名古屋ボストン美術館（なごやボストンびじゅつかん）は、愛知県名古屋市中区金山に所在する美術館。アメリカのボストン美術館の姉妹館。名古屋ボストン美術館自身は資料の収集・保有はせず、展示資料はすべてボストン美術館から借り受けるシステムとなっている。美術館は金山駅前の金山南ビルの2フロアを使用。開館からしばらくは上のフロアを古代オリエント美術の常設展としていたが現在は廃止し、企画展用のスペース「オープンギャラリー」となっている。2006年5月現在で、計14回の展覧会を開催している。米国のボストン美術館との姉妹館契約は20年間で、契約満了前に更新するかどうかを検討するとの内容だった。しかし、契約内容は名古屋側に展示品の選定権が無く、ボストンの所蔵品と他の美術品を一緒に展示できないなど、名古屋側に不利な内容となっており、企画立案の足かせとなった。さらに、開館後20年間でアメリカ側へ約5千万ドルを寄付することも義務付けられていた。開館初年度の1999年（平成11年）の入館者数は70万3,000人を記録したものの、翌年度以降は年平均20万人と、当初予測していた平均33万人を下回り、慢性的な赤字が続いた。その結果、開館10年にして中部財界が拠出した設立・運営資金75億円は底をつき、アメリカ側へ後半10年間で支払う寄付金37億円が残った。2002年（平成14年）には研究部門の学芸部を廃止。開館から10年目にして閉館との報道が流れる。。2005年（平成17年）3月23日、運営主体の名古屋国際芸術文化交流財団の理事長に就任した小笠原日出男（UFJ銀行名誉顧問、名古屋商工会議所副会頭）は、存続を前提に努力すると記者会見。地元財界や愛知県、名古屋市など関係団体に協力を求めるとともに、アメリカ側とも、寄付金の減額など契約内容の変更を求めて交渉すると述べた。財団は、まず2009年度からの後半10年の契約について、寄付金の残金37億円を17億円へ減額することでアメリカ側と合意。次に、今後10年間の収支見込み全体では、支出予測から収入予測を差し引くと、なお55億円の不足が予想されることから、地元経済界に対し35億円の支援を、愛知県と名古屋市には、市と県が15億円ずつ拠出していた経営安定化基金30億円を取り崩し、県と市でそれぞれ10億円、合計20億円の支援を要請した。美術館開館設立に先立つ1996年（平成8年）1月に、財団と愛知県、名古屋市の間で交わした覚書では、経営安定化基金は美術館解散の時には県と市に寄付すると決められ、取り崩しを禁じ、赤字の補填も要請しないとされていたが、2006年（平成18年）3月23日の名古屋市議会経済水道委員会で議論の末に支援が可決された。松原武久名古屋市長は「これが最後の支援と認識している」と述べた。また、アメリカ側との交渉では、原則として米国ボストン美術館の展示に合わせていた企画展に関し、名古屋側が独自に委員会を設け内容を決定して開催できるように変更。著名な芸術家など魅力的な企画展の開催と、地元に密着した展示物の増加、子供の教育に関係した展示の拡大を図り、従来はアメリカ側の許可が必要だった展示室の利用を１部に限り名古屋側が自由に使えるような契約内容の変更も合意され、ひとまず2018年までの存続が決定した。2019年3月に20年間の契約満了を迎えるが、その後の青写真は描けていない。2006年（平成18年）9月に学芸部を復活し5名の学芸員を配置。同年10月に馬場駿吉が館長に就任した。しかし、2016年（平成28年）5月25日において、資金不足を理由に展示品を借り受けているボストン美術館との契約を2018年度末以降は更新しない方向で最終調整に入った。名古屋国際芸術文化交流財団の理事会で報告し、美術館施設の今後の利用についての検討を急いでいる。2013年10月19日~12月1日　日本画を彩った巨匠たち~大観、栖鳳、珠子~北海道立近代美術館名品選では、ボストン美術館収蔵品ではない作品のみの展覧会が初めて催された。(これまでもボストン美術館収蔵品でない作品展示は有ったが、一部であり、展覧会作品全部がボストン美術館収蔵品でないのは今回が初。)2017年1月14日~2月26日予定　吉田博木版画展はMOA美術館、2017年3月18日~5月14日予定の歌川広重東海道五十三次展は三菱東京UFJ銀行貨幣資料館の所蔵品でボストン美術館収蔵品でない展覧会となる予定。

出典:wikipedia