ネイティブ・アメリカン（Native American ネイティヴ・アメリカン）とは、アメリカ合衆国の先住民族の総称である。1492年にヨーロッパ系白人が現在の北米地域に到達する以前に、現地に居住していた民族を総称していう。この集団のアイデンティティ形成には、地域文脈、居住地域における同胞民族の存在、ネイティブアメリカン特別保留地との距離等の要素が関連する。2013年現在、連邦政府が認める部族集団は566、州政府レベルではさらに70の集団が存在するといわれる。「アメリカインディアン」はこの呼称を公式に承認しておらず、彼ら自身は1977年にスイスの国連先住民会議に代表団を送り、満場一致で「我々の民族名はインディアンである」と公式に議決表明している。近年、日本のマスコミ・メディアにも見られる、故意に「インディアン」を「ネイティブ・アメリカン」、「アメリカ先住民」と言いかえる行為は、下項にあるように「インディアンという民族」を故意に無視する行いであり、民族浄化に加担している恐れがある。この呼び替え自体はそもそも1960年代の公民権運動の高まりを受けて、アメリカ内務省の出先機関である「BIA（インディアン管理局）」が使い始めた用語で、インディアン側から出てきた用語ではない。この単語は、インディアンのみならず、アラスカ先住民のイヌイットやハワイ先住民のポリネシア・ミクロネシア人など、アメリカ合衆国領内の先住民すべてを指す意味があり、固有の民族名ではない。また、「ネイティブ・アメリカン」という呼称そのものには、アメリカで生まれ育った世代の移民の子孫（コーカソイド・ネグロイド・アジア系民族などを含む）をも意味するのではないかという議論もある。全米最大のインディアン権利団体「AIM（アメリカインディアン運動）」は「ネイティブ・アメリカン」の呼称を、「アメリカ合衆国の囚人としての先住民を示す政治用語である」と批判表明している。日本では「インディアン」と「ネイティブ・アメリカン」を同義語のように扱う風潮が強いが、この用法は不正確であり、問題が多い。以下に例を挙げる。往々にして見られる例として、「ティピーは、ネイティブ・アメリカン特有の住居である」というような使われ方があるが、これは文章として成り立たない。なぜなら、「ティピー」は「インディアン」、それも「平原地方の部族」特有の住居であって、「ハワイ先住民」や「エスキモー」の文化には「ティピー」など存在しないからである。同様によく見られる「何某はネイティブ・アメリカン初の○○である」であるとか、「○○州のネイティブ・アメリカン（または先住民）は人口比率で○○％である」といった使われ方も、個別の民族名をはぐらかす表現になってしまっていて、統計のデータにならない。また、たとえば「インディアンの権利に関する様々な問題」という言葉は、「ネイティブ・アメリカンの権利に関する様々な問題」にすり替わったとたん、インディアンそのものは、巨大なアメリカ合衆国の先住民カテゴリーのなかに埋没され、個別の問題点が大雑把な枝葉として薄められてしまうのである。このように、「ネイティブ・アメリカン」という単語・呼称は、学術的用語としては何の役にも立たない。インディアンがこれを「単なる政治用語である」とする所以である。「ネイティブ・アメリカン」という用語に対し、「アメリカに最初にいた民族」としての「インディアン」の呼称に誇りをもつインディアンたちは、これを自称し、その名称を替える事自体がごまかしであり、差別的であるとしている。さらに、「アメリカに最初にいた民族」としてのオリジナリティーが、政治的にごまかされるとする意見も彼らの間では根強い。「アフロ・アメリカン（アメリカ黒人）」や「ユーロ・アメリカン（白人アメリカ人）」などと同列に「インディアン」を「ネイティブ・アメリカン」として並べられると、彼らは人口比で極少数民族に転落してしまう。つまり、「インディアン」という呼称が差別を助長するのではなく、「アメリカ先住民の一部」として無視する「ネイティブ・アメリカン」という呼称こそが差別語である、という主張である。この背景として、上記した理由に加え、1960年代からのアメリカ政府側の「ネイティブアメリカン（アメリカ先住民）」という言い換えが政治の現場、さらには教育の現場でまで推し進められたことに対するインディアン達の危機感がある。インディアン活動家のラッセル・ミーンズは、1996年にAIMの公式表明として、以下のような声明を出している。「私たちインディアンの子供たちは、『インディアン』という民族名を学校で教えられていない。あたかも『インディアンという民族』が、20世紀に絶滅してしまっていて、もうこの世に存在しないかのような扱いとなっている。名実ともに『インディアンという民族』は絶滅させられようとしている」2013年、日本大学の武井 勲は、絶対貧困率・相対貧困率ともに白人の水準を大きく上回る分析結果を発表しており、ネイティブアメリカンというステータスが貧困に密接に結びついていると示唆した。またこれによる自殺率も高いといわれる。連邦国家としての「アメリカ合衆国」に先住するインディアンたちにとって、「インディアンであるか、ないか」と、「ネイティブ･アメリカン（アメリカ先住民）であるか、ないか」ということは、全く別問題である。アメリカ連邦国家の下に存在するインディアン部族は、1934年の「インディアン再編成法」の規定により、アメリカ内務省の出先機関である「BIA（インディアン管理局）」が「インディアン部族である」と公認した部族のみが、連邦管轄による「連邦によって保留された土地（Reservation）」を領有し、「部族政府」、「部族の学校」、対インディアン健康補助による「医療センター」、「インディアン・カジノ」などを建設する権利を得て、自治国家としての権限を行使することが出来る。対して1880年代から1960年代にかけ、合衆国の「インディアン絶滅政策」によって連邦国家との条約を破棄された多数のインディアン部族は「絶滅した」ことにされ、単なる「インディアンの血を引く個人（ネイティブ・アメリカン）」に線引きされてきた。つまり、「インディアンであるかないか」ということは、「アメリカ合衆国で先住民族としての生得権を持てるか持てないか」という、民族として譲れない呼称なのである。

出典:wikipedia