パタゴニア（"Patagonia" ）とは、アメリカの登山用品、サーフィン用品、アウトドア用品、軍用品、衣料品の製造販売を手掛けるメーカー、及びそのブランド名。環境に配慮する商品で知られており、環境問題に取り組むグループの助成を行っている。日本支社の所在地は横浜市戸塚区。主力のアウトドア用衣料品の他、バッグ、スポーツ用品、靴、戦闘服などがある。衣料品の素材は、自社独自の「シンチラ」、「キャプリーン・ポリエステル」、ペットボトル再生素材の「PCRシンチラ」などを使用。1996年以降、綿素材商品にはすべて無農薬のオーガニックコットンを使用している。また、現在発売しているウール製品には非塩素処理の原料を使用している。かつてはサーフィンなどのウォータースポーツを楽しむ女性向けのブランドウォーターガールUSA及びパドリング製品を展開するロータス・デザインズが存在し、同ブランドの水着、ボードショーツ、ラッシュガードまたPFDジャケット、パドリングウェアなどをパタゴニアや全国のアウトドアショップなどで取り扱っていたが、2007年をもってパタゴニアに統合され、同社の商品となった。2011年11月、国際環境保護団体グリーンピースは、パタゴニアなどの有名メーカーの販売するアウトドア用の衣料品から健康および環境に有害な有機フッ素化合物類（）が検出されたとして、消費者に対して警告を発した。2015年7月現在、直営は日本国内で20店、世界で55店となっている。パタゴニアでは、年に10回前後（季節ごとに2〜3回程度）商品カタログを発行している。なお、2009年前半までカタログ配送に使用している封筒は、配送後に改めて定型封筒として再利用できるよう切り取り線が印刷されていたが、封筒のデザイン変更により切り取り線が廃止された。郵送のカタログは封筒を使わず、カタログに直接宛先の荷札を貼付する簡易包装で送られている。2012年4月に頒布開始した「SURF 2012」カタログ（日本語版）の一部ページに印刷ミス（商品説明の文章の一部に英語と日本語が重なって印刷された）が発生したが、再印刷の上でカタログを全面的に差し替えることによるコスト（直接的な部分に加え、環境に与える影響を含めて）を考慮した旨のパタゴニアからの「おわび」と印刷ミスのあった該当ページを改めて刷り直した正誤表を挟み、そのまま希望者に頒布した。パタゴニアは社を上げて環境保護活動に取り組み、製品の環境負荷を下げる取り組みだけでなく、社外にも働きかける各種の環境保護キャンペーンも行なっている。その一環として、売上の1％を草の根で活動する環境グループに寄付しているという。商品代金の値引きや還元の対象にこそならないが、特に直営店での商品購入時にはできる限りマイバッグの持参を勧めている。不定期ではあるが、ボルコムとカルホルニアハワイプロモーション（CHP）の両社と連携して千葉・一宮町でビーチクリーンを行っている。2005年9月1日から、キャプリーン・ポリエステル製品及びフリース製品の回収及びリサイクルを開始している。同社では「つなげる糸リサイクルプログラム」と呼んでいる。着古したパタゴニアのキャプリーンまたはフリース製品を洗濯した上で、上記の各店舗及び、主なパタゴニア商品取扱店に持ち込み、店頭に置いてある回収ボックスに投入する。または、東京都内にあるパタゴニアの物流センターに直接送付してもよい。店頭で回収されたり、物流センターに送付されたりした製品は取りまとめの上、愛媛県松山市にある帝人ファイバー（帝人の繊維事業会社）の工場に送られる。そして、切り刻みなどの工程を経て精製することでリサイクルポリエステル繊維となり、これから新たなキャプリーン製品などに生まれ変わる。現在発売しているキャプリーン製品の一部には、上述の過程により再生された繊維が使用されている。これまではキャプリーン・ポリエステル製品及びフリース製品の回収及びリサイクルを行なってきたが、2008年からは着古したり破れたりしたナイロン製・ポリエステル製のボードショーツについてもキャプリーン製品同様、パタゴニアの直営店などで回収を受け付けるようになった。2007年2月から、コットン製Tシャツの回収及びリサイクルも開始した。着古したパタゴニア製のTシャツを洗濯した上で、上記同様、各店舗・商品取扱店の店頭に置いてある回収ボックスに投入するか、パタゴニアの物流センターに直接送付する。店頭で回収されたり、物流センターに送付されたりした製品は一括して取りまとめの上、イタリア・カラマイ社の工場へ海運により輸送され、同社工場にて新しいコットン繊維に再生される。パタゴニアは、青森の六ヶ所再処理工場に対して問題提起したり、グリーンエネルギーなど代替エネルギーを購入するなどしてきた。さらに、節電対策として、午前9時から午後6時までであった本社の勤務時間を午前8時から午後5時までに変更し、店舗の開店時間も午前10時から午後6時までに変更した。また、震災支援として、環境エネルギー政策研究所に協力し、被災地での再生可能エネルギー利用を支援した。2008年1月、捕鯨船へ過激な抗議活動を行うことから水産庁遠洋課に「テロリストグループ」とされた環境保護団体シーシェパードをパタゴニアが資金援助をしていたことがインターネットで話題となり、消費者から批判が集まった。シーシェパードのウェブサイトでは、パタゴニアなどがスポンサーとして紹介されていたが、毎日新聞の取材に対してパタゴニア日本支社は資金提供について「時期、金額ともに公表できない」と回答した。一方、産経新聞の佐々木正明によると、資金提供は1993年と2007年に2回行われ、合計金額130万円であったという。消費者からの問い合わせを受けて、パタゴニア日本支社は公式コメントを発表し、シーシェパードを支援してきた事実を認めた。問い合わせの回答は以下のとおり。2011年、東日本大震災直後に被災地にある仙台ストアを開放し、避難所への商品提供や、来店者へのシャワーの提供を行った。ストア2階には、ボランティアの情報センターを開設した。また、石巻市の社会福祉協議会への協力を開始し、4月だけで50人を超えるスタッフの活動をサポートした。チャーターバスの費用や社員のマッチングプログラム、渋谷店と大阪店での古着販売、大崎店でのプロパーチェスプログラムで義捐金を募集し、チャリティーTシャツの販売も行った。 アウトドア製品を発展させたパタゴニアプロプログラムを展開し、米国陸軍および連邦法執行機関向けの戦闘服などの各種軍需物資を生産、納入している。また、森林火災消防士向けなどの特殊用途製品の生産、納入も行っている。2000年代以降、アフガニスタンなどで使用される局地戦用のプロテクティブコンバットユニフォーム(PCU)の生産および、Military Advanced Regulator System (MARS)とよばれるPCU規格についてもアメリカ陸軍に対して積極的に提案をおこなっており、PCUなどの極地用戦闘服分野においてアメリカ軍から一定の評価を受けている。

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