任天堂株式会社（にんてんどう、）は、主に玩具やコンピュータゲームを開発・製造・販売する日本の会社。任天堂は1889年に創業した老舗企業で、娯楽に関する様々な事業を展開している。創業以来多くの種類の玩具を製作しており、特に花札やトランプは創業初期から現在に至るまで製造・販売を続けている。1970年代後期からは家庭用や業務用のコンピュータゲーム機の開発を開始。1983年発売の家庭用ゲーム機「ファミリーコンピュータ」用ソフトとして1985年に発売した『スーパーマリオブラザーズ』は世界的にヒットし、任天堂はゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになった。先述の『スーパーマリオブラザーズ』の主人公「マリオ」など、任天堂のゲームソフトに登場するキャラクターは世界で知られているものが多い。近年は、こうしたキャラクターのゲーム外での活用を進めている。任天堂はハードウェアとソフトウェアを一体で展開するビデオゲームプラットフォームビジネスを中心に経営されており、今後も経営の中核であることに変わらないとしている。ハードウェアに関しては、堅牢性と耐久性を重視している。ハードウェア開発責任者で専務の竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまった時に「僕が壊した」ではなく「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越した上での設計文化が出来上がっているのだという。任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。ただし、高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため行わないとしている。また、こうした考えは、他社の課金の仕組みを否定するものではないとしている。従来のYouTubeのポリシーでは、同サイトに投稿される任天堂の著作物が含まれる動画で得られる広告収益は、任天堂とGoogleで分配されてきた。2015年1月からは、動画制作者とそれらの収益をシェアするサービス「Nintendo Creators Program」を提供している。ニコニコ動画においては、250以上のタイトルでクリエイター奨励プログラムに対応するとしており、対応タイトルは今後も増える予定だという。プログラムの対象でない一部のタイトルには、奨励金は支払われないものの不適切なものを除き任天堂から個別に許諾される。任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが、今後は、その娯楽の定義を「QOL（Quality of Life、生活の質）を楽しく向上させるもの」と再定義して事業領域を拡大する。これは、自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っている様々なパートナーが参加できるようにしたいとしている。事業の第一弾として「健康」をテーマに掲げている。この事業では「QOLセンサー」という装置を用いる。この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをクラウドサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。これを日々続けることで傾向を探りQOLの向上を目指すことを目的としている。株式会社ディー・エヌ・エーとの協業によるスマートデバイス上でのゲームビジネスの展開を予定している。スマートデバイス事業単体での収益化が前提であるがゲーム専用機プラットフォームとの相乗効果を生み出して任天堂の事業全体の最大化を目指す。ゲームアプリの販売方式については、「売り切り型」、「アイテム課金型」とあるがゲームの種類によって使い分けていくとしている。なお、「アイテム課金型」のゲームについて一般的には「Free to Play」（プレイ無料、無料で遊べる）という言葉が用いられるが、任天堂は、ゲームの価値を維持したいという観点から「Free to Start」（始めるのは無料）という呼称を用いている。任天堂にとって、世界で支持される豊富なIP（知的財産）を抱えていることは強みの一つである。以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム内以外で用いることに消極的な立場をとっていたが、2014年以降はその方針を転換し、積極的に活用するようになった。活用例の一つとして、色々なゲームと連動させることができるフィギュア「amiibo」の販売を2014年末より展開している。このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている。また、ユニバーサル・パークス&リゾーツが展開するテーマパークへの登用や映像コンテンツ化、商品化など様々な計画を予定している。花札、トランプ、百人一首、麻雀、将棋、囲碁の製造・販売を行っている。上記の玩具のほか、以前には、「ウルトラハンド」、「ウルトラマシン」、「ラブテスター」、「光線銃シリーズ」、「テンビリオン」などの独自製品や、ルーレット、野球盤、ボードゲーム、ツイスター（ライセンス生産）、組立式コースター、組立ブロック、トランシーバー、ラジコンカー、人形といった玩具を製造・販売していた。玩具以外では、家庭用綿あめ製造機、ベビーカー、簡易コピー機、電気時計、電子楽器、無線式簡易掃除機など多種多様な製品の製造、販売を行っていた。Nintendo Direct（ニンテンドーダイレクト）社長が訊く（）ニャニャニャ! ネコマリオタイムトピックスNintendo News（ニンテンドーニュース）ニンテンドーキッズスペースニンテンドーゲームフロント任天堂スペースワールド月刊任天堂店頭デモニンテンドーブック（ニンテンドーパワー）かつては北海道札幌市、愛知県名古屋市、岡山県岡山市、福岡県福岡市に営業所を設けていた。キングコング裁判アタリ・テンゲン裁判ゲームジニー裁判Wii以降の任天堂のゲーム機には、子供にふさわしくないコンテンツの使用を保護者が制限できるペアレンタルコントロール（「保護者による使用制限」）という機能がある。ただ、子供がその機能を設定せずに利用している場合があり、「ニンテンドー3DS」のソフトウェアである『いつの間に交換日記』や『うごくメモ帳 3D』において、一部の子供ユーザーがインターネットでフレンドコードを交換して公序良俗に反する画像をやり取りしてしまう問題が発生していた。こうした事態を受けて、任天堂は該当サービスを中止した。任天堂は、ペアレンタルコントロール機能をユーザーに理解して貰えるよう務めるとして、「Newニンテンドー3DS」と「Newニンテンドー3DS LL」において、子供が安心して利用できるよう最初からフィルタリング機能が有効の状態で販売している。解除には、クレジットカードでの認証と手数料30円が必要となっている。一部の悪質なメディアにより、任天堂が公式に発表したわけではない情報を公式のように報じられたり、関係者の発言を歪めた形で伝えられたりすることがある。こうした状況について任天堂は、全てに反応してしまうとデマの拡散に繋がりかねないため、会社や株主に迷惑がかかると判断した場合に機動的に対応するとしている。また対策として、任天堂は、インターネットプレゼンテーション「Nintendo Direct」やTwitterなどで情報を直接発信する取り組みを行っている。日本経済新聞は度々捏造記事を掲載している。2012年2月20日付の記事について当時の社長・岩田聡はTwitterで「月曜日に電子版媒体で当社に対する不正確な報道がありました。このようなことが何度か続いていますが、文脈を無視して恣意的に言葉を抜き出したり、事実と憶測を混ぜて書いたり、まるでゴシップ誌のような手法を採られていることに驚いています」と言及している。さらに、日本経済新聞は2012年6月5日にも「『Wii U』にカーナビゲーションや電子書籍などの機能を搭載」という憶測記事を掲載した。任天堂は同日に全面否定する声明を出している。朝日新聞は、2012年6月8日付の記事の中で、社長の岩田がインタビューを受けていないにもかかわらず、任天堂ホームページ上の動画から岩田の発言部分を抜き出しインタビューのように仕立てて掲載、これに対し任天堂は直ちに抗議した。朝日新聞によるとその抗議に対して謝罪したというが、その後約2年間、新聞の読者へ向けての謝罪と訂正は行われなかった。

出典:wikipedia