痩身や減量ができるということはない。痩身や減量を行うには、栄養や代謝に関する知識を身につけておいたほうが良い。人の身体で、1日ごとに消費されているエネルギー量はその人の体格や運動量によってひとりひとり異なっており、その量は《基礎代謝量》と《身体活動レベル》を用いて概算することができる自分の《基礎代謝量》に関しては「基礎代謝」の記事などを見て算出すること。《身体活動レベル》については、次の表の右側を見て、左側から該当の数値を見つける。次の式が成り立つ。例えば年齢が30代で基礎代謝量が1,140kcalの女性で、通勤してデスクワーク中心の仕事をしている人（=身体活動レベルが普通、つまり数値が1.75）の女性ならば一日に身体が消費するカロリーは、1,140(kcal) x 1.75 = 1995(kcal) となる。その日ごとに、口から入ってくるカロリーよりも身体が消費するカロリーのほうが多ければ、自然と身体は痩せてゆく。端的に言えば、毎日次の不等式が成り立っていれば自然と痩せてゆくのである。この不等式を成立させるためのポイントは「食事の制限」と「運動の実行」である。左辺を小さくするために「食事の制限」を行い、右辺を大きくするために「運動を実行」する。だが、自分で自分をコントロールすることや運動することから逃げ回ろうとする人が後を絶たないので、それにつけこんで誇大広告で消費者をだまして、本当は痩身や減量に役立たない商品やサービスを売ろうとすることが行われている。市場規模は、アメリカだけで約330億ドルとなっている。各人の体重の状況によって、痩身（減量）を行ったほうがよい場合と、しないほうがよい場合とがある。各人の身体の状況に応じて、様々なのである。一般論として言うと、BMIという指標（ボディマス指数）があるので、それで判断する。BMIによって「普通体重」と判定される範囲（18.5以上、25未満）であれば、特には痩身(減量）を行う必要はない。BMIによって「肥満」と判定される場合は、痩身（減量）を行うほうがよく、特にその度数がより高い人ほど（例えば、「肥満度数 2」と比較して「肥満度数 3」、「3」と比較して「肥満度数 4」など）、痩身（減量）を行う必要性がより高まっていると考えてよい。逆に、BMIによって「低体重」や「痩せ型」と判定される人（18.5未満の人）は、痩身（減量）を行う必要は無く、一般論として言えば、健康を害す可能性があるので痩身は行わないほうがよい。指数が18.5よりもかなり小さい場合は、生命にかかわることもあるので、（絶対に）痩身は行わないほうがよい。もしもBMI指数が「痩せ型」と示しているにもかかわらず、どうしても「（どこまでも）痩身（減量）しなければ」と思えるような場合は、その人が行うべきことは痩身ではなく、なぜそのように思いつめてしまうのかを自己分析したり、心療内科などを受診し、そういう想いがぬぐい去れなくるにいたった経緯などを説明し、医師から適切なアドヴァイスを受けたほうがよい。上述のようにBMI指数によって、肥満、と判定された人の場合を想定して説明を続けると、痩身の基本は、あくまでダイエット（規定食）と運動である。基本的に、ダイエットと運動をしないでおきながら痩せるということは無い。もしも、そうした努力から逃げたままで痩せよう、という発想が自分の中に生まれる場合は、あれこれ逃げ道を考える前に、そういう発想自体を捨てることや、精神的に弱い自分、（衝動や欲に簡単に負けるような）自分の心と正面から向き合うことが大切になる。痩身目的でのダイエットの際に注目すべき栄養素は「脂肪」「炭水化物（糖分）」「タンパク質」であり、1gあたり脂肪は9キロカロリー、炭水化物は4キロカロリー、たんぱく質は4キロカロリーの熱量を持つ。大切なことは、総量、総カロリーは制限しても、健康に配慮してビタミンやミネラルは様々なものを取りつつ、多品種をバランス良く摂ることに努めることである。また炭水化物の摂取量をゼロにしてしまったり、タンパク質の摂取量をゼロにしてしまってはいけない。概説でも解説したように、「口から入るカロリー ＜ 身体が消費するカロリー」となれば、身体というのは自然と痩せてゆくものなので、右辺の「身体が消費するカロリー」を大きくしようとするのが運動（エクササイズ）である。