フレッツ（FLET'S）は、東日本電信電話株式会社（NTT東日本）及び西日本電信電話株式会社（NTT西日本）の地域IP網へのアクセスを提供するサービスである。地域IP網はインターネットサービスプロバイダ (ISP) とPOIで相互接続しているため、ユーザーは地域IP網を通してインターネットに接続することになる。この場合、フレッツは（ISPとの対比における）回線事業者に該当することになる。また、NTT東日本・西日本の独自サービスも地域IP網を経由して利用可能となっている。これは、地域IP網およびそれらを相互接続した網内で閉じたサービスである。地域IP網は「都道府県」（「日本電信電話株式会社等に関する法律第2条第3項第1号の区域を定める省令」による47の地域区分名であり、地方自治法上の都道府県とは必ずしも一致しない）毎に存在し、地域IP網に各利用者とISPが接続されてインターネットへのアクセスが可能になる。地域IP網は元来NTTの内部ネットワークであり都道府県内の電話局間通信に利用されていたがインターネット用として外部接続（ISPの接続装置設置）を許可した経緯があり、その際にサービス名称へ「フレッツ」を冠した。そのため、地域IP網を（NTT自己利用以外の）インターネット回線として利用する形態を指し「フレッツ網」と呼ぶ場合がある。「フレッツ」の名称は、Flat（定額）/Friendly/FlexibleのFとLet'sを組み合わせたものとされている。現在のフレッツシリーズの先駆けとなる「ISDN網によるIP接続サービス」の開始に当たり、当初検討されていた名称は「フレッシュI（アイ）」であったが、当時は検索サイトとして名を馳せていたポータルサイトの「フレッシュアイ」と紛らわしいため、「フレッツ・アイ（ロゴ表記はFLET’S・Isdn）」と造語したのが初出である（→後項参照）。サービス開始後しばらくはADSLやFTTH等のフレッツ系サービスがまだ存在しなかったため、フレッツ・ISDNを単に「フレッツ」と略称することもあった。フレッツのいずれのアクセスサービスも定額制・常時接続で提供される。またBフレッツ、フレッツ・光プレミアム及びフレッツ・ADSLについてはPPPoEを利用し複数のISPへの接続（切り替え）を含む複数セッションの接続が可能という特徴がある。NTT東日本においてはフレッツ光ライト、フレッツ光ネクストおよびBフレッツを総称して、NTT西日本においては同社により提供される光ブロードバンド回線サービスを、「フレッツ光」と呼ぶ。光ファイバー（光ケーブル）の引き込み方法により数タイプある。マンションタイプを除き、光ファイバーをユーザ敷地に直接引き込む (FTTH)。公称速度はユーザ端末側で最大1Gbps。サービス品目によっては、アクセス回線の帯域が他の複数の契約ユーザにより共有される。2014年3月14日の総務省の発表によれば2013年末の段階で、フレッツ光によるFTTHの契約件数は日本国内のFTTHの契約件数2,502万件のうち71.4%のシェアがある。FTTHにおけるNTTによる寡占化が問題視されているものの、実際にはNTT西日本営業地域では、30府県中2県でNTT西日本のシェアが50%を下回っており、滋賀県に至っては電力系事業者のケイ・オプティコム（関西電力系）の後塵を拝している。近年では、無線系通信サービスの高速化と競合FTTHサービス会社のサービス提供地域の拡大により、契約件数が伸び悩んでいる。なおサービスの名称に【東】【西】と記したものは、それぞれNTT東日本地域およびNTT西日本地域で提供されていることを示す。特記なき場合は両地域とも提供。以下ではBフレッツ、フレッツ・光プレミアム、フレッツ 光ネクストとサービスごとに節を設けるがマンションタイプについては複雑な形態を持つため別節で扱う。2008年（平成20年）3月28日に発表され、同月31日に申し込み受け付けとサービスの提供が開始された。次世代ネットワーク (Next Generation Network、NGN) を用いたサービスであり、これまでのBフレッツに加えて高品質で安定性を確保したひかり電話や一部地域では地上デジタルテレビの再送信が提供されている。