ヨドバシ梅田(ヨドバシうめだ)は、大阪府大阪市北区大深町(JR大阪駅前)にある複合商業施設。大手家電量販店の「ヨドバシカメラマルチメディア梅田」をはじめ、多数のテナントが入居している。マルチメディア梅田は単独店舗で年商1000億円を上回る。元々は旧大阪鉄道管理局庁舎(JR発足後はJR西日本本社屋)が置かれていた場所だが、旧国鉄の債務縮減のため、便利で地価が高い一等地を明け渡すことになり、JR西日本本社が現在の本社社屋(大阪市北区芝田2丁目)へ移転後の1992年に取り壊された。バブル崩壊後、長期的な用途が決まらないまま長らく更地のままとなっていた。長期的な用途が決定しない期間には、ドーム型ゴルフ練習場や木下大サーカス会場などとしても利用されたこともある。その後、1997年になってようやく土地の競争入札が行われ、当初は三越やパルコによる落札が有力視されていたが、500億-600億円と予想されていた落札価格を大幅に上回る1,010億円でヨドバシカメラが落札した。その後、ヨドバシカメラは同地に商業棟(地上13階・地下2階)・オフィス棟(地上33階)の2つのビルを建設する計画を発表し、敷地の南半分には約1年半の工期を経て2001年には商業棟が開業。一方、オフィス棟となる予定だった北半分については、暫定的に平面駐車場として利用されている。当初は2013年春を目処に大型専門店を誘致、着工し、2015年頃に大型商業施設として開業する事を検討中であると発表していたが、後に計画を変更し、「(仮称)ヨドバシ梅田タワー」(地上34階・地下4階)としてホテルを併設した商業施設を2017年夏に着工し、2019年秋に竣工させることが発表された。グランフロント大阪や大阪ステーションシティとペデストリアンデッキで接続するほか、観光バスの発着スペースが設けられる予定となっている。ヨドバシカメラは首都圏(東日本)を中心に店舗を展開してきたが、出店空白地域である西日本に店舗展開するための足がかりとして、西日本最大の都市である大阪に大型店舗(旗艦店)を作る必要があった。また、大きなターミナル駅を擁する梅田地区は集客が見込めることもあった。但し、当時の年間売上高が2千数百億円の同社にとって1,010億円という土地の落札価格はあまりにも高額であることと、当時の関西地区では同社店舗の知名度は低かったこともあり、採算性を疑問視する見方もあった。このような懸念があったにもかかわらず、開業日には予想をはるかに超える客が押し寄せたことや、関西ではあまり馴染みがなかったポイント制度への申込客が多かったことなどを挙げて、楽観的な見通しを論評するメディアもあった。開業当初はB1F-4Fがヨドバシカメラの売場であったが、4Fにあったゲーム・おもちゃ売場を5Fに移動し売場を拡大した。夏季限定で13Fの駐車場スペースを利用したビアガーデンを開設していたが、高い壁に囲まれているため眺望が極めて悪いほか風が通りづらいこともあって蒸し暑いなど不評だったため、2004年限りで営業を終了した。B2Fは、食料品売場(グルメディア食品館)があったが、いかりスーパーマーケット(JR大阪駅御堂筋口)や成城石井(阪急梅田駅、ホワイティうめだ)との競争に晒されていたことや売上不振のため、2005年6月に閉鎖した。その後、B2Fは閉鎖されたまま1年以上使われていなかったが2006年7月20日、エスカレーターを移設するなどの改修の上、5Fにあったゲーム・玩具・自転車売場をB2Fに移転した。但し同年11月10日、ゲーム・玩具売場は再度5Fに移動し、このさいに面積を大幅に拡大している。また、同年9月30日をもって1Fの「opti cafe」および5FのFashion Zone部分の全店舗が撤退または移転した。2006年12月15日には、7Fの東側に「ユニクロ」の大型店が出店した。なお、食料品売場の跡地は旅行用品・自転車・文具売り場となっており、特に旅行用品売場は日本でも屈指の品揃えとなっている。2011年5月に大阪駅ノースビルディング(三越伊勢丹・ルクアが核テナント)が完成後はファッションフロアが苦戦するようになり、同年10月を持ってコムサストアが一時撤退している。10月上旬からヨドバシ梅田館内の改装工事が行なわれ、同年12月1日にリニューアルオープンした。コムサストア跡地のうち、1Fから4Fはヨドバシカメラの売場拡大、5Fから6Fは専門店街 (Fashion Zone)、7Fは「コムサスタイル」「コムサスタイルスーツ」「アイビーコムサ」(コムサストアの縮小移転)となった。また従来地下2Fへのエスカレーターは東側しか設置されていなかったが、リニューアルを機に西側にも設置されるようになり、館内の回遊性が向上された。ヨドバシ梅田の核テナント。ヨドバシカメラの関西地区1号店として2001年11月22日に開業した。「デパート風の建物、広い売場、豊富な品揃え」に加え、「カフェ、レストラン街、ファッション衣料雑貨専門店の併設」というこれまでの家電量販店のイメージを覆すものであり、業界に大きな衝撃を与えた。