goo（グー）は、NTTレゾナントが運営するポータルサイトである。名称は「global network が無限大（∞）に拡大し続ける」ことに由来する。NTTグループがサービスするポータルサイト「NTT DIRECTORY」は「OCN navi」へ名称変更後、「OCNサーチ」としてサービスしている。当初はNTTグループが提供する、インターネットガイド&ネットショップ「G-Square」内の一サービスメニューとしてNTTアドが検索システムを提供、NTTは検索技術の実験として1997年3月27日米Inktomi社のエンジンとNTT研究所の日本語解析技術をミックスしたロボット型検索エンジンをスタートさせた。NTT自体はコンテンツを持っていないため、様々なコンテンツを持つ企業と共同でサービスを展開している。NTTマルチメディアビジネス開発部の塚本良江（マイクロソフト執行役員MSN事業部長、ACCESSメディア事業準備室長を経て現NTTコミュニケーションズ）含めわずか3名のスタッフでサービスを開始し、5か月後の8月には100万ページビュー/日を突破した。1998年5月、それまで技術的な協力を行っていたNTTが、実験として運営に参加し運営スタッフも十数名に。当時まだ珍しかったWebメールを、「gooフリーメール」として提供開始し、さらにニュースやスポーツ、天気などのコンテンツをそれぞれの得意分野の企業と提携して「gooホットチャネル」として提供し広告スポンサーを募るなど、当時としては先進的な試みを次々と行い、検索エンジンからポータルサイトとしての地位を確立していった。一方で、Webの検索というツール自体の普及も行い、「検索の鉄人」イベントを後援した。第一回優勝者の関裕司は鉄人として活発に活動を行い、Yahoo！Japanの検索事業部サーファー部部長となった（現在は退職）。1999年、事業会社としてNTT-Xが発足し、gooは実験から商用サイトとして本格的なスタートを切った。同年5月には大きなリニューアルを行い、ショッピングモール「gooショップ」やリクルートとの提携、日本経済新聞社との共同事業、三菱総研と共同でのインターネットリサーチ事業などを開始、ポータルとしてさらに充実したものとなった。その後もgooは毎年5月にリニューアルするのが恒例となっている。現在でもgooの屈指の人気サービスである「goo辞書」も、この年に三省堂との提携によってポータル初の無料辞書サービスとして開始した。また、当時はライバルであったYahoo! JAPANとも連携しており、Yahoo! JAPANで検索結果に該当がなかったものはgooの検索結果が表示されていた。また2004年以降ではOCN、ぷらら、WAKWAKといったNTT系プロバイダのポータルサイトの検索エンジンや情報提供サービスがgooのものを利用していることが多い。この他にも「環境goo」、「教えて!goo」（ユーザー参加型Q&Aサイト。月間訪問者数428万人（2007年1月現在）、かつては「OKWave」と提携していた）、「キッズgoo」、「gooブログ」、旧BROBAのコンテンツ配信など、ユニークなサービスを展開中である。1997年に3人で始まった実験が、2015年現在では300人規模で運営する総合ポータルとして多数のユーザーに利用されている。検索サービスから始まったgooだが、ポータルサイトとして様々なサービスを提供している。主なサービスは以下のようなものがある。前述にもあったように、日本のポータルサイトでいち早く、フリーWebメールを取り入れている。メールアドレスはXXXX@mail.goo.ne.jpとなる。通常のメールの送受信の機能のほかに以下のサービスを提供している。NTTコミュニケーションズ、OCNなどと提携して、様々な動画の配信を行っている。同じNTTグループのOCN、ぷららなどと提携した決済サービス。gooの有料コンテンツをOCNやぷららの請求で支払いことなどが可能となる。モバイルgooという携帯電話用のサイトも構築している。同サイトでは、上記であげたメール、ブログ、教えて！goo、地図、路線検索、RSSリーダーなど、gooのサービスのほとんどが利用できる。また着メロや着うた等ダウンロードサイトなどが多数ある。また教えて!gooはiモードの公式サイトに登録されている。岡山県倉敷市の有限会社ポップコーンは、こちらの goo が開設される以前の1996年8月に goo.co.jp というドメイン名を取得していた。ドメイン取得当時は女子高生をテーマにした非アダルトサイトとして運営されていたが、goo.ne.jp が著名になった1999年9月頃アダルトサイトへ転送するサイトに切り替えられた。2000年11月に当時の goo 運営元である NTT-X は工業所有権仲裁センター（現日本知的財産仲裁センター）に対しドメインの移転を求める申し立てを行い、2001年1月に同センターはポップコーンにドメインの移転を命じる裁定を下した。これを不服としたポップコーンは2001年2月に NTT-X を相手取り東京地方裁判所にドメイン使用権確認の訴えを提起したが、2002年4月に東京地裁はポップコーン側の請求を棄却する判決を下し、同年10月の控訴審判決でもポップコーン側の控訴は棄却され、ポップコーン側のドメイン使用権が否定された。.jp汎用ドメインの取得が開始された際、先にドメインを取得していたものを優先に取得が可能とされた。この紛争前は、goo.ne.jpを取得していたNTT-Xよりも、goo.co.jpを先に取得していた有限会社ポップコーンが、「goo.jp」を優先取得できていた。しかし、goo.co.jpの権利がNTT-Xに移行したことによって、「goo.jp」をNTT-Xが優先取得した。

出典:wikipedia