マックスバリュ（MaxValu）は、イオングループの国内12法人及び海外5法人が展開するスーパーマーケット (SM) である。食品を中心に取り扱い、日本国内で711店舗、海外で86店舗展開している（2015年11月現在）。店舗ブランドだけをとるならば、国内最大のスーパーマーケットである。また、現在日本で唯一、北海道から沖縄県まで全国でチェーン展開しているスーパーマーケットである。1994年10月28日に1号店、マックスバリュー江刺店（岩手県江刺市（現：奥州市江刺区））が開店した。開発当初の名前は「マックスバリュー」(MAXVALU) で、1998年11月の新店から現在の「マックスバリュ」に改称され、店舗ロゴも刷新された。ただし現在でも旧名称と旧ロゴが残っているところもある（後述）。スーパースーパーマーケット(SSM)と呼ばれる大型スーパーマーケットとドラッグストアをコンビネーションした業態として、アメリカのフード＆ドラッグ(FOOD&DRUG)のコンビネーションストアを参考に開発されたとされている。1993年に発足したプロジェクトチームによりコンセプトが作成され、売場面積3000m、商圏人口3万人など、開発当初はフォーマットが細かく設定された。現在はスーパーマーケット業態として食品が中心の品揃えとなっている。営業時間が長く、年中無休で24時間営業を行っている店舗も多いため、他のスーパーマーケットだけでなくコンビニエンスストアとも競合している。一方、大規模形店舗には近隣型ショッピングセンター (NSC) の核店舗として出店している例もある。2010年2月20日にイオンリテールからの事業譲渡（実質的な分社）により新しく6社のマックスバリュ地域法人が発足し、大半のNSCの運営母体が各法人に移行した。マックスバリュ各地域法人が運営しているヤオハンやジョイフル東海、ハロー、アーガス、くらし館、フードセンター、ジョイ、KOHYOなどのイオングループによる合併・買収前の屋号の店舗も、売場面積などでマックスバリュの掲げる条件に沿う店舗については、改装などのタイミングでマックスバリュに屋号変更される傾向にある。一部の各地域法人運営店舗では、マックスバリュの掲げる条件に合致しない店舗であっても店舗ブランドを「マックスバリュ」やその派生業態（後述）に統一する事例がある一方で、これまでとは逆にマックスバリュ店舗を「ザ・ビッグ」「バリューセンター」などの日配品メインのディスカウントストアに業態変更する事例や、「ウエルマート」等の別の小規模店舗ブランドに再変更する事例もある。なお、2011年3月に総合スーパーを「イオン」に統一するのに先駆け、同年1月29日に「ヤオハン」から屋号変更した稲取店・湯河原店から、左側に「ÆON」ロゴを配置した店舗ブランドロゴ（表記上は「ÆON MaxValu」）にマイナーチェンジされており、以降に開店した新店舗でも「ÆON」ロゴ入りの店舗ブランドロゴを用いる（なお、「ザ・ビッグ」に関しても2011年1月以降に新規開業した店舗は「ÆON」ロゴ入りの店舗ブランドロゴにマイナーチェンジされている）。マックスバリュの派生業態として、以下のようなものがある。国内ではテレビCMソングとして、また、店内BGMとしてマックスバリュのテーマソングが流れている。なお、マックスバリュの名称でない店舗の一部でも店内BGMとしてマックスバリュのテーマソングが流れているものもある。マックスバリュでは以下のような統一サービスデーを展開している。マックスバリュ東海の店舗ではすこやかカメさんの日（6のつく日）もあり16日に延長実施される場合併用は出来ない。同日に実施のお客さまわくわくデー又はときめきポイント毎日2倍も適用されている。（15日以外の延長実施日は除く。5倍の場合も同じく5倍も適用されている。イオンJMBカードは除く。）提携カードやWAONPOINTカードは現在対象外である。北海道、中部（ただし中部は同日に独自のスーパーマックスデーを実施しておりイオンカードやWAONで5%割引となりこちらの方が割引率が高い。別途企画で5倍の場合は5倍も適用されて併用可能である。イオンカードの場合毎日ときめきポイント2倍と併用可能である。）、西日本、九州は対象外。対象外の企業は毎日ときめきポイント2倍を実施しておりイオンカードのみ2倍になる。WAON(電子マネー)やWAONPOINTカードは対象外。滋賀県の膳所店や愛知県の旧ピーコックストア店舗はマックスバリュ中部への移管により廃止された。提携カードは本企画の対象外でいずれの運営会社の店舗であってもときめきポイント毎日2倍の対象になる。東海はかつて不参加であったが現在は対象となった。全店舗ザ・ビッグになった長野、南東北ではマックスバリュ時代から現在まで対象である。関東は5%引きと併用可能であり東北も日曜日と重なった場合は同様に5%引きと併用可能である。