HTC Corporation（エイチ・ティー・シー・コーポレーション、）は、台湾を拠点とするスマートフォン・携帯情報端末（PDA）メーカー。Windows MobileやWindows Phone、Androidを搭載したPDAやスマートフォンを世界中で発売している。かつてはHigh Tech Computer Corporation（ハイ・テック・コンピューター・コーポレーション）と名乗っていた。日本法人はHTC NIPPON株式会社（エイチ・ティー・シー・ニッポン）で、2006年に設立された。NTTドコモとソフトバンクモバイル、イー・アクセス（イー・モバイルブランド、現在のワイモバイル）、KDDI（auブランド、沖縄セルラー電話を含む）にPDA型携帯端末を供給している。CIは、2009年以降は『quietly brilliant』。「謙虚で寡黙な思想家であれ」という意味が込められている。このCIはホームページや、テレビCMなどで使用された。2013年8月以降は『Here's to Change』のコピーが使用され、ロバート・ダウニー・Jrがキャラクターに起用されている1997年に台湾にて（Cher Wang、現会長）、（ピーター・チョウ、Peter Chou、現CEO）らにより設立。以降Palmやヒューレット・パッカード iPAQの製造を受注して急速に発展。Androidが発表されるとその発展に賭け、2008年には世界初のAndroid端末 HTC Dream （T-Mobile G1）をリリース、以降スマートフォンブームに乗って勢力を伸ばす。日本では2009年7月にHT-03Aを発表して以降認知度を高めている（それまでもWindows Mobile端末を日本で展開していたが、一般的な認知度は低く、「htc」のロゴが日立の略と勘違いされることもあったと言われる）。2010年、アメリカ合衆国におけるマルチタッチに関する特許をはじめとする20件の特許を侵害したとしてアップルにより提訴される。アップルが訴えた理由として、Android携帯を脅威に感じつつも、Googleと直接対立するのを避け、比較的新興かつ小規模なHTCのみを相手にするのが有利だと考えたからだという説がある。翌2011年7月15日、アメリカ国際貿易委員会は、HTCがアップルの特許2件を侵害していると仮決定。このまま同年12月に最終判断が決定した場合、HTC製スマートフォン輸入差し止めやデラウェア州連邦地裁で行なわれている損害賠償請求裁判にも影響する見込みからHTCの株価は急落。HTC側は急遽、自社株買いによる株価防衛策を発表した。12月19日には、同委員会は、HTCがアップルの特許1件を侵害していると認め、翌年4月から該当製品の米国への輸入を禁止する命令を出した。しかし、この1件に関してHTCはすでに代替技術を導入済みで実質的な影響は少なく、HTCはこの決定を歓迎し事実上の勝利を宣言。台湾の株式市場で同社株価は上昇した。このアップルとの特許紛争については2012年9月に和解が成立し、全ての訴訟が取り下げられると同時に、今後10年間に渡る特許利用契約が締結された。2010年にはスマートフォンメーカーとしては世界第4位になっており、2011年4月には携帯電話端末出荷台数で世界1位のノキアを時価総額で追い抜き、台湾第2位の企業となる。2011年7月、グループ企業のVIA Technologiesからグラフィックス部門のS3 Graphicsを買収すると発表、グラフィックス関連の特許を多数獲得する。しかし、2012年以降は、アップルやサムスン電子との競争激化から販売苦戦に陥り、2012年8月には株価が2011年4月ピーク時の約2割にまで落ち込んだ。翌2013年には、HTC Oneの供給不足やFacebookスマートフォンとして投入したHTC Firstの大幅な販売不調、さらには企業秘密漏洩にかかる産業スパイ容疑による幹部らの逮捕などの問題が続き、売上げを前年比でさらに30%落とし、スマートフォンのメーカー別シェアで6位以下となった。NTTドコモソフトバンクモバイルイー・モバイル（イー・アクセス、現・ワイモバイル）au（KDDI／沖縄セルラー電話連合）SIMフリー端末Wi-Fiモデル / SIMフリー端末自社ブランドNTTドコモソフトバンクモバイルau（KDDI／沖縄セルラー電話連合）イー・モバイル（イー・アクセス、現・ワイモバイル）自社ブランドスマートフォン（Windows Phone 7.X）スマートフォン（Windows Phone 8）朝元照雄『台湾企業の発展戦略：ケーススタディと勝利の方程式』勁草書房、2016年の第5章「宏達国際電子（HTC）」に詳しい。

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