技術面ではQuality of Service (QoS) を設けることにより、テレビ電話やテレビ再送信などに対して優先度を上げて通信を行うことで高品質でかつ安定した通信を行うことができる。逆に言うと、優先度が低い一般のインターネットアクセスでは、優先度が高い通信が増えれば増えるほど、安定した通信をすることが難しくなる。2011年より、インターネットサービスプロバイダが提供するIPv6のブロードバンドインターネット接続サービスを、インターネット（IPv6 IPoE）接続および、インターネット（IPv6 PPPoE）接続により、提供する。フレッツ光・マイタウンのNGN版。ファミリータイプ及びファミリーライトタイプがある。2010年（平成22年）6月18日、島根県の邑智郡川本町・美郷町、隠岐郡海士町より開始、以後続々と開始自治体が増えている。なお、従来のフレッツ光・マイタウン地域におけるサービス開始予定などは発表されていない。マンションタイプはBフレッツ、フレッツ・光プレミアム、フレッツ 光ネクストともに提供されているが、マンションの形態によってより細分化されたプランがある。マンションの規模に応じた「サービスタイプ」と屋内の配線状況に応じた「配線方式」の2つを組み合わせて料金プランが決定される。また、設備上の理由（他社回線との混在などがあげられる）により、Bフレッツやフレッツ・光プレミアムは導入可能だが、フレッツ 光ネクストは導入できない（ファミリータイプで導入できるケースや導入自体が不可というケースもある）というケースもある。2000年（平成12年）12月26日に「光・IP通信網サービス（仮称）」として一部の東京都区部及び大阪市で試験サービスを開始し、その後数ヶ月間の期間を経てから2001年（平成13年）8月1日に「Bフレッツ」として光ファイバーを用いた通信サービスを本格的に開始した。当初はベーシックタイプ、ファミリータイプ、マンションタイプの3つであったが、後に情勢を踏まえてサービスを拡充していった。NTT西日本が2005年（平成17年）に「フレッツ・光プレミアム」を開始し、またNTT東日本が2004年（平成16年）に「ハイパーファミリータイプ」の提供開始、2008年（平成20年）に「フレッツ・光ネクスト」を投入して2009年（平成21年）度内にはBフレッツ提供地域全域に拡大したことから、2012年3月31日をもって、一部地域を除き、新規サービス申し込みを終了した。NTTは、フレッツ光ネクストへの移行(マイグレーション)を計画中で、既に中継網である地域IP網を、2013年度末をめどにフレッツ光ネクストに移行工事中である。既存ユーザの取り扱いについて、NTT東日本が2014年（平成26年）2月18日に「Bフレッツ ハイパーファミリータイプ」、および「Bフレッツ マンションタイプ」を利用している契約を、それぞれ「フレッツ 光ネクスト ファミリータイプ」、および「フレッツ 光ネクスト マンションタイプ」に順次、移行すると発表された。NTT西日本地域でのみ提供されており2004年（平成16年）12月に発表され、2005年（平成17年）3月1日よりサービスが開始された。Bフレッツと同じく、フレッツ光ネクストのサービス地域の拡大に伴い、2012年3月31日をもって、一部地域を除き新規サービス申し込みを終了し、2019年1～3月期をめどにサービスを終了する。NTTは、フレッツ光ネクストへのマイグレーションを実施中。Bフレッツと比較するとIPv6に標準で対応し、加入者網終端装置 (CTU) が回線終端装置やVDSLモデムなどとは別個に提供される。NTT西日本地域のみ。他の「フレッツ光」サービスを提供していない市町村・地域の一部において自治体が各戸まで敷設したFTTH回線（光CATVを運営しているケースが多い）の通信帯域をNTT西日本が借り上げて、地域IP網もしくは自治体が用意した特定のプロバイダへ接続するサービス。このため、加入には事前に自治体FTTH回線の契約及び引込工事が必要。