株式会社ゼロスポーツとは、岐阜県各務原市に本社がある自動車メーカーである。旧法人電気自動車の開発、製造、販売、及びゴルフカートのリニューアルを行う環境事業部、小売事業部、スバル（富士重工業）車種をメインとした総合パーツメーカーとしてのパーツ事業部の体制で運営していた。1998年より電気自動車事業を運営。特にVCUの開発力は優れており数々の大手自動車メーカーのコンセプト電気自動車の開発受託を行ってきた。2003年には国土交通省から型式認定を取得し、国内17番目の自動車メーカーとなった。2010年には郵便事業会社より1,030台の電気自動車を受注。この受注は三菱自動車、富士重工業の開発した電気自動車に同社が競り勝ったもので、米国テスラに匹敵する最先端の技術力と実績を誇る新たな自動車メーカーの登場は多くの方々からとして期待されていた。現法人3事業部体制で事業を行っている。小売事業の「ゼロマックス」、スバル（富士重工業）車種をメインとした総合パーツメーカーとして「ゼロスポーツ」、ゴルフ場のカートのリニューアル（通称：エコカート）を目的とした「リニューアルゴルフカート」の計3事業で構成されている。「ゼロスポーツ」設立以降、自動車部品のオリジナルブランドを展開し製品総数582品目、内180品目はスバル用品品番を取得。東京オートサロンのブランド別人気ランキングで、5年連続上位を獲得している。パーツメーカーとしてのノウハウを蓄積し、難しいとされる車両開発に次々と着手。2000年に既存のレーシングカーを改造して製作した電気自動車が、富士スピードウェイにて276.6km/h（未公認）を記録、各メディアの注目を集めた。2009年、郵便事業会社との間で電気自動車化した郵便集配車両を納入する契約を締結。同年7月にスバル・サンバーを種車にした車両を2台納入し、その後8台を全国主要都市に導入、翌2010年8月には1,030台の大型案件を受注した。2010年10月にはベース車両変更を郵便事業会社とゼロスポーツの間で取り決め、車両変更に伴う開発期間確保のための納期延長を双方合意した。しかし翌2011年1月18日、元の契約では30台分の納期の3日前にあたる日に、郵便事業会社が一転してベース車両の変更と納期延長を認めない旨を通達。翌2月には一方的に契約解消と納期遅れを理由とした違約金約7億円を請求。この請求をきっかけとした不適切な口座凍結により、翌3月に法的整理を行うに至った。同社の電気自動車事業は、愛媛県の船舶向け大手電装メーカーである渦潮電機株式会社に譲渡され、ゼロスポーツ代表であった中島徳至を中心に、同社でEV事業を継続し開発投資を行うとともに、EVが評価される日本以外の国で市場開発を行った結果、優れた技術力を評価されアジア開発銀行(ADB)とフィリピン政府から3000台の受注を獲得した。その石杖を築いた中島は、渦潮電機がフィリピン現地法人を設立した会社のCEO兼代表取締役社長から退いており、現在はGlobal Mobility Service株式会社(GMS)を設立して、多くの株主に恵まれ精力的に活動している。電気自動車事業以外の全事業は、各務原市の鋳造原料販売業・株式会社マツバラ興業が、2011年5月26日に同社の完全子会社として、旧法人と本社を同じ場所に置く同名の「株式会社ゼロスポーツ」を設立し、事業継承。同年6月1日より営業を再開した。2011年（平成23年）5月26日、株式会社ゼロスポーツ（2代目）を設立。6月1日、株式会社ゼロスポーツ（2代目）が、電気自動車事業を除く全ての事業を株式会社ゼロスポーツ（初代）より承継し、営業再開。

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