この他にナイスキッズデー（中部、毎月7日）は県や政令指定都市が発行する子育て支援カード提示の場合に限り一部除外品以外は直営売場の商品が5％割引が受けられる。またマックスバリュ東海の店舗ではすこやかカメさんの日（6のつく日）もあり65歳以上(2013年2月28日時点で60歳以上でありかつ当時会員だった場合経過措置として最長2018年2月27日までは65歳未満でも利用可能である。2013年3月1日以降に1年単位で更新することも可能である。)の顧客を対象に発行される「すこやかカメさんカード」会員は直営売場の商品が1割引が受けられる。イオン琉球とマックスバリュ北陸(2015年3月1日から)ではイオンと同じタッチポイントが毎週土、日曜日に実施されている。なおマックスバリュ東海、マックスバリュ関東が運営する一部店舗(主に旧イオンエブリの店舗)では上記の全ての特典を実施していない(WAONなどの電子マネーやイオンギフトカード、商品券、イオンオーナーズカードなども利用不可。)。マックスバリュ中部の店舗で2013年3月より実施してきた「火曜市WAONトクトクポイント」は2016年3月29日をもって終了し現在マックスバリュでは開催している法人は存在しない。かつてマックスバリュ長野も実施していたが「ザ・ビッグ」への改装により廃止されている。なお屋号が「イオン」、「イオンスタイル」の店舗についても2016年10月11日をもって同様の企画を廃止する。イオンカード(提携カードも含む。ただしイオンJMBカードは除く。)のクレジット支払い利用者は2016年6月1日からは毎日(3倍以上の企画時を除く。)「ときめきポイント」2倍となる。またOMCカード(QUICPayは不可。)のクレジット支払い利用者は2015年8月1日からは毎日「わくわくポイント」3倍となる。(2016年6月23日(一部店舗、運営法人は同月1日より順次)からはWAONPOINTカード又はイオンカードの提示でさらにWAONPOINTも加算される。)店舗によってはレジ袋辞退の場合、精算時にその場で2円引き、または1回の精算ごとに通常1個のスタンプが押印される「買物袋スタンプカード」を実施している。ただしスタンプカードの場合、下記においては、1回の精算ごとに2個のスタンプ（Wスタンプ）が押印される（一部店舗は除く）。スタンプが20個たまると、1枚でトップバリュ商品・イオン音符つきマイバッグ100円引き、または毎月11日イオン・デーの黄色いレシートキャンペーンへの寄付、3枚でマイバッグ携帯用、5枚でマイバッグレジカゴ用と交換できる。なお、運営会社によっては特典が異なる場合があるほか、現在はレジ袋有料化に伴い約半数の店舗が優遇サービスを既に終了している。日本国内では、地域ごとの11の運営会社により、宮城県、福島県、栃木県、群馬県、福井県、長野県、鳥取県、島根県、徳島県、高知県を除く37都道府県に店舗を展開している。マックスバリュは、元々イオンが中心となって手がけており、2008年の事業譲渡（事実上の企業分割）後はイオンリテールが中心となって展開していた。それと並行して、イオングループ傘下に加わった各地域のスーパーマーケット運営会社が展開していた独自ブランド店舗を「マックスバリュ」に業態変更する形で店舗数を拡大していった。店舗展開にあたってはこのような経緯があるため、同じイオングループの同一店舗ブランドながら複数の運営会社の店舗が混在する営業エリアが存在する状態となっていた。この状態を解消する目的もあり、2009年7月以降、イオンリテールが運営する静岡県の5店舗と豊橋橋良店（愛知県豊橋市）をマックスバリュ東海へ、香川県の2店舗をマックスバリュ西日本へそれぞれ譲渡した。元々イオンリテールが単独で出店していた地域である（南東北、関東(神奈川県を除く)、長野、北陸）か、イオンリテールとマックスバリュ地域会社との混在から新会社と元々同一地域で運営していた別のマックスバリュ地域会社との混在に変わっただけ（北東北、関東(神奈川県のみ)、中京）であることからその目的の解消とはあまり関係ないが、2010年2月にはイオンリテール運営のマックスバリュをイオンが新たに設立したマックスバリュ地域会社6社（マックスバリュ北東北（後述の通り消滅）・マックスバリュ南東北（後述の通り現在マックスバリュを運営していない）・マックスバリュ関東・マックスバリュ中京（後述の通り消滅）・マックスバリュ長野（後述の通り現在マックスバリュを運営していない）・マックスバリュ北陸）へ吸収分割により移管した。その際、同じ新潟県の糸魚川店と異なりマックスバリュ北陸に移管されず全国で唯一、イオンリテール直営店舗のままとなっていた中条店も2011年3月1日に「イオン」へブランド変更された為、イオンリテールはマックスバリュの運営を離れ、新潟県はマックスバリュ北陸に統一された。