2007年（平成19年）3月1日、岡山県の真庭市及び英田郡西粟倉村よりサービスを開始し、以後同県内の真庭郡新庄村（2007年10月1日開始）と美作市（2008年7月1日開始）のほか福井県大飯郡おおい町（2007年5月21日開始）、大分県豊後高田市（2008年2月1日開始）、愛媛県越智郡上島町（2009年5月1日開始）、徳島県三好郡東みよし町（2010年2月1日開始）の合計8市町村へと広がった。サービス内容は概ねフレッツ・光プレミアムに準じているが、付帯サービスの有無や料金は各自治体側の設備や契約内容により異なっている。NTT東日本のBフレッツ契約者に対し、右の光ポータブルといわれる小型WiFiルータがレンタルされている。本端末はフレッツ光やADSLといったブロードバンド回線のルータとしてだけではなく、FOMAハイスピードなどのモバイル回線や後述のフレッツスポット、NTTドコモのdocomo Wi-Fiなども親回線としたWiFiルータとなる。NTT西日本も2010年12月21日よりレンタル開始がされた。光iフレームは、2010年11月より開始された、フレッツ光契約者向け、android OS搭載のタブレット型端末とフレッツマーケットといわれるアプリケーション・コンテンツマーケットを使った情報配信サービスとなる。端末はレンタルと買取とあるが、フレッツ光ユーザー限定の販売となる。利用者から地域IP網までの間を、既存の電話線を利用するADSL。1999年（平成11年）12月から試験提供していたADSLサービスを元に、2000年（平成12年）12月末から正式に提供開始した。サービス提供に必要な物品の製造が既に終了しており、保守物品の在庫の枯渇が見込まれることから、新規申し込みの受付をフレッツ 光ネクストが提供されていない地域を除いて2016年6月30日をもって終了した。なお、保守物品の在庫の枯渇が理由であるため、時期は未公表ながらも数年以内にフレッツ・ADSLのサービスが終了することが予想される。公称速度は以下の通り（下り/上り）であるがベストエフォートサービスであり、平均的実効速度はその20 - 70%程度となる（契約の如何によらず、速度は交換局からの線路長に決定的に依存する）。なお、サービスの名称はNTT東日本でのもの。【括弧】内はNTT西日本での名称。ISDN網を使用する民生用定額通信サービスとして、2000年（平成12年）5月11日より「IP接続サービス（通称:フレッツ・アイ、"flet's ISDN" ）」の名称で東京03と大阪06MAを中心に商用サービスを開始した。なお、同年7月18日より諸事情により正式名称を「フレッツ・ISDN（通称:FLET's ISDN）」に変更した（→#名称）。いわば「フレッツ」シリーズの起源にあたる。ISDNは2025年までに廃止される予定が公表されており、フレッツ・ISDNもISDNのサービス終了までに終了する予定となっている。ISDNの1チャンネル (64kbps) を利用して特定用途の識別番号「1492」にダイヤルアップ接続を行い、NTT収容局を介してISPへ接続する。ISDN交換機のISM折り返し機能により電話網の資源を消費しないため定額制が可能となった。接続には収容局から地域IP網を経由してISPのアクセスポイントへ接続する「タイプ1」と、ISP側の負担でアクセスポイントから収容局まで専用線を敷設する「タイプ2」という方式が存在したが、後のフレッツ・ADSLおよびフレッツ光ではタイプ1相当の地域IP網経由が主流となる。通信速度についてはINSネットでの同期接続とは異なるベストエフォート方式であり、速度は保証されない。サービスそのものは1999年11月から「IP接続サービス」の名称で東京都新宿区・渋谷区・大田区と大阪市中央区・北区・吹田市の一部エリアで試験提供を開始していたが、「フレッツ・ISDN」としてサービスイン後は対応エリアを順次全国に拡大し、また、法人向けサービスとしてフレッツ・ISDNにおいてVPNを接続先とする「FLET's OFFICE（フレッツ・オフィス）」の提供も2000年7月17日より開始した。