公益社団法人日本山岳会（にほんさんがくかい、英称：The Japanese Alpine Club, 略称：JAC）は、日本最古の山岳会。1905（明治38）年に設立された日本最初の山岳クラブ。“The Japanese Alpine Club”として世界的に知られる。山登りを中心に、沢登りや岩登り、山岳写真、地質や地理、高山植物観察、山岳図書研究など山に関する様々なことを趣味とする個人の集まりである。会員たちはボランティアで、講演や講習、出版などによる啓蒙活動、自然保護などの社会貢献活動にも熱心に取り組む。会員数は約5100名（※2012年現在）、個人加入の山岳団体としては国内最大である。会の運営は会員からの会費によって賄われている。また、日本各地に支部がある（全国32カ所）ことも日本山岳会の特色であり、各支部は本部および支部間での交流を図りつつ、独自の活動を行っている。会員の高齢化と会員数の減少にどのように対処するかが課題となっており、その解消への取り組みの1つとしてYOUTH CLUBが設けられている。社団法人日本山岳協会とは名称が似ているが別組織。日本山岳協会は日本体育協会の傘下にあり、すべての都道府県にある山岳連盟（もしくは山岳協会）を統括する団体で、日本山岳会とは組織形態が大きく異なる。なお、日本山岳会は日本山岳協会の加盟団体である東京都山岳連盟に所属していたが、2014年3月に退会。日本山岳会の支部のなかには、各都道府県の山岳連盟に所属しているところもある。支部現在、32支部がありそれぞれ支部報を発行。支部独自に内外の登山、踏査山行のほか講演会や登山講習、自然保護など様々な活動を行っている。北海道支部/青森支部/岩手支部/宮城支部/秋田支部/山形支部/福島支部/茨城支部/群馬支部/栃木支部/埼玉支部/千葉支部/東京多摩支部/越後支部/富山支部/石川支部/福井支部/山梨支部/信濃支部/岐阜支部/静岡支部/東海支部/京都・滋賀支部/関西支部/山陰支部/広島支部/四国支部/福岡支部/北九州支部/熊本支部/東九州支部/宮崎支部日本人は古くから山に接してきたが、その多くは山岳信仰による宗教登山や狩猟などを目的としたものであった。明治の初期には測量登山のほか、地質や高山植物の調査を目的とした学術登山が行われるようになったが、登山そのものを楽しむというアルピニズムが根付くまでには至らなかった。そうした中、1894（明治27）年に刊行された志賀重昂の『日本風景論』は、日本にアルピニズムの気風を起こすきっかけとなった。同書には「山、山、其の平面世界より超絶する所多々」というフレーズから始まる「登山の気風を興作すべし」と題された文章が付録として付けられ、アルピニズム的な登山を鼓舞した。この「登山の気風を興作すべし」に影響を受けて高山に登るようになった一人が小島久太（小島烏水（こじま うすい））/山岳会（後の日本山岳会）初代会長）である。1902（明治35）年、小島は友人の岡野金次郎（初期に会員だったが、10年余りで退会）と槍ヶ岳に登っている。もっとも「登山の気風を興作すべし」に書かれた登山案内や登山上の注意は、フランシス･ガルトン（イギリスの探検家・人類学者）の『旅行術』（1873年）やB・H・チェンバレン（イギリスの言語学研究者・日本研究家）とW・B・メースン（イギリスの電信技師）の共著『日本旅行者案内』（1891年）などからの引用がほとんどである。志賀自身は高山に登った経験はなかった。日本山岳会の設立に直接的なきっかけをつくったのが、ウォルター・ウェストンである。ウェストンは1888（明治21）年に来日したイギリスの宣教師で、ヨーロッパ・アルプスの登山経験があり、滞在中に槍ヶ岳や赤石岳、白馬岳など日本の高山に登っている。1894（明治27）年の帰国後、ロンドンで『日本アルプス　登山と探検（Mountaineering and Exploration in the Japanese Alps）』（1896年）を発表し、1902（明治35）年に再来日した。