日本無線株式会社（にほんむせん、、略称：JRC）は、東京都中野区に本社を置く老舗の大手通信機器メーカーである。草創期から戦後に及びテレフンケンと技術協力関係にある。現在は親会社日清紡ホールディングスの中核であるエレクトロニクス部門に属する。産業用および公共用無線通信システムを製造・販売しており、主要営業品目は、通信機器・海上機器・システム機器に大別される。1915年に木村駿吉らが匿名組合として創業した。1920年に日本無線電信電話として株式会社となり、その後日本電力傘下となった。主に無線通信機器製造で軍需部門を一手に引き受け、中島飛行機や日立・日産グループ（日産コンツェルン）などと並び称される日電財閥の有力企業だった。戦後は財閥解体のあおりで、東京都の日本無線のほか、長野県の長野工場は長野日本無線、上田工場は上田日本無線、諏訪工場は諏訪日本無線として独立した。長野日本無線と上田日本無線はかつては持分法適用関連会社であったが、2016年3月に完全子会社化した。諏訪日本無線は現存しない。戦後の荒廃のなか、軍事技術の民間への転用を推進した。当時、日本経済団体連合会会長でもあった櫻田武が率いる日清紡績（現・日清紡ホールディングス）の支援を受けて、企業としての建て直しを図る。同時期に、技術部長をしていた中島茂博士のリーダーシップのもとで、超音波診断装置を初めて開発したのも同社であり、妊婦の胎内を診るエコー装置に使われている。医療機器部門は後にアロカ（後の日立アロカメディカル）として独立した。電波や音に関しての技術を有する無線機器・情報機器総合製造業。無線通信機器として、GPS受信機、無線LAN、基幹系無線通信装置、超高速無線通信装置ワイヤレスファイバーや、船舶に搭載する海上無線通信機器、海難救助用発信機イーパブ、魚群探知機、船舶レーダー、衛星通信装置インマルサットを製造している。ドップラーソナーやシステム機器として、都道府県防災行政無線、地震情報システム、空港監視レーダ、ホール／会議音響システムなどがある。船舶用の衛星通信装置インマルサットでは、世界シェアトップであった。1985年頃から2002年頃にかけて、NTTおよび事業譲渡したNTTドコモ向けに自動車電話や携帯電話端末を供給していた。メーカー記号は会社の略称の「JRC」より「R」を使用していた。事業初期より参入し、アルファベット1文字のメーカー記号及びムーバを名乗る事が出来る特権を得ていた。2001年に発売されたR691i GEOFREEは、ドコモ初の防水性能端末である。また、セルラー・IDO（現在のau）向けにも、1996年に端末を供給している。現在は携帯電話端末事業からは撤退している。。また、携帯電話基地局用として移動体通信用アンプ、かつての高性能アナログ電話基地局用、現在の超低ノイズのデジタル電話基地局用をリリースしている。PHSでも端末を供給し、アステルグループ向けに事業開始の1995年より、端末を供給していた。アステルグループの事業縮小に伴い、唯一のドットi対応機であるAJ-51を最後に、供給を終了している。2003年のAH-J3001V・AH-J3002V（AirH"Phone）より、DDIポケット（後のウィルコム→イー・アクセス→ワイモバイル→ソフトバンクモバイル→ソフトバンク）端末を供給開始、現在はソフトバンクのY!mobileブランド向けのみ供給している。PHSのメーカー記号は、略称頭文字2文字の「JR」である（以前は、「J」）。折りたたみ式端末全盛の現在にあって、折りたたみ式端末をAH-J3001VとAH-J3002Vの2種類しか製造したことのない希有なメーカーでもある。ウィルコム向け自社端末全機種に対応した、電話帳バックアップソフト「電話帳コピーツール」を提供している。

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