なお、従量制通信のINSネットとは別サービスのため、従前からの利用者は契約変更が必要となる。定額制・常時接続の民生向サービスとしては、専用線接続のOCNエコノミーが先行提供されていたが、フレッツ・ISDNの料金はサービスイン当初でタイプ1が4500円（試験サービス時代は8000円）・タイプ2が2500円と低廉価であり、フレッツ・ISDNの接続環境（サービスエリア内のISDN回線・対応ターミナルアダプタ）を用意すれば利用できること、OCN以外の各ISPがフレッツ・アイ用のアクセスポイントを開設したことから、2001年1月時点で50万回線、同年8月時点で100万回線契約を突破することになった。なお、2001年に幾度か値下げが行われ、同年12月1日よりタイプ1の料金が現行の2940円となっている。スタートダッシュにより急速に普及したものの、IP接続サービス開始時点の1999年後半より大都市圏の一部においては、既にCATVインターネットや東京めたりっく通信などのADSLといった非NTT系事業者による民生向けブロードバンドの展開が始まっていた。そして2000年12月26日からはNTTも「フレッツADSL」による民生向けブロードバンド通信に参入したことにより、各ブロードバンドのサービスエリアが拡大した2002年以降、料金と速度による費用対効果の面で優位性を失ったため利用者は大幅に減少することになる。このISDN接続を応用したサービスとして、2003年よりドコモPHSがモバイルデータ通信定額制サービス「@Freed」を提供していた。現在の利用者層はいわゆる光収容回線であったり電話局から距離が長いなどでADSLを利用できず、かつ他の手段（FTTHやCATV等）も提供されていない地域（町村・離島など）に在住している場合や、その他の理由（電話機接続のためISDNが必要、光ファイバーを引き込めないが通信安定性が必要なためADSLは利用できない、など）があるユーザに限られつつある（ISDN#日本での歴史と現状も参照）。日本全国（全ての市町村）で提供されているように思われがちであるが、NTT西日本管轄の一部やNTT東日本管轄の離島の一部、特に和歌山県の山間部や小笠原諸島などでは未だに提供されていない。モバイルデータ通信定額制などその他の定額制接続の手段が無い限りにおいてはいずれの常時定額接続手段も存在しない地域が未だに存在することである（情報格差も参照）。また、当サービスの基盤となるISDN網自体も全国遍くカバーされているように思われているが、収容局から加入者敷地までの線路長が8 - 10kmを超えるような場合にはISDN回線すらも提供がほぼ不可能であり上記と同様な問題が起きる。当初、NTT東日本においては「Mフレッツ」の名称でNTT自らは無線アクセスを提供せずフレッツ網を利用して無線アクセスを提供する飲食店やホテルなどの事業者（Mフレッツホスト）と無線アクセスの利用者（Mフレッツメイト）を募集するという独特な形態のサービスを実施していたが、後に一般的な公衆無線インターネットサービスでありNTT西日本ですでに提供されていた「フレッツ・スポット」を導入した。その後、2005年（平成17年）10月26日よりNTT東日本・NTT西日本の各契約ユーザがNTT西・東のいずれのサービスエリアでも利用可能となるローミングサービスを開始している。サービス開始時は、無線接続を介したPPPoE接続を使う「端末認証方式（PPPoE接続によるMACアドレスで接続認証する方式）」を採用していたため、PPPoEが実装されていない携帯端末（Androidスマートフォン、アップルのiOS搭載端末、任天堂のニンテンドーDSなど）ではアクセスできなかったが、2012年よりPPPoEを必要としない「Web認証方式（NTT-BPのローミングサービスとしての提供であり、NTT東西会社が発行するID（フレッツ・スポット認証ID）とパスワード（フレッツ・スポット認証パスワード）を使って接続認証する方式）」が開始され、大多数のWi-Fi対応端末で接続が可能になった。なおNTT東日本エリアではサービスの縮小が進んでおり、2014年3月10日で「端末認証方式」の提供を終了、2016年4月28日をもって新規の加入申込受付を終了した。