翌年、岡野は偶然『日本アルプス　登山と探検』を目にし、小島にそれを伝えるとともに横浜に住んでいたウェストンを訪ねた。その後、岡野は、小島を伴い、再び彼を訪ねている。このとき、ウェストンは2人に英国山岳会にならった団体を日本にもつくるよう勧め、様々なアドバイスをしている。ウェストンは1905（明治38）年に帰国するが、その後も英国山岳会幹部の山岳会設立に向けての激励文などを手紙で送っている。ウェストンは1911（明治44）年に三度目の来日を果たし、奥穂高岳や槍ヶ岳などに登っている。1905（明治38）年10月14日、東京飯田橋の料亭「富士見楼」で日本山岳会の設立について最終的な打ち合わせがなされ、この日が「日本山岳会の設立の日」とされている（当時の名称に「日本」はなく単に「山岳会」）。創立の発起人は小島烏水（初代会長）、高頭仁兵衛（たかとう にへい）（2代会長）、武田久吉（6代会長）、河田黙（かわだ しずか、＝山川黙、後に旧制武蔵高校教授、同校長などを歴任）、梅澤親光（後に陸軍砲兵学校教官）、高野鷹蔵（回漕業主）、城数馬（じょう かずま、弁護士）の7人である。すでに近代登山について相当な知識を持っていたと思われる小島以外の者は、いずれも植物採集のための登山を趣味としていた。設立時には創立メンバーのほとんどが日本博物学同志会の会員であり、山岳会はその支会として設立された。日本博物学同志会は東京府立第一中学校（現在の都立日比谷高校）の生徒や卒業生が設立した植物や生物の採集と研究を行うグループである。発起人の中で40歳を超えていたのは城のみ（41歳）で、小島（31歳）、高頭（28歳）のほかはいずれも20歳前後の若者であった。設立当初、事務所は日本博物学同志会と同じ場所にあったと推測され、後に日本橋にあった城の弁護士事務所に移った。設立の翌年1906（明治39）年4月には機関誌として『山岳』を創刊した。創立期の会員数は390名（うち外国人12名、学校2）。日本山岳会設立の前後から大正の初期ごろまでは「探検登山の時代」と呼ばれ、日本社会の中にアルピニズム的な登山熱が高まり、多くの登山家たちが国内の高峰を目指した。この時期、国内の高峰はほとんど登られ、「日本アルプス探検の黄金時代」）とされる。1909（明治42）年夏には、吉田孫四郎（日本山岳会会員）らによる剱岳登山が行われた。これは登山だけを目的とした初の剱岳登頂であった。ほかにもこの年の夏には、鵜殿正雄（日本山岳会会員）の穂高岳・槍ヶ岳初縦走、小島烏水、高頭仁兵衛らの赤石山脈縦横断など日本の登山史上、画期的な記録が残されている。同年、これまでの「山岳会」という名称を改め、「日本山岳会」となった。1911（明治44）年にはオーストリアのレルヒ少佐によって本格的なスキー術が紹介され、急速に広まった。スキーの普及は、これまでほとんど無雪期に限定されていた日本の登山を積雪期までに広げていくことになる。1919（大正8）〜21（大正10）年にかけては本格的な海外登山が試みられた時代であった。加賀正太郎、鹿子木員信（かのこぎ かずのぶ）、辻村伊助（いずれも日本山岳会会員）らはすでに明治末期から大正初期にかけてヨーロッパ・アルプスに直に触れ、その紀行報告が日本の登山家たちに大きな刺激を与えていた。1921（大正10）年、槇有恒（まき ゆうこう/ありつね）（4代・7代会長）のアイガー東山稜の初登攀の快挙は、日本人の登山熱をさらに高めることになった。これと相前後して、槍ヶ岳の北鎌尾根、前穂高岳北尾根、北穂高岳滝谷、剱岳八ッ峰などの北アルプスの険しい岩場が次々と初登攀された。加えて積雪期・厳冬期の登山も本格化して北アルプスの峰々が相次いで登られた。