ただし、運動は、運動しているその瞬間に消費しているカロリーだけによって効果を出そうとしているのではなく、運動によって筋肉量が増えその結果（その後、安静時も含めて）基礎代謝量が増えるので効果がじわじわと出てくる、と理解することが賢明である。ただし、運動をするにしても、ダイエット（食事制限）も並行的に行う必要がある。あくまで、食事制限が最重要である。「（食欲には甘くして）食べ物の量は放置したり増やしたけれど、今日はその分を運動して引き算してしまおう」というような発想ではあまりうまくゆかない。食べ物によって入ってくるカロリーに比べて、運動（エクササイズ）で消費されるカロリーは比較的小さいからである。人体というのは、非常にカロリーの効率のよいしくみになっている。例えば、かつ丼一杯（約800kcal）を余分に食べると、口から入ったその分を消費しようとすると、例えば自転車での走行でそれを消費しようとすると、時速20km程度で1時間半程度はこぎ続けなければならなくなり、もしもそんな調子で（大食の分をいちいち）引き算を続けようとすると、人々の現実の日常生活の中ではそうした運動の時間を確保できなくなるからである。食事制限を行った上で、運動を行い筋肉量を増やして基礎代謝量を上げると、上述の不等式（「口から入るカロリー ＜ 身体が消費するカロリー」）をかなり容易に実現することができるのである。なお、《身体活動レベル》の表を見ても判るように、身体活動は難しく考える必要は無く、何もわざわざお金をかけて運動しなくても、普段は座って動かない生活をしている人が、家事仕事を増やしたり散歩に出かけたりするだけでも効果がある。また、「運動」や「エクササイズ」と言っても、自宅の近所の道や公園で軽くジョギングをしたり、公営の安いプールで水泳を行うだけでも効果が出てくる。単に「体重を落とす」という意味ではなく、筋肉量の増加によるいわゆる「引き締まった身体」を目的とするケースも含む。この際、外見上は以前より細く見える場合でも、体重はむしろ増えていることもある。以上の点から、高強度運動を行った場合、運動によって直接消費される脂肪は少ないものの、次回の食事はグリコーゲンの補充に使われ、合成される脂肪は少なくなる。その一方で、安静時（非運動時）には体脂肪が主なエネルギー源として使われるため、結果として体脂肪は減少する（食事のエネルギーが運動と基礎代謝の消費エネルギーより少ない場合）。一方、低強度運動で脂肪のみ使ったと仮定しても、筋・肝グリコーゲンが減少していない状態で摂った糖質はほとんど脂肪の合成に回されてしまう。結局、高強度であっても低強度であっても、体脂肪の増減は摂取カロリーと消費カロリーの差のみに依存することになる。体型や運動経験によって、適する運動量は異なる。痩身目的で運動する人には、低強度から中強度の運動が勧められる。それは主に以下のような理由からである。体脂肪などは直接運動エネルギーとして消費される以外に、運動のために代謝が活発になる（体温の上昇）ことによっても消費される。このことは特に低強度から中強度の運動では重要になる。水泳などでは運動中・運動後に体を冷やさないように注意すると効率よく消費するカロリーを増やすことができる。なお、高強度運動によって筋組織のタンパク質が分解されることにより生成されたアミノ酸をエネルギーとして使用するので筋線維が縮小して基礎代謝を下げてしまうといったことも言われるが、これは体内の糖質も中性脂肪も枯渇してしまった極端な飢餓状態での話であり、健康な人が運動する限りにおいてはほとんど問題にはならない。通常は、食事によってたんぱく質を十分補えば、超回復によって筋線維が強化される効果の方が大きいと考えられる。本当は、ダイエット（規定食）と運動を行えば、痩せられるのであるが、それを知らない人や、（精神的に弱く）自分をコントールできないできない人に対して、（実際には効果が無いものでも、誇大な宣伝を行って）様々な商売が行われている。本道の食事制限や運動では無いものを、宣伝することで商売を行っている業者は多数ある。いずれも痩身効果は医学的に証明されておらず、疑似科学に近いものであることに注意すべきである。（これに関連して、TVやインターネットで紹介された偏食ダイエット法が、まったく根拠のないものであったり、実験データが捏造、もしくは不十分であったりして、後に健康被害が発生した例が実際に報告されている。）