NTT東日本が店舗・施設オーナー向けに提供するWi-Fiルーターで、店舗の情報やサービス等のオリジナルコンテンツをWi-Fi経由で配信する「フレッツ・ポータル」を提供できる他、フレッツ・スポット契約者には無制限の、非契約者には1日2回・最大15分の公衆無線LANサービスを提供する。ちなみにNTT西日本エリアでは、NTTメディアサプライが提供しているDoSPOTがほぼ同様のサービスを行っている。フレッツ加入者同士の通信を可能にしたり、利便性を高めたりする付加サービス。ただし現状は、フレッツ網内で閉じる通信についてはNTT東日本とNTT西日本との間の境界を越えた通信ができないなどの短所がある。なお、サービスの名称はNTT東日本でのもの。【括弧】内はNTT西日本での名称。東日本のみのサービス。上記#フレッツ・スポット参照。2009年（平成21年）1月31日サービス終了。B2B環境の構築など。フレッツ網と契約者のネットワークを専用線 (DA, HSD, ATM, MDN, Ethernet) で結び（またはNTTビル内にハウジングした契約者設備とフレッツ網を結び）、アクセス回線（Bフレッツ、フレッツ・ADSL、フレッツ・ISDNおよびMフレッツメイト）からのプライベートネットワーク接続を可能にする。東日本のみのサービス（ただし、フレッツ・グループでBフレッツビジネスタイプに対応しているので、西日本でも実質的には同種サービスが提供されていると考えて良い）。Bフレッツ利用者を中心としたイントラネットの構築など。Bフレッツビジネスタイプのアクセス回線に対して、アクセス回線（Bフレッツ、フレッツ・ADSL、フレッツ・ISDNおよびMフレッツメイト）からのプライベートネットワーク接続を可能にする。拠点間LANの接続など、VPNとしての利用。すなわち、アクセス回線（Bフレッツ、フレッツ・ADSL、フレッツ・ISDN）利用者同士でのプライベートネットワークを構成できる。PC同士のテレビ電話（ビデオチャット）や、動画等の送受信サービス。PPPoEの同時利用可能セッション数を増やせるオプションサービス。フレッツアクセス回線利用者専用のポータルサイト。回線速度計測（Javaが必要）、サポート情報などを提供している。以前の名称は、フレッツ・スクウェアであった。利用している回線やパソコン等の環境により接続方法が異なる。NTT東日本が提供しているフレッツ光ネクスト、フレッツ 光ライトでのみ観覧可能。NGN内に閉じたサービスのためインターネットからはアクセスできない。また、IPv6で接続するためWindows 2000等のIPv6に対応していないOSではアクセスすることができない。NTT東日本が提供しているフレッツ光ネクスト、フレッツ 光ライトでのみ観覧可能。NGN内に閉じたサービスのためインターネットからはアクセスできない。主にIPv6に対応していない端末からの接続に用いる。NTT東日本が提供しているBフレッツまたはフレッツ・ドットネットを契約したフレッツ・ADSLでのみ観覧可能。サービス情報サイト (IPv4) の様なPPPoEの設定は不要である。また、IPv6で接続するためWindows 2000等のIPv6に対応していないOSではアクセスすることができない。NTT東日本が提供しているBフレッツまたはフレッツ・ADSL、フレッツ・ISDNにて、専用のPPPoE設定を行い接続する必要がある。「.flets」という独自のトップレベルドメインを使用するため、インターネットからはアクセスできない。以前はフレッツ・ADSLやBフレッツファミリータイプではPPPoEの同時利用可能セッション数が1であったため、フレッツ・スクウェアを利用するにはインターネット接続を切ってつなぎなおす必要があり面倒であった（とくに、常時接続してサーバ運用しているような回線では、事実上使えなかった）。しかし2002年（平成14年）に基本契約のセッション数が2（マルチセッション）に引き上げられ、対応した接続ツールも提供されたことにより以前よりも利用しやすくなった。