日本初の本格的な海外登山として位置付けられているのが、1925（大正14）年、慶應義塾大学山岳部OBおよび学習院大学山岳部OBらをメンバーとする日本山岳会登山隊（槇有恒、三田幸夫＝11代会長ら）によるカナディアン・ロッキーのアルバータ山への初登頂である。1936（昭和11）年には立教大学隊（隊長堀田弥一＝日本山岳会会員）がガルワール・ヒマラヤのナンダ・コートに初登頂を果たしている。日本山岳会の組織・体制も次第に整備されていく。創立以来、事務所は個人宅に置かれ住所も点々としていたが、1929（昭和4）年に虎ノ門不二屋ビルに図書室を兼ねたクラブルームを設け（虎ノ門ルーム）、33（昭和8）年には事務所も同じ場所に置いた。1930（昭和5）年から「山日記」（登山上の注意、読み物、日記欄、調査事項などから構成されたポケットサイズに日記帳のようなもの。現在、雑誌『山と溪谷』の付録「山の便利帳」として引き継がれている）、「会報」（現在の「山」）を発行している。1931（昭和6）年、これまでの「規則」を「会則」に変更し、会長・理事制によって運営するように体制を改め、初代会長には小島久太が就任した。1941（昭和16）年1月には社団法人に組織を変更。1935（昭和10）年、創立30周年記念事業として、記念講演会、山岳図書展覧会などを催した。1937（昭和12）年、上高地にウェストンのレリーフを設置したが、太平洋戦争開始の翌年1942（昭和17）年には敵国イギリスの人物を顕彰することが適わず、取り外された。1945（昭和20）年5月の空襲で、虎ノ門ルームはそこに収められていた山岳関係の資料・図書とともに焼失してしまった。戦時中ではあったが、会員数は増え続け、1942（昭和17）年には1000名を超えた。設立以来、日本山岳会はクラブライフと機関誌の発行を軸に活動してきた。しかしこうした活動は戦後間もなく見直され、1946（昭和21）年に日本登山協会と合体し、大日本体育協会（現在の日本体育協会）に加盟している。同じ時期、事務所を神田駿河台の岸体育館にあった大日本体育協会内に移転した。同年には新潟県に越後支部が設立されたが、以後相次いで日本各地に支部が設立されていく。1947（昭和22）年6月には上高地で取り外されていたウェストンのレリーフを復旧、除幕式が行われた。これは現在まで続くウェストン祭の第1回目である。1960（昭和35）年、全日本山岳連盟とともに日本山岳協会（日山協／武田久吉会長）を設立し、日山協が日本体育協会に加盟した。日本山岳会の事務所はその後も、しばらくの間は移転を重ねた。現在の千代田区四番町に移ったのは1978（昭和53）年である。1962（昭和37）年には上高地に山荘「神河内山荘」を開設、1973（昭和48）年にこれを新築して「山岳研究所」とした。その後老朽化が進んだため、1993（平成5）年に改築竣工された。この間、海外の高峰を目指す登山熱は一層高まった。特に、ヒマラヤ登山への志向が高まり、日本山岳会の中にヒマラヤ委員会が設置され、会の事業としてマナスル登山の準備が始まった。1次〈1953（昭和28）年〉・2次〈1954（昭和29）年〉の登山隊は登頂に至らず撤退。1956（昭和31）年、3次隊（隊長槇有恒）がマナスル（8,125m）の初登頂に成功した。1970（昭和45）年、松方三郎（5代・10代会長）を隊長とする日本山岳会登山隊はエベレストに登頂を果たした。同年には、東海支部の登山隊（隊長伊藤洋平）がマカルー峰に東南稜ルートより登頂。そして1980（昭和55）年、中国側からエベレスト（チョモランマ）に北東稜からの登頂と北壁の初登攀をなし遂げた（隊長渡辺兵力）。1981（昭和56）年から5年間、学生たちの海外登山を奨励するため学生部が中国登山協会から天山山脈ボゴダ峰登山の許可を取得。1985（昭和60）年に「日本山岳会創立80周年海外登山」を実施し、ボゴダ山群、キレン山群、コンロン山群、また、黄河源流のトレッキングなどを加えて三隊の登山隊が中国に向かった。