インターネットデータセンター（）とは、いわゆるデータセンターの中でも、特にインターネット接続に特化した設備・サービスを提供する事業者及び建物のこと。本記事では以下略称のiDCを使用する。iDCでは、高度なセキュリティや災害耐性が完備された建物内に、ネットワーク機器・サーバやデータなどを設置・保管する安全な場所を提供すると共に、インターネット接続などの各種通信網へのアクセスインフラ網を提供する。また、通常は運用や監視業務なども同時に引き受け、障害発生時の通知や対処などシステム運用のサポートを行うのが、主体的なサービスともなる。iDCでは、一般的なデータセンターとして提供される電力・空調設備・セキュリティなどのインフラ設備のほかに、インターネット接続に特化した各種サービスを提供する。iDCでは複数のインターネットサービスプロバイダ (ISP) もしくはインターネットエクスチェンジ (IX) と契約を結び（もしくはピアリングを行い）、非常に広帯域のインターネットバックボーンを確保している。iDC側ではそれらのバックボーンに対しBGPによる経路制御を行い、ある経路に障害が発生した場合でも自動的に経路切替を行うことで、iDCに収容されているサーバ群への外部からのコネクティビティを利用者に提供する。大規模なiDCになると、iDC内部にIXが設置されているケースも少なくない。一般的なデータセンターでは、インターネット接続を含む外部との通信回線は利用者側が個別に電気通信事業者と契約するのが普通であることから、この点がiDCの最大の特徴とも言える。また運用・監視を行う専門技術者を常時配置し、各種障害が発生した場合の対処や、顧客からの要望に応じた各種作業（バッチ処理・バックアップ作業）などのサービスを提供する。また、SLA (Service Level Agreement) という、事業者側が事前に設定したサービス品質でシステムを運用する基準を設けており、事業者側の落ち度によるサービス品質低下の場合には、利用料金の減額や返金、場合によっては賠償にも応えるなど、高度な品質が保証されている。iDCの中には、大量のデータを効率よく送信するという目的から、コンテンツデリバリネットワーク (CDN) の機能を合わせて提供するところもある。その多くはアカマイ・テクノロジーズのようなCDN技術を持つ事業者と提携し、iDC内部に設置されたコンテンツ配信サーバにデータをキャッシュして、外部からの接続に対応する。基本的に、サーバのデータ領域などを貸し出すホスティングではなく、ハウジングを基本とするラック単位か、施錠された金網、もしくは施錠区画された個室などの場所を貸し出すのが、一般的なインターネットデータセンターと言われるものである。日本国内においてiDCが登場したのは1990年代半ばのことであるが、現在は事業者数が約130社になるなど、急速に普及している。しかし、その半数以上が東京に集中しており、不測の事態に対するリスク回避は不十分と言われている。つまり、多くの企業の心臓部であるiDCが東京に集中していれば、地震や停電などが起きた際に多くの企業活動が停止してしまうのである。現に、2006年8月14日に起きた首都圏大停電の際には、東京から全国に金融・証券情報を配信していた会社のiDCが停電し、全国の証券会社や個人投資家が影響を受けた。しかし、2001年9月11日の同時テロ事件などの天災以外のシステムの直接的な破壊が想定される事件が発生した事を境に全国各所にバックアップセンターを設置する動きが加速しており、日本国政府の政策として特区制度などが整備されたことにより、沖縄などにIT特区が設置されるなど制度的な優遇や低価格の通信網の整備などもあり、地方に分散してiDCを設置する傾向が顕著になっている。ただし、バックアップシステムを設置するかしないかは、iDCを利用する利用者の危機管理・危機意識状況や設置・運用コストの面など利用者により異なっており、iDC事業者がバックアップセンターを用意していないわけではない。また、セキュリティ上の観点から、正確な所在地を非公開としている事業者も多い。データセンターの日：日本記念日協会により、「12月1日」が「データセンターの日」として認定された。ソフトバンクIDCが登録申請。データセンター (Data Center) の頭文字DCから「December（12月）」と、サーバ機器運用の安心・安全第一が事業の基本であることを示す「1日」を組み合わせた。

出典:wikipedia