大学院進学率（だいがくいんしんがくりつ）とは、大学の学部から大学院への進学率のことをいう。大学院進学率は一般的に国立大学の方が私大よりも高くなっており、「国高私低」の状況が常態化している。下記の「大学院進学率の状況」によれば、理学部の大学院進学率の上位20大学の内訳は国立18、公立2、私立0となっている。工学部では上位35大学の内訳は国立28、公立2、私立5となっている。この要因としては、国立大学の方が私大と比較して施設・設備・教授陣が充実していること（学生一人当たりの校舎面積・教員一人当たりの学生数・教員の論文生産性・被引用数）、課程博士の授与件数・科学研究費補助金・外部資金の獲得が膨大であること、学費が安く、奨学金の支給により学費の実質無料化を打ち出している国立大学があること（東京大学・東京工業大学など）などが挙げられる。また、国際公務員の応募資格は、応募するポストと関連する分野での修士号以上の学位があることが求められるほか、日本の公務員試験においても院卒者のための採用区分を設ける機関が増加しつつある。具体的な大学院進学率の状況を示すと以下の通りとなる。（データは朝日新聞社の『大学ランキング』2008年度版より引用した。）

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