1984（昭和59）年にはカンチェンジュンガ登山隊を派遣。南峰（8,491m）、中央峰（8,478m）、主峰（8,598m）の縦走を成し遂げ、また、7,800m地点からハンググライダーを飛ばすなどユニークな試みで大きな話題となった。1988（昭和63）年、チョモランマ＝サガルマータ（エベレスト8848m）三国友好登山を実施、登山隊を中国とネパールの両側から頂上を目指し、登頂後はそれぞれ反対側に国境を超えて下山するという交差縦走を行い、中国側からネパール側へ山田昇が縦走し、成功させた（ネパールからは登頂できなかった？）（日本隊総隊長今西壽雄＝第15代会長）。1992（平成4）年、日中合同登山隊（日本山岳会、中国登山協会）を結成し、当時、世界最高の未踏峰であったナムチャバルワ（7782m）の初登頂に成功した。2001（平成13）年、英文誌「Japanese Alpine News」を創刊し、会の活動を海外に発信する取り組みを始めた。2005年、創立100周年を迎え、その記念事業の1つとして『日本山岳会百年史』が刊行された。これは「本編」と「続編・資料編」の2冊から成り、編集作業は10年以上に及んだ。ほかにも、約5000kmを踏査した中央分水嶺踏査、全国4000あまりの山を解説した『新日本山岳誌』の刊行などの記念事業がある。2012（平成24）年には社団法人から公益社団法人に移行した。1.小島烏水（久太） 《1931（昭和6）〜1933（昭和8）》2.高頭仁兵衛 《1933（昭和8）〜1935（昭和10）》3.木暮理太郎 《1935（昭和10）〜1944（昭和19）》4.槇有恒 《1944（昭和19）〜1946（昭和21）》5.松方三郎（義三郎） 《1946（昭和21）〜1948（昭和23）》6.武田久吉 《1948（昭和23）〜1951（昭和26）》7.槇有恒 《1951（昭和26）〜1955（昭和30）》8.別宮貞俊（べっく さだとし） 《1955（昭和30）〜1958（昭和33）》9.日高信六郎 《1958（昭和33）〜1962（昭和37）》10.松方三郎（義三郎） 《1962（昭和37）〜1968（昭和43）》11.三田幸夫 《1968（昭和43）〜1973（昭和48）》12.今西錦司 《1973（昭和48）〜1977（昭和52）》13.西堀栄三郎 《1977（昭和52）〜1981（昭和56）》14.佐々保雄（ささ やすお） 《1981（昭和56）〜1985（昭和60）》15.今西壽雄（いまにし としお） 《1985（昭和60）〜1989（平成1）》16.山田二郎 《1989（平成1）〜1993（平成5）》17.藤平正夫 《1993（平成5）〜1995（平成7）》18.村木潤次郎 《1995（平成7）〜1997（平成9）》19.齋藤惇生（さいとう あつお） 《1997（平成9）〜1999（平成11）》20.大塚博美 《1999（平成11）〜2003（平成15）》21.平山善吉 《2003（平成15）〜2007（平成19）》22.宮下秀樹 《2007（平成19）〜2009（平成21）》　23.尾上昇 《2009（平成21）〜2013（平成25）》25.森武昭 《2013（平成25）〜》日本最初の登山クラブとして、設立以来日本人による内外の登山活動を牽引し、また支えてきた。なかでもアルバータ山初登頂（1925〈大正14〉年）、マナスル初登頂〈1956（昭和31）年〉、ナムチャバルワ初登頂〈1992（平成4）年〉などは高く評価されている。ほかにも文化活動や上高地や尾瀬を中心にした自然保護活動にも取り組んできている。また、高所医学の研究、マッキンリーの気象観測や自然エネルギー利用の研究、出版や講演なども行っており、最近は「山の日」制定の活動など、山を軸にして多岐に及ぶ。