痩身を目的とした手術には以下のものがある。手術の効果に関しては個人差が大きく、場合によっては危険なこともある。痩せ薬は「痩せる」ことを目的に薬物を服用する方法。効果については個人差が大きく、危険な場合もある。ヨーロッパでつい最近まで使われていたものとしてフェンフルラミンがあった。セロトニン受容体に直接作用して脳内のセロトニン濃度を高める事により食欲を抑制する作用がある。アメリカでも1996年に許可が下り出回った。しかし、1997年、心臓弁膜症と肺高血圧を誘発する危険性を指摘され、FDAの要請により市場から回収された。日本でも2002年に、このフェンフルラミンや甲状腺ホルモンの混入した健康食品が、インターネットや口コミを通じて出回り、重大な健康被害を引き起こす例が多発して社会問題になった。近年EMEAやFDA、厚生労働省により承認された痩せ薬の多くは中枢神経系に作用する薬物であり、したがって、これら痩せ薬は少なくとも日本においては、本来医師により処方されるべき薬物であり、実際に日本で承認されているマジンドールは処方箋医薬品である。しかし、日本においてはマジンドール以外の薬物は承認されておらず、かつその適応基準は非常に厳格に設定されている（後述）。現在EMEAあるいはFDAに認可されている痩せ薬はBMI≧30の高度肥満症であるか、BMI≧27でかつ2型糖尿病や脂質代謝障害等の基礎疾患を有している人が投与対象である。特に、日本における投与についてはBMI≧35または70%以上の肥満度の高度肥満症であること（マジンドールの適用基準）が前提となっており、一段と厳しい基準を課している。以上のような基準を満たさない人は、痩せ薬の本来の投与対象で無いため、医師による処方はなされないと考えてよい。なお、投薬により体重を減少させなければならないほどの高度肥満症の人（BMI≧30）は日本においては約3%程度とごく限られている。現在、これら痩せ薬は個人輸入により取引される傾向があるが、使用を考えている人は、自身が本来の適用対象であるかどうかは当然ながら、個々の薬物が本質的に有しているリスク、および成分不明の偽造品を入手してしまうリスクを総合的に考え、それでも自身にとって必要不可欠なものであるかを判断することが大切である。痩せ薬については以下の種類がある。詳細は該当記事を参照のこと。アメリカ合衆国にあっては、少女らによる減量目的のステロイド剤の使用が社会問題と化しており、ある2005年の報告によると、女子高校生のおおよそ5%、女子中学生のおおよそ7%が、少なくとも一度はステロイド剤を使用した経験を持っているという。ダイエット・痩身法は、健康被害や詐欺に結びつきやすい分野でもある。例として、以下のようなものがあげられる（実際には、この中の複数の項目に当てはまるケースが多い）。最初は美容の目的で手段として痩身を行い、さらにその手段として減量しようとしていたにも拘らず、次第に「手段の目的化」がおこり、体型を客観的に把握できず単純に体重の数値のみに拘る状態になることがある。その状態がひどい場合は、自分の体型に関するボディイメージが変質して生じる神経性無食欲症（通称:拒食症）と呼ばれる精神疾患に罹患することがある。そうしたことが悲劇の結末に至ったものと考えられた著名な例として、アナ・カロリナ・レストンやルイゼル/エリアナ・ラモス姉妹などといったファッションモデルらの夭折が挙げられる。痩身行動によって、一時体重を目標もしくはそれ以下まで落としたものの、その後再び以前の状態まで戻ってしまったり、以前よりもむしろ体重や体脂肪率が増加してしまうケースがある。これをリバウンドと称する。リバウンドの原因として以下の原因が挙げられる。体重減少とリバウンドを繰り返すと、基本的には徐々に体重や体脂肪率は低下しにくくなるため、痩身行動後の自己管理も重要とされる。運動を怠っている場合、筋肉量が減少しやすく、また増加する体重の多くは脂肪として蓄積される分となるため、一般的には筋肉より脂肪の割合が増加、以前と同じ体重であっても体脂肪率や肉体の体積は増大し、体型はより太く見える。この悪循環に陥ると、筋力減少により基礎代謝が低下し、運動での負荷が以前より掛けられず、運動によるカロリー消費の効率も落ちてしまい、元の状態に復帰するのに時間がかかる。

出典:wikipedia