その他に、マックスバリュ運営会社同士の統合も行われるようになり、2013年3月にマックスバリュ中部がマックスバリュ中京を吸収合併したことで岐阜県の営業エリアが統一。2014年3月にはマックスバリュ東北がマックスバリュ北東北を吸収合併したことで岩手県の営業エリアが統一された。さらに同年6月には光洋がマックスバリュ中部に滋賀県で唯一光洋の運営であった膳所店を譲渡したことで滋賀県の営業エリアが統一された。一方で山陽マルナカが大阪府や奈良県においてマックスバリュを展開するようになったため両府県において光洋と山陽マルナカが混在するようになった。2015年9月1日には、ダイエーの店舗網再編計画に伴い、北海道内の「グルメシティ」6店舗とダイエー札幌円山店の7店舗をマックスバリュ北海道へ、九州地区の「グルメシティ」13店舗とダイエー吉塚パピヨンプラザ店の14店舗をマックスバリュ九州へそれぞれ移管し、「ザ・ビッグ」へ業態転換する南福岡店と店舗建て替えの為休業中の深堀店を除く19店舗は移管及びリニューアルオープンを機に「マックスバリュ」に順次屋号変更された（このうち12店舗は継承日当日にリニューアルオープン。残りの店舗も同月中に順次リニューアルオープン予定）。先述の通り2015年現在唯一全国展開されているSMチェーンであるが、ダイエーと同様に店舗網を再編し、特定の地域に集約する構想があり、近畿圏のSM（マックスバリュ、光洋、マルナカなど）をダイエーの運営に統一したり、関東のSM（マックスバリュ、カスミやマルエツ等）のブランド整理を行うとされている。2016年3月1日にイオンマーケットが運営していた関西地区の店舗が光洋へ移管された。運営を手がける国内11社と営業エリアは下記のとおり。なお、各社の手がけるその他の店舗ブランドについては各社の記事を参照のこと。なお以下の企業は社名にマックスバリュが付くが全店舗ともザ・ビッグに改装したため現在マックスバリュを運営していない。2007年10月23日にタイにて、「MaxValu」の海外1号店、MaxValu Nawamin Store（ナワミン店）が開店（1992年3月6日にオープンしたスカピバン店のリニューアル店舗）、また、2007年12月1日にはマレーシア1号店となる、MaxValu Desa Parkcity Store（デサパークシティ店）をオープンした。これら2店舗の開店を機に、海外の現地法人が運営するスーパーマーケットにも「MaxValu」を導入することになり、既にオープンしている既存のスーパーマーケットも「MaxValu」へ屋号変更した（イオンマレーシアが運営する一部のスーパーマーケットは2007年以降「MaxValu」から「D'HATI」に屋号変更した時期があったが、現在は全て「MaxValu」に再び統一されている）。また、イオンタイランドでは2010年12月から通常の「MaxValu」のよりも取扱品目を絞り込み、売場面積を半分以下（300m前後）にした日本国内での「マックスバリュエクスプレス」に似た都市型小型スーパー「MaxValu Tanjai（マックスバリュ タンジャイ）」をオープンした。なお、「Tanjai」とは、タイ語で「思い通りに、すばやく」を意味する。2013年に入り、マックスバリュ地域会社の子会社を通じて中国での展開も進められており、同年1月8日にマックスバリュ東海が広東省広州市に永旺美思佰楽（広州）商業有限公司（イオンマックスバリュ広州）を、同年2月7日にはマックスバリュ西日本が広東省青島市に永旺美思佰楽（青島）商業有限公司（イオンマックスバリュ青島）を、同年5月20日にはマックスバリュ中部が江蘇省蘇州市に永旺美思佰楽（江蘇）商業有限公司（イオンマックスバリュ江蘇）を順次設立した。いずれの法人も、イオングループ中国本社の中枢企業である永旺（中国）投資有限公司（イオンチャイナ）との合弁で、イオンマックスバリュ青島は同じ青島市で総合スーパーを展開するグループ企業の青島永旺東泰商業有限公司（青島イオン東泰）も出資している。同年1月19日にはイオンマックスバリュ広州が中国での1号店となる「マックスバリュ太陽新天地店」をオープンした。なお、「マックスバリュ」は中国語で「美思佰楽」と表記される。海外での運営会社及び店舗数は以下の通り2013年8月22日、マックスバリュ大在店(大分県大分市)において男性客がアイスクリームの冷蔵ケースに侵入し、その画像がツイッターに投稿されていた事が発覚した。問題の画像は、同日未明に撮影された事が判明しており、(同店の運営会社である)マックスバリュ九州は同23日まで同店でのアイスクリームの販売を中止し、商品入替および冷蔵ケース消毒・清掃の上、同24日午前10時より販売を再開した。また同社は本件の被害届を、同23日大分東署に提出した。

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