地名研究家（ちめいけんきゅうか）とは、地名を主に研究する人をいう。地名のあるところならどこにでも地名研究家がいるといってもよいが、以下本項目では日本の地名研究家について述べる。地名研究は日本では地理学の一分野との認識が一般に持たれ、地名事典の執筆なども地理学者が担当することがこれまでは多いものの、その一方で日本の教育機関において「地名」に関する講座はこれまでほとんど存在しない。よって地名研究家と呼ばれる人の多くは、在野の研究者や地方史研究家、民俗学者などが中心であり、地域的地名辞典や各地の地名関係の書籍などもこのような研究者によるものが大部分である。もっとも、現在の日本の地名研究の主流は、当地の過去と現在の地名の比較や地名の地誌的なその土地に対する解説であり、地名語源を純粋に研究しているのではない、という意見もある（櫻井澄夫、楠原佑介などの主張）。日本の地名研究が当地の地名の由来（＝古い地名の現在地への比定）を明らかにするという点を重視したのは、日本の地名の難解さや語源が不明確であることが要因の一つとされ、語源的、理論的な研究が困難であったのが大きいのだろう。しかし一方では、その語源研究に魅力を感じる人々によって、難解な地名を近隣諸国やアイヌ語などの大陸や北方の言語に起源を求めたり、俗説、伝説や民間語源説を紹介することに注力された。語源的な解釈においても、地名の語構成や時代性を理解、整理せずに辞書中の単語をただ引用し、解釈するような地名研究が目立つ点を軽視することは出来ず、地名研究家の位置を低めているという結果を生んだとも言えよう。「地名研究家」という言葉には、「在野」の響きがある。地名という歴史、地理、民俗学、民族、法制、行政、言語などさまざまな領域にまたがるものの研究には、日本に限らず多くの国でも既存の学問領域には収め切れないという性格があり、地名研究全体をカバーするような研究や概説書の執筆さえ、日本では学者によってもほとんど実現されてこなかったということができる。また明治以来日本の地名研究に影響を与えてきた地名研究者、例えば吉田東伍、柳田國男、池田末則、谷川健一などの人々はすべて、地理学や歴史学や言語学を大学で学んだ人ではなく、いわばもともと在野の研究家であった。（なお谷川健一の著書に東京大学文学部卒、専攻民俗学」の文字が印刷されているが、東京大学にはもともと民俗学専攻はなく、同氏はフランス文学専攻。こういう記述にも、「在野」を隠そうという意図が見られる。）これは日本の地名研究のあり方と実態をあらわしており、同時にそれぞれの研究家の地名への関心の内容の違いをも示している。地名研究家のそのような関心領域の違いは当然ながら著作物の内容の違いにも現れており、地名関係の多くの書籍には、そのような研究家の類型の違いが大きく反映しており、相互に相手の研究を参照しない、影響しあわないという部分も少なくない。例えば一例をあげるなら、「日本の地名」というようなタイトルの書籍であっても、それは概説書でも日本全体の地名や地名研究に触れたものでもなく、南日本の限られた地域を主要なテーマにしているというようなものであり、その記述の偏りをタイトルでカバーするような傾向が見られる。日本における「地名研究家」という言葉には独特の響きを持っている。それは「研究家」という言葉自体がすでに、「ＯＯ大学教授」「ＯＯ学者」といった肩書きと違って、しばしば「ＯＯ研究家」という肩書きが、学者としての定職を本来持たないこと、つまり在野の研究家を意味するからであり、次には地名研究というものが大学等の教育研究機関で、ほとんど正式に取り扱われてこなかったという理由によると考えられる。したがって学者は自身を地名研究家とは呼ばず、しかしながら権威付けの必要に応じて地名関係の本の執筆に携わる。そのポジションはあくまで地名に関する執筆は余技であるかのごとくである。例えば多くの歴史学者が地名について記述するのは、歴史事典、県別の地名辞典（日本の地名辞典の内容は、多くはその土地の歴史についての記述や地誌が中心であり、地名の由来や語源を書いたものではない。）における分担執筆である。またそのような学者の書く地名辞典（事典）には語源が書かれない。これが日本の辞典（Ｄｉｃｔｉoｎａｒｙ）とはよべない「辞典」の実態である。歴史学者で例外的に語源にまで踏み込んでいるのは、九州大学の服部英雄教授とその門下生たちである。そのような日本的な特殊な背景があるため、日本の地名研究家と呼ばれる人の多くは、もともと在野あるいは正式に言語学、歴史学などを学んだ者ではないことが多かった。しかしながら日本の「地名」本の多くは、少なくとも数的には、このような人々によって書かれてきたという実態も存在する。　伝統的な地名の付け方を尊重し、市町村合併や住所変更などで創作される新地名（合成地名、ひらがな・カタカナ地名、広域地名、方角地名、瑞祥地名など）について否定的・批判的な意見をもつ地名研究家が多い。ただし、従来からある合成地名や方角地名など（蒲郡市や東京など）に対しては容認するか、批判的ではあっても改称を働きかけることまではしない。上記のような考えを持つため、単純に「イメージが良い」「知名度が高い」地名を好む人たちとの間ではしばしば対立する。たとえば、地名研究家は自己の領域よりも広域の地名を用いることを「広域地名の僭称」と呼び、その地名を「僭称地名」といって批判の対象とすることがある。地元における新地名の「上からの押し付け」への反発も絡み、合併当事者である地域住民も古い地名への愛着から地名研究家とほぼ同様の主張を持ち、新地名に不満を示したり批判したりする場合も多い一方で、新興住宅地などで地域住民の不満がほとんどないような地名でも、地名研究家が歴史や伝統の破壊につながると判断することがある。この場合は、地域住民と地名研究家の間で意見が食い違うことになる。世界に目を向けると、伝統的な地名は守るべきというのが主流であり、旧植民地時代に名づけられた地名、比較的に近年改変された地名は旧に復活するというのが普通である。古いものほどよい、歴史的は地名は継続されてこそ文化や記録、風土は継続されるという考えである。伝統的な地名の保護に関する法整備を行っている国もある。一方、多くの場合、わが国では、町名地番を審議する市町村の住居表示審議会などでは、知識や経験、見識がある地名研究家を委員に加えていることは稀であり、地名研究の実績のないような大学教授や、地方の名士を「学識研究者」あるいは「地名研究家」として参加させ、審議しているのが実態であり、それによって町名が決定されていることが多い。平成の市町村合併の際にも、合併市町村の名称に対して社会的な批判が沸き起こったが、審議会では地名の専門家や「普通の」住民が参加することは稀で、町会長、商店会長、郵便局長、警察署長、地方議員など地名変更推進派、あるいは合理主義者が変更を主導することが多く、地名研究家の出番は極めて少なかった。新設の駅名も同様であり、住民アンケートなど「民主的」な方法をとることが多いが、実際には希望が最も多いものが選ばれるとは限らない。一見民主的に見えるため「出来レース」といわれることもある。この場合もほとんど地名研究家の出番は与えられていないことが多く、地名や駅名に関する基礎知識や命名上の問題点が住民に示されることは少ない。地元の「学識経験者」も地域の歴史は知ってはいても、特に地名理論や他の地域や外国などでの駅名の実情に関しての知識がないことが多く、ほとんどそういったことは議論されない。原則として出版物（自費出版を除く）を著している者のみ記載する。

出典:wikipedia