大阪オリンピック構想（おおさかオリンピックこうそう）とは、2008年夏季オリンピックの開催を大阪で目指していた構想。大阪府や大阪市などが中心となった「財団法人大阪五輪招致委員会」が誘致活動を行ったが、2001年7月の第112次IOC総会での投票により中国の北京市に決定したため、開催は実現しなかった。メイン会場は大阪市北港（此花区）にある人工島の舞洲におき、ここにある総合スポーツ公園「舞洲スポーツアイランド」にメインスタジアムやサッカー場、体育館（舞洲アリーナ）など主要な競技施設を集約するほか、インテックス大阪や長居公園陸上競技場（長居スタジアム）など市内各地の既存スポーツ施設でも開催することを目指した。開会式は天神祭の開催に合わせて7月下旬に実施することも計画されていた。「世界初の海上オリンピック」も目玉としていた。大阪市はオリンピック招致の機運を盛り上げるために様々なイベントなどの開催を積極的に進めた。このほかにも、誘致のシンボルとして卓球選手の福原愛（当時大阪府在住）を起用した。地下鉄車両の側面の戸袋部分に大阪の「大」の字とサクラの花を掛け合わせたデザインのマークが広告として貼られていた。しかし、大阪市の財政状況が危機的にあったこと、環境破壊および会場アクセスなどの諸問題から、市民の中には五輪招致に反対する動きもあり、支持率は5割と低かった。また、2001年5月に現地を視察審査した国際オリンピック委員会 (IOC) のバスが何度も渋滞に巻き込まれるといった交通状況の悪さや、大阪五輪招致委員会による説明不足が露呈した。これらの諸問題から、現地視察の結果を基に作成した評価報告書で、他の立候補都市（パリ・北京・トロント・イスタンブール）に水をあけられ、「大阪での五輪開催は困難ではないか」という事実上の落選確定とも取れる「推薦辞退の勧告」を促そうとしたこともあった。同年7月に行われたIOCモスクワ総会では1回目の投票で最下位となり落選（6票）し、2008年開催地は2回目の投票で56票を獲得した中国の北京（北京五輪）に決定した。落選後、『大阪に投票したのに残念だ』と言う慰めのメッセージを送った国が、得票数を上回る6ヶ国以上となる珍事が起きた。招致活動は大阪市の主導で行われ、JOCへの支援要請や民間の人脈活用を図るなどの工夫がされず、お役所仕事と批判された（「福祉に金を回せ」などと風当たりが強かった）。開催決定記念のポスターも製作されていたが、落選したため使われなくなった。舞洲に造られた下水処理場とゴミ処理場は、オリンピック開催を前提として莫大な建設費を投じて豪華な外観に造られた。また、招致活動にも約53億円を費やしたため、危機的状況にある市の財政を更に圧迫することとなった。関西国際空港の新第二滑走路（06L/24R）も、当初はオリンピック開催を前提としたものであった。同空港の需要に見合わない大工事となったため、関西国際空港株式会社や周辺自治体の運営を圧迫することとなった。東京での開催が決定した2020年夏季オリンピックに関連して、2014年12月に開かれたIOCの臨時総会で今後の五輪開催都市の負担軽減のため一部の競技を国内外問わず別の都市で開催することを認め、2020年大会について大阪でバスケットボールやサッカーの開催が検討されていると報じられていたが、競技の開催地域から外れた。2025年万国博覧会の大阪招致構想が行われ、舞洲などが候補地となっている。

出典:wikipedia