戦力外通告（せんりょくがいつうこく）とは、主にプロスポーツにおいてチームに所属する選手に対して、すでに自チームの戦力構想から外れていることを通告すること。選手契約の解除や選手整理を意味する言葉である。身体能力の低下、怪我・病気、あるいは成績の伸び悩みや試合で起用されなくなったなどの理由で自チームの戦力構想から外れた選手に行われる。主にベテラン選手に対して行われることが多いが、若くして戦力外を通達される選手もいる。その裁量は状況によって多様である。また複数年契約の途中であっても結果が伴わなければ中途での契約解除（事実上の戦力外）とする場合もある。その場合、特約がない限り複数年契約で約束された残りの年俸は支払われる。日本のプロ野球の場合戦力外通告は公式には任意引退や自由契約といった区別がある。支配下登録選手の契約期間は2月1日から11月30日までと定められており、翌年度も継続して契約を希望する場合は、11月末日までに日本野球機構（NPB）に提出される次年度契約保留選手名簿に記載される必要がある（この名簿は12月最初の平日に公示される）。翌シーズンに契約を結ばれない選手は11月30日付で自由契約選手として公示される。戦力外の選手はこれを以って正式に自由契約となるが、直前に通告されたのでは多くのチームで編成が終了しており、秋季キャンプなども終了している時期であるほか、選手にとってもシーズン終了後の教育リーグや秋季練習・秋季キャンプなどに参加する必要がないことから、他球団への入団機会確保などの目的で事前に翌年度の契約を結ばないことを通知することを制度化しているものである。なお、戦力外通告を受けて引退を決意した選手が任意引退選手として公示されることもあるので、任意引退と戦力外通告による自由契約は、一概に線引き出来るものでもない。球団からの戦力外通告はそれら公式の手続きから最大で2か月近く、遅くとも1か月以上先立って行われる。2008年（平成20年）9月19日に日本プロフェッショナル野球組織と日本プロ野球選手会との間で下記の通り戦力外通告に関するルールが取り決められた。同時に、野球協約を超える減俸を承諾するか否かの選択を選手に通告する時期も、この期間になされなければならなくなった（選手が承諾しなければ球団はその選手の保有権を失う）。なお、これらの協定は選手会に所属していない外国人選手には適用されない。ちなみに、この制度が定められたきっかけとなったのが2006年（平成18年）、当時オリックス・バファローズに在籍していた中村紀洋の契約更改をめぐるトラブルである。同年の故障をめぐる本人と球団の考え方の擦れ違いから契約更改交渉が越年し、翌2007年（平成19年）1月に決裂して自由契約となった中村を獲得しようとする球団がなかなか現れなかった。結局、キャンプイン後の2007年2月に中日ドラゴンズと育成選手契約をしたが、各球団の翌年度の編成完了後に追加で戦力外となった選手が最悪の場合路頭に迷う可能性を明るみに出る結果となった。戦力外通告の後も、育成選手として残留したり（支配下登録の選手を翌年度から育成選手契約に切り替える、または1回の契約あたり最長3年とされている育成選手契約の期間が満了する場合も、上記の期間に自由契約とすることを通知する必要がある）、12球団合同トライアウトなどを経て、他チームと契約をして活動再開する場合もあるが、他のどのチームとも契約できなかった場合か、契約を行わずに引退を宣言した場合、選手としては実質引退となる（たまに、翌年以後のシーズン開幕後に他球団あるいは再度前球団と契約できた例もある）。なお、自由契約（予定）選手との契約は、第1回トライアウト終了後から解禁される。Jリーグなどプロサッカーにおいては、戦力外通告の同義語で「ゼロ円提示」と報道される場合もある。この「ゼロ円」は翌シーズンの年俸の額を意味するが、選手側がそれを受け入れて年俸ゼロ円でクラブに残留することは出来ず、必ず移籍または現役引退を選択しなければならない。通常の場合、選手が移籍すると移籍金が移籍先のクラブから移籍元のクラブに支払われるが、ゼロ円提示の場合は移籍金が不要である。ゼロ円提示の通告期限はリーグ全日程終了の5日後である。メジャーリーグベースボール（MLB）において、年俸調停権を持つ選手が12月の所定日までに球団から翌シーズンの契約条件を提示されなかった（Non-tender）場合、『Non-tender FA（ノンテンダーFA）』と呼ばれる自由契約状態になり、形としては戦力外通告に近い。ただし、再契約を前提とした年俸再交渉を行なう（年俸調停を回避する）目的でなされる場合も多く、ノンテンダー即ち戦力外、とは言えない。また、『Designated For Assignment and put on waivers（割当除外及びウェイバー公示）』略して『DFA』と呼ばれる処置も存在する。DFAはメジャー契約を結ぶ40人枠から選手を外すことを意味し（「メジャー契約」「マイナー契約」と日本の一軍・二軍・育成・教育契約はその内容において全く異なる）、「別の選手を40人枠に入れるため」や、「マイナー・オプションが切れた選手やマイナー降格拒否権を持つ選手を25人枠から外したい場合」などの目的でなされる場合も多く、日本プロ野球のように解雇または放出を前提とする戦力外通告とは意味合いがやはり異なる。DFAとなった選手に対しては、10日間以内に以下のいずれかの手続きがとられる。上記による移籍が成立しなかった場合は以下のいずれかの手続きがとられる。

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