教員における教授（きょうじゅ、）は、高等教育を行う教育施設（大学(大学院)・短期大学・高等専門学校及びJAXA・大学入試センターなどのそれに準ずる研究機関など）において、最上位の教員の職階のこと、または、その職階にある者のことである。教授とは、高等教育機関の教員のうち最上位の職階にあたる。日本では高等教育機関の教員のうち、教授および准教授(かつては助教授)を「先生」に代わる敬称として「教授」と呼ぶこともあるが、講師以下を「教授」と呼ぶことは希である。ドイツなどでは法律によって教授、准教授の職階にある教員にのみ「教授」の称号が与えられ、講師や助手との身分差を明確にしている。日本で教授になるための基準については、各大学、専攻分野、所属組織によって違いがある。過去には大学（短期大学および大学院を含む）の学生部長、教務部長、就職部長、図書館長、学長室長なども教育職員の中から選ばれることが多かったが、大学の機能分化や経営重視の方針により特に私立大学では減ってきた。なお、日本の名誉教授は、専任教員（教授、准教授または講師）として勤務した者であって、教育上または学術上特に功績のあった者に対し、各大学または各高等専門学校の定めるところにより、大学または高等専門学校を退職した後に授与される称号であり職能・職責ではない。日本における教授の資格については、法令に基づく形がとられている。各種法令においては、最低基準としての教授の要件が例示されている。教育施設ごとに規程・規則等が定められ、規程・規則に基づいて、少なくとも法令が定めている基準以上の者を教授として選考する。大学設置基準第14条では以下のように定められている。第14条：教授となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ、大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。 一般に教授と呼ばれる教員にも、以下のような種類がある。なお、主任及び専任教授の場合には、定年満了まで教授職に留まれるが、客員・招請の場合には、一定の年限が課されている場合が多い。特に、客員の場合には、寄附講座の設置などによって新たに設置される教授職のためである。招請の場合には、他学校との併任である場合が多い。なお、同様の職制として、准教授・講師・助教・助手（一般には研究員とされることが多い）にも同じような、種類が存在する。このほか正規の教員に準じて任用した非正規教員である特任教授などがあるが、各高等教育機関によって、呼称は様々であり明確な定義はない。各学校及び研究所毎の内規によって定められている。最終任命権者は、国立の場合には学長、公立、私立の場合には理事長もしくは学長・総長である。通常、教授の任命にあたって本人に試験が課されるということはない。

出典:wikipedia