オープンソース () とは、言葉通りにはソースコードを公開することと理解できる。Open Source Initiative は、「オープンソース」と名乗るための要件を定義している（後述）。History of the OSIによれば、1998年2月3日に、パロアルトにおいて、Netscapeブラウザのソースコードをどのような形で公開していくかという戦略会議の中でつけられた新たな用語であると説明している。またオープンソースに関する本 "Open Sources: Voices from the Open Source Revolution" にも、マーケット向けのプロモーション用語として使う新しい言葉“オープンソース”を作り出したとある。Open Source Initiative (OSI) は、オープンソース・ライセンスの要件として、以下のような定義 "The Open Source Definition(OSD)" を掲げている。これはもともとはDebianフリーソフトウェアガイドラインをベースとしたものである。日本語ではソースコードを無償で公開していることを基本とした様々な定義（のライセンス）に「オープンソース」という表現を使う人がいる。当事者が「オープンソース」と言っていなくても「オープンソース」と呼ばれている場合がある。(例:JRA-VANの馬吉ソース公開版、これはソース公開版と名乗っている。)オープンソースの原型となった概念として、フリーソフトウェア（自由なソフトウェア）がある。創始者の1人であるエリック・レイモンドによれば、オープンソースはフリーソフトウェアに付きまとっていた否定的な印象を払拭するための、「製品の再ブランド化を図る」ためのものであった。1997年当時、フリーソフトウェアというものに対する経営者や投資家の印象は必ずしも良いものではなかった。1つには、「フリーソフトウェア」という言葉が「無償のソフトウェア」という意味と紛らわしく、ビジネスには無償という考え方は馴染まないということがあった。もう1つには、フリーソフトウェア運動を進める中心的な存在であるフリーソフトウェア財団 (FSF) がフリーでない（プロプライエタリな）ソフトウェアに対して攻撃的であったことや、その「コンピュータのユーザは、何の制約も受けずにソフトウェアを他人と共有できるべきなのである」という主張が共産主義的だとされたことがある。吉田智子によれば、「フリーソフトウェア」は企業としては関わりたくない対象だったとされる。ソースコードの公開は有意義であるが、フリーソフトウェア運動の急進的な思想は非現実的であり、その極端な思想がビジネスの世界からは拒否されると考えた人々によって、新たに「オープンソース」いう言葉が生み出された。そこでは敢えて自由という点を強調はせず、むしろ「ソースコードを公開するとどういうメリットがあるか」が関心の中心である。この方針は一定の成功を収めオープンソースという概念の浸透をもたらしたが、自由を強調しないという点はフリーソフトウェア運動の支持者からの攻撃の標的となることがある。オープンソース創始者の1人ブルース・ペレンスは1999年2月17日、オープンソースが既に成功を収めたこと、そしてオープンソースがフリーソフトウェアから離れすぎていることを挙げて「今こそフリーソフトウェアについて再び語るべきときだ」と述べた。オープンソースは1970年代から、ソースコードをオープンにしたフリーソフトをBBSなどの通信を利用して配布したり、実験ネットワークとして始まったインターネットにおいて大学、研究機関の成果のソフトウェアのソースコードを公開する流れから始まっている。コピーレフト思想に基づいたフリーソフトウェア運動は1984年にアメリカで始まった。ソフト開発技術者のリチャード・ストールマンはソフトウェアは特定の国・企業・団体・個人の所有物ではなく、人類の共有財産であり、誰でも開発・供給に参加でき、誰でも自由に使用できるものという理念に基づいてコピーレフト理論を提唱し、フリーソフトウェア財団、GNUプロジェクトを設立し、フリーソフトウェアの開発・普及運動を開始した。オープンソース運動のうち、現在に繋がっているものの１つは1998年にアメリカで始まった。マイクロソフトのInternet Explorerとの競争でシェアが低下したネットスケープコミュニケーションズのブラウザNetscape Navigatorの建て直しプロジェクトで、製品の機能・品質の向上とシェア回復のために、技術者の参加を募集する方法、誰でも開発・供給に参加できる理念として、エリック・レイモンド、ブルース・ペレンズが提唱・開始し、後にOpen Source Initiativeが具体的に定義した開発スタイルである。2000年代の最初の10年間である現在では、オープンソース、オープンテクノロジーによる製品開発・ビジネスモデルはコンピュータ業界だけでなく様々な分野で、非営利組織、営利企業、国・自治体の議会・行政機関の連携により普及が進行し、クローズドソース、プロプライエタリソフト・テクノロジーによる製品開発・ビジネスモデルからオープンソース、オープンなテクノロジーによる製品開発・ビジネスモデルへの変革・転換が進行中である。