暴露ウイルス（ばくろウイルス）とは、感染するとコンピュータ内部の情報をファイル共有ソフトのネットワークやインターネットに不特定多数の人が見られるようにするコンピュータウイルス（あるいはトロイの木馬・ワーム）の総称。暴露ウイルスに感染すると、マイドキュメントやOutlook Expressのメール履歴やデスクトップ画面などに保存されたデータを圧縮し、ファイル共有ソフトや画像アップローダなどを通じて外部に送信したり、自らがHTTPサーバーとなってインターネット上に公開するものもある。仮にコンピュータ内のデータが流出してしまった場合、膨大なネットワークデータの中からそれらのデータを完全に回収することは原理的に不可能であり、流出したデータ（メールの内容やアドレス帳、保存していた写真、パスワード一覧など）の内容によっては、パソコンが感染したユーザだけでなく、そのユーザと関わりのある多くの人々が社会的に深刻なダメージを被りかねないため、ある意味では“極めて危険な”ウイルスであるとも言える（逆に、コンピュータ本体に致命的なダメージを与えるタイプの暴露ウイルスは確認されていない）。以下は通称であり、ウイルス対策ソフト各社によって名称が違う。多数の亜種が発見されている。まず第一に、これらの事件が多発する背景には、コンピュータのセキュリティ知識に乏しいコンピュータ利用者が安易にファイル共有ソフトに手を出している現状が挙げられる。ファイル共有ソフトのネットワークには、多種多彩・魅力的な多数のソフトウェアやデータ類が出回っている。しかしその中には、魅力的なファイルを装ったウイルスも多数存在している。特にコンピュータのセキュリティ知識に乏しい人の場合、アイコンがフォルダや書庫ファイルのものに偽装されている実行ファイルやスクリーンセーバー(拡張子は.exe、.com、.scrなどが多いが、Windowsではデフォルトでは拡張子が表示されないことや、拡張子を表示するよう設定しても長いファイル名は拡張子が省略されて表示されてしまう。)を誤って初心者などはついダブルクリックで実行してしまったり、ウイルス対策ソフトやファイアウォールによる警告を無視したり、感染に気づかず使い続けたりしがちである。そのため、被害に遭いやすい。第二に、ウイルス作者が野放し状態になっていることも挙げられる。ウイルス作者のほとんどは故意犯もしくは愉快犯である。ネットワーク上に放出する行為は電子計算機損壊等業務妨害罪等の罪に問われるが、2008年現在、コンピュータウイルス製作者を処罰する法律は日本には無い。これらのウイルス作成者が検挙されれば、新たなウイルスの制作への抑止力につながる事も考えられる。情報の流出で様々な被害が発生する。企業であれば、顧客情報が漏れれば信用問題につながる。防衛関連の極秘文章や施設へ入るための暗証番号などの流出は防衛上や治安上問題であり、市民の生命を脅かしかねない。
また、他人や自分の所属する団体に迷惑をかけるだけでなく、流出させた本人の社会的地位も脅かされる。ちなみに、情報流出の報道は個人情報や団体の秘密情報が多いが、家族写真や性生活・性癖の流出という事例もある。団体の情報だけが重要というわけではないので、注意が必要である。なお、ファイル共有ソフトの性質上、一度流出した情報は半永久的にネットワーク上に流通し続ける。

出典:wikipedia