大将（たいしょう）は、軍隊の階級の一つ。将官に区分され、中将の上に位置する。北大西洋条約機構の階級符号ではOF-9に相当する。英語では、陸軍大将・空軍大将を （ジェネラル）、海軍大将を （アドミラル） と呼称する。また、他の将官の階級と区別するため、(フル・ジェネラル)、(フル・アドミラル)という表現を使う事もある。近代以降の中国では日本軍の影響が強かった満州国軍も含めて大将に相当する階級呼称として上将の名称を用いる。人民解放軍に大将という階級が置かれたことがあるが、同時に上将も置かれており、後述する上級大将に相当するものである。中華民国国軍では、陸海空軍軍官士官服役条例（民国69年（1980年）6月29日修正）により、一級上将（繁体字で「一級上將」）と二級上将（二級上將）とに分けられている。ドイツ軍やロシア軍においては、「大将」（General）の上に「上級大将」（ドイツ語で 、ロシア語で）が設けられた時期もある。この場合の「上級大将」とは准将を置く国の大将に相当する。上級大将が設けられている場合の「大将」とは准将を置く国の中将に相当する（この関係については上級大将参照）。フランス、戦前のイタリア、スペイン語圏の幾つかの国、およびブラジルの様に陸軍や空軍の将官の階級を部隊階梯によって表現する国では、「」と呼称する事が多い。また、アルゼンチン陸軍やかつてのチリ陸軍では中将を意味するを大将の階級呼称としている。ドイツ連邦軍では、最高位の役職であるドイツ連邦軍総監に充てる階級であったり、日本のように相当する役職のみで階級は存在しなかったり、アメリカ軍やフランス軍のように少将（フランス海軍は中将）を正規階級(regular rank)の最高位としている国では、役職に応じた臨時階級(temporary rank)であるなど形態は国によって違う。1869年（明治2年)に軍務官が兵部省となった際に陸軍大将と海軍大将が設けられ、翌年の明治3年9月18日太政官布達第604号により兵部省に設けられた陸海軍大将から陸海軍權曹長までの11等級の筆頭に位置した。これらは四等官に倣って官位と分掌事務がセットとなった職員の等級であったが、明治6年5月8日太政官布達第154号による官等表改正で軍人の階級呼称として引き続き用いられ、西欧近代軍の階級呼称の序列に当てはめられることとなった。大日本帝国陸軍および大日本帝国海軍では将官の最上級であり、すなわち軍人の最上級である。親任式を以て任じられる親任官とされ、初叙位階は正四位、勲等は勲二等乃至一等、武功著しい場合は功三級乃至一級の功級に叙せられ金鵄勲章を授与された。役職は参謀総長、軍令部総長、陸海軍大臣、軍司令官や聯合艦隊司令長官などに就任した。なお、最初の大将は西郷隆盛である。自衛隊では統合幕僚長（2006年以前は統合幕僚会議議長）、陸上幕僚長、海上幕僚長及び航空幕僚長（以下「幕僚長たる将」という。）の職にある将を大将の扱いとし、他の将と区別している。英訳は大将に相当するものが用いられている。将の退官規定は60歳だが、統合・陸上・海上・航空の各幕僚長の場合は62歳と規定されている。その退官に際しては皇居へ参内することが慣習となっている。退官後は瑞宝もしくは旭日重光章が授与、死亡時叙位は従三位から正四位に叙される傾向にある。認証官とすることが検討されている。自衛隊は、軍隊ではないという建前があるため、階級章のみ定められ、自衛隊の最高階級である陸将・海将・空将は軍隊に相当する階級の定めはなく、当時の統合幕僚会議議長は統合幕僚会議議長章を、他の三幕僚長は幕僚長章を左胸に着けるのみで、もともと全て3つ桜の階級章であり、日本軍の大将と同じである一方で海外では3つ星は中将相当の階級章だった。1962年（昭和37年）8月17日発行の防衛庁訓令第51条「自衛官の階級章の略章に関する訓令」により、統合幕僚長たる陸将、海将、または空将、陸上幕僚長たる陸将、海上幕僚長たる海将、および航空幕僚長たる空将の4名は、4つ桜の特別な階級章が定められ、同時に幕僚長章は廃止された。。ただし、階級章は定められているが、階級としては存在しない、統合・陸上・海上・航空幕僚長という職に対する待遇である。陸軍および空軍の現行の呼称は1999年以降のものである。それ以前は中将とは階級章が3つ星か4つ星かの違いだけで、一括りにGeneralと呼称されていた。

出典:wikipedia