2012年現在では、世界の多くの国において、多種多様な分野で多種多様なオープンソース、オープンテクノロジー・ビジネスで開発し供給し普及し使用している。オープンソース、オープンテクノロジー・ビジネスによる製品・システム・サービスの開発・供給・消費を積極的に推進する非営利組織・企業は世界中に存在するが、本部・本社がアメリカに所在する事例、主要な開発者・供給者、消費者・利用者がアメリカに所在する事例が多く、オープンソース、オープンテクノロジー・ビジネスによる製品・システム・サービスの開発者・供給者・消費者は、発祥地であるアメリカが中心地であるがインタネット上での活動は国を特定できないこともある。前記の各組織・各社はいずれもアメリカに本部・本社がある非営利組織または企業である。以下では、OSIがOSD準拠と認定しているライセンスで、主要なものを挙げる。各々のライセンスの詳細については個別の記事やオリジナルの契約書を参照のこと。まず、OSDへの準拠に関連するものやそれ以外の特徴などを述べる。以下の各ライセンスは、一定の条件の下でソフトウェアの使用、複製、改変、（複製物または二次的著作物の）再頒布を認めている。次の 2 つの条件はほぼ共通している。次の条件は、採用しているライセンスとそうでないライセンスがある。マサチューセッツ工科大学 (MIT) を起源とするライセンス。非常に制限が緩い。X Window Systemで使用されていることから X11ライセンスとも呼ばれる。フリーソフトウェア財団によれば、MITは過去にこれ以外のライセンスで多数のソフトウェアを公開しており、厳密にはX11 Licenseと呼ぶべきだとしている。現在一般にThe MIT Licenseの名称で配布されているのはこのライセンスである。利用条件は、次の条件のもと、複製・改変・再頒布を認めている。オリジナルのBSDライセンスの宣伝条項と呼ばれる条項は、多数のソフトウェアを収録したパッケージ製品の場合、広告本体よりも多くの紹介文を必要とする事態を招きかねないという欠点があった。そのため、オリジナルのBSDライセンスから広告条項を削除した修正BSDライセンスが発表された。派生物への制限が緩いため広く使用されている。GNUプロジェクトの一環としてフリーソフトウェア財団より配布されているライセンス。次の条件のもと、複製・改変・再頒布を認めている。2007年6月29日（米国時間）Free Software Foundation (FSF) がGPL 3を発表した。GNU GPL 3は、オープンソースによるソフトウエアの権利、義務、プログラム提供者のもつ特許の使用など基本理念を明文化したライセンス体系となっている。LGPLはGPLと同じく同一ライセンスの適用を要求しているが、その条件がいくらか緩やかである。LGPLでは、元のソースコードそれ自体を変更した改変版にはLGPLまたはGPLを適用しなければならない。しかし、元のソースコードを改変することなく他のソースコードとリンクした場合には、他のソースコードにはLGPLを適用しなくても良い。これは、LGPLが当初glibcのためのライセンスとして作成されたことに関係がある。C言語ライブラリのように他のソフトウェアを作るための基盤として広く利用されるソフトウェアの場合、GPLはリンクされるすべてのソースコードがGPLであることを要求するので、ライブラリとしての価値を低くしてしまう。つまり、ライブラリがGPLであると、そのライブラリはGPLのソフトウェアを作るためにしか使えないものとなってしまう。この問題を解決するため、LGPLのソフトウェアを一緒にリンクするだけであればLGPLを適用しなくてもよいものと定めている。GPLがコンピュータプログラムの配布に主眼を置いて設計されているのに対し、GFDLは文書の配布に主眼を置いて書き直した「文書用GPL」と言える。Apacheソフトウェア財団によるライセンス。http://apache.org/licenses/LICENSE-1.0Apache HTTP Server 1.2などのライセンス。いわゆる「広告条項」が存在する。http://apache.org/licenses/LICENSE-1.1Apache Software License 1.0からいわゆる「広告条項」を削除したライセンス。頒布の際にドキュメントに記載するようになった。http://apache.org/licenses/LICENSE-2.02004年3月1日以降にApacheプロジェクトからリリースされたソフトウェアのライセンス。Apache Software Foundationにより2004年1月21日に承認された。IBMが提唱したライセンス。修正を加えたコードが商用製品で使用しやすくなっている。

出典:wikipedia