また、開業初日は22万人の来客数があり、その翌日からの3連休(11月23日-11月25日)では95万人以上(3日間の合計)の来客数を記録した。開業以降、関西地区の家電量販店の勢力図は激変し、国内においても家電量販店としては最大の売場面積・売上高を誇っている。2006年3月10日には、難波地区にヤマダ電機の都市型店舗「LABI1 なんば」が開業し、ヨドバシに先んじて難波に進出していたビックカメラや関西基盤の家電量販店を含めた大阪地区での家電量販店の競争がいっそう激しくなっている。"※各フロアのテナント詳細は、公式サイトを参照。"当店舗は年間売上高が1000億円以上あり、家電量販店の単独店舗の売上としては日本一である。開業前からヨドバシ梅田周辺の道路、特に新阪急ホテル前付近は、大阪駅東口(御堂筋口)とも隣接する事から、タクシー・バス等で日常的に混雑していたが、近年行われている大阪駅の再開発工事の影響による通行規制などで、さらに道路事情が悪化している。また、特に歩行者が歩道から溢れることがあるほどの混雑となっているほか、歩行者による信号無視なども多い。これらの道路混雑に対応するため、混雑に応じて駐車場・駐輪場の入出庫や新阪急ホテル発着のバス・タクシー等および歩行者の誘導のために警備員が配備されている。大阪市バス・阪急バスおよびリムジンバス(大阪国際空港・関西国際空港)に遅延が生じる事例も多い。また、以前はJR大阪駅中央北口から横断歩道を渡って向かいのヨドバシ梅田(西側)に平面移動が可能であった。この横断歩道はヨドバシ梅田だけでなく、ウインズ梅田、JR西日本本社、大阪府済生会中津病院へのアクセスルートでもあるため、通行人が多い。しかし、2011年5月の大阪ステーションシティ(ノースゲートビルディング)開業、大阪駅JR高速バスターミナル(1F)の設置により平面移動が不可能になり、エスカレーターで2Fアトリウム広場に上がってから、約50段ある階段(エレベーター、エスカレーターは併設されていない)で歩道に下りて横断歩道を渡らなくてはいけなくなった。そのため、バスターミナル進入路付近の横断防止柵を乗り越えて市道を横断をする人が相次いでいて、事故の増加が懸念されている。バリアフリーの面でも障害者団体からJR西日本に苦情がきており、対策を検討されていたが、階段にエレベータが併設されることになり、2011年12月12日から使用開始され、バリアフリーの面での問題は解消する。更に、2013年を目途に、ヨドバシ梅田と南側のノースゲートビルディング、西側のグランフロント大阪のそれぞれを結ぶ歩行者用デッキの設置が計画されていたが、その後2016年4月の段階になっても目立った動きは見られていない。工事完成後は歩行者の回遊性や交通安全の面でも改善が見込まれる。(来客数以外は2006年3月10日の日経MJの記事による)かつてこの敷地にあった大阪鉄道管理局庁舎と同様に丸みを持った形態で、後に開業したヨドバシAkiba、ヨドバシ吉祥寺とも外壁のデザインが共通している。ヨドバシカメラマルチメディア梅田のCMソングが作られたのは開業から約1年後である。テレビCM(30秒版)や店内放送で聴けるほか、Yodobashi Vision(後述)でも流れている。最近では首都圏の既存店同様、電車をモチーフとしたキャラクターが登場し、こちらは「環状くん」「環状ちゃん」(大阪環状線103系がモデル)・「御堂筋くん」「みどうちゃん」(地下鉄御堂筋線21系がモデル)が使われている。これらのキャラクターが設定された当時は阪急電車(8000系もしくは8300系)や阪神電車(9300系)をモチーフにした「阪急くん」「阪急ちゃん」「阪神くん」「阪神ちゃん」も存在していたが、短い期間で姿を消した。日本国内第3位の乗降客数となる大阪駅・梅田駅(西梅田駅・東梅田駅・北新地駅含む)から近く、電車利用の場合は利便性が高い。また、各駅から地下道などで連結されており、雨天時も雨に濡れずに店舗まで到達できる。1F平面駐車場(オフィス棟建設予定地)と9F-13F立体駐車場があり、計1,000台収容できる。また、二輪・自転車共用の駐車場も設置されているものの、収容可能台数が十分とは言えないほか、出入口が車道から遠く離れたところにある。2006年6月1日からの改正道路交通法の施行以降は二輪車用駐車場の利用が急増し、満車状態になることが多かったが、同年7月上旬には拡張が行われた。ヨドバシ梅田1階東側にある大型カラービジョンで待ち合わせ場所としても利用されている。愛称は「ヨドび梅田」。土曜・休日にはYodobashi Visionの付近で街頭イベント(新商品PR等)が行なわれることがある。ほか。
出典:wikipedia
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