貯蔵品（ちょぞうひん、stores/supplies）は、勘定科目の一つ。流動資産に区分される。販売目的ではなく、社内で使用するための切手（通信費）、印紙（租税公課）、消耗品費などは購入時にいったん費用として計上するが、期末までに使用されずに残ったものについては、当期の費用とはせず、資産に計上して次期に繰り越す必要がある。その際、戻入れするための資産科目である。建設目的で購入した資材だが、他の用途に使うかもしれないものや、科目設定のはっきりしないものも貯蔵品とする。ただし、社内で継続的に使用しているものについては、切手や印紙等を除き貯蔵品計上しなくてもよいとされている。（法人税基本通達2-2-15）（購入時）（期末時）未使用分4000円を戻入れ（翌期首）振戻し

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