財務委員会、総務委員会、デジタルメディア委員会、山岳編集委員会、会報編集委員会、図書委員会、図書管理委員会、資料・映像委員、海外委員会、集会委員会、山岳研究所運営委員会など日本山岳会の運営に直接かかわるもののほか、次のような委員会があり、各種の啓蒙活動や自然保護活動、社会貢献活動を行っている。（名誉会員・登頂当時会員でなかった者、登山隊長含む）※典拠・参考資料は脚注参照※典拠・参考資料は脚注参照（50音順）※典拠・参考資料は脚注参照※典拠・参考資料は脚注参照このほかメールマガジン「日本山岳会だより」（不定期）があり、各支部でも支部報・周年記念誌を発行している。1955（昭和30）年1月2日、三重県鈴鹿市の山岳会である岩稜会メンバー3人が前穂高岳東壁で登攀中に、新品のナイロン製ザイルが切断し、墜死者が出る事故が発生した。さらに、この事故に前後して2件のナイロンザイル切断による事故が発生しており、ナイロン製ザイルに対して強度・安全面からの不安が持たれることになった。当時出回り始めたナイロン製ザイルは、従来の麻製ザイルに比べ強度面で数倍し取り回しも容易であるとしてメーカーが普及を進めており、ザイルの製造メーカーの東京製綱は、大阪大学工学部教授で日本山岳会関西支部長の篠田軍治の指導を仰ぎ、同年4月29日東京製綱蒲郡工場（愛知県蒲郡市）において、山岳関係者・新聞記者らの集まった中で原因究明のための公開実験が行われた。前穂高岳東壁の事故で死亡した犠牲者の実兄である石岡繁雄（旧制名古屋大学工学部出身、岩稜会会長）は、個人的に行った実験で、ナイロンザイルは岩壁登攀時には鋭角の岩角に掛かると人間の体重程度の重量で簡単に切断することを突き止めており、篠田も、研究室での実験を行いこの結論を肯定していた。しかし篠田は、実験前に岩角に丸みをつけるなどして誤ったデータが出るように加工し、結果、ナイロン製ザイルは麻製ザイルに比べて数倍の強度を持つ、という誤りの結果が得られ、そのように報道がなされた。日本山岳会は『1956年版 山日記』にも、蒲郡での公開実験のデータを基にしたナイロン製ザイルの強度に関する篠田の記述を掲載し、さらに岩稜会は登攀者の技量未熟をナイロンザイルによるものとしている、と主張した。この件は作家の井上靖によって朝日新聞に連載された『氷壁』によって世に広く知られることになった。この間、石岡および岩稜会は、篠田、メーカー、日本山岳会に対し、誤りを正し、問題の所在を明らかにしてナイロンザイルの限界性を明示すべきであると公開質問状などで訴えたが、納得のいく回答は得られなかった。その後もナイロン製のザイルが切断する登山事故は相次ぎ、1973（昭和48）年6月、岩稜会の長年にわたる主張が認められ、「消費生活用製品安全法」が制定されて登山用ロープ（ザイル）は同法の対象となった。同法に基づき、1975（昭和50）年6月には登山用ロープの安全基準が官報で公布され、日本において世界で初めてのザイルの安全基準が制定された。これによって、問題とされた8ミリナイロンザイルは二重にして使用しても登山用としては認められないものとなった。安全基準の実施後、日本山岳会は『1977年版 山日記』に『1956年版 山日記』で「登山用ロープについて編集上不行届があった。そのため迷惑をうけた方々に対し、深く遺憾の意を表する」として、21年ぶりに実質的に訂正となる「お詫び」を掲載した。その後の1989（平成1）年、日本山岳会は篠田を名誉会員推薦を決定、石岡は石原國利（ナイロンザイル事故時の岩稜会メンバーの一人、井上靖『氷壁』主人公のモデル）とともに篠田の名誉会員撤回要望書を提出している。翌年2月、日本山岳会は篠田の名誉会員の取り消しは不可能と決定した。この間、日本山岳会東海支部は支部長名で篠田の名誉会員推薦について理事会に対して再審議を申し立てているが、決定は覆らなかった。

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