ブロードバンドルーターにはあらかじめサブセッションでフレッツ・スクウェア/サービス情報サイトに接続する設定が用意されている製品が多く、パソコンでの設定やソフトのインストール等は不要で簡単に接続できる。動画・ゲームなどの契約者専用コンテンツを提供していたポータルサイト。2011年12月28日で終了。NTT東日本では2011年6月1日をもってサービス情報サイトへ移行（会員向け付加サービスはフレッツ光メンバーズクラブへ移行）。NTT西日本では2011年12月28日でCLUB NTT-Westに移行している。「.flets」という独自のトップレベルドメインを使用する。詳細は上のサービス情報サイトを参照。東日本のみのサービス。フレッツ網を利用した動画などの配信サービス。主に、ストリーミングをPCに対して配信する。動画配信ネットワークの提供や料金回収はNTTが中心となって行う（フレッツ・ドットネットのブロードバンド映像サービスとは異なる）。東日本のみのサービス。フレッツ・スクウェアおよびフレッツ・オンデマンドにおいて、動画の開始前・および終了後にCM等のミニコンテンツを挿入するサービス。対応ルータ機器上において、コンピュータウイルスや不正アクセス等の検出・除去をする。2008年（平成20年）3月31日をもってサービス提供を終了。IPv6を利用したサービス。東日本のみのサービスとして128bitの長いIPv6アドレスの代わりにFLET'S.Netネーム（FdNネーム）を設定し、PC同士でのメッセンジャーやテレビ電話のアプリケーションで利用できる。西日本のみのサービスとしてはセキュリティ機能がある。PCにv6アプリ関連ツールをインストールし当該PC上で機能するものであり、フレッツ・セーフティとは異なる。この機能は、IPv6の通信にも完全対応している（2005年（平成17年）6月16日以降）。東西共通のサービスはPC同士でのテレビ電話（ビデオチャット）、ブロードバンド映像サービスがある。テレビ電話はフレッツ・コネクト【フレッツ・コミュニケーション】と同様のサービス。フレッツ・コネクト【フレッツ・コミュニケーション】と相互接続している。ブロードバンド映像サービスはフレッツ網を利用した動画などの配信サービスであるがフレッツ・オンデマンドとは異なり、専用のSTBをユーザ宅に別途設置しテレビ上で映像を再生させるCATV類似のサービスである（IP放送《IPテレビ》、VOD）。また動画配信ネットワークの提供や料金回収はISPが行い、フレッツは単に中継サービスを提供する。なお西日本のアクセスサービス「フレッツ・光プレミアム」ではIPv6対応のCTUが標準提供される点でフレッツ・v6アプリとは異なるが、アプリケーションサービスとしては同様の物が提供される。NTT西日本は、フレッツ・光プレミアムとフレッツ・V6アプリは、2012年3月末に新規加入を停止している。2014年3月31日に、NTT西日本は、フレッツ・光プレミアムでのテレビ電話機能そのものの提供を終了する。IPv6によるリモートストレージサービス。ウェブ経由でアクセス。フレッツIPv6ユーザに対する共有機能、アルバム機能なども提供。西日本のみのサービス。IPv6によるコンテンツのマルチキャスト配信が可能となるサービス。コンテンツプロバイダー向け。フレッツ 光ネクストにおけるフレッツ網内のDNS登録サービス。このサービスにより、登録したホスト名を用いてフレッツ 光ネクストの契約者間で直接通信ができるようになる。フレッツ・v6オプションは、インターネット (IPv6 IPoE) 接続によるインターネットへのIPv6接続契約をISPと行うための前提条件である。フレッツ 光ネクストの契約者間の通信は、フレッツ 光ネクストハイスピードタイプであれば、上り最大200Mbps、下り最大1Gbpsで通信可能となる。（注意：下り最大1Gbpsについては、複数の相手と同時に通信している場合である。単一の相手との通信では、相手が上り最大200Mbpsで通信するので、通信速度は下り最大1Gbpsであるがスループットは下り最大200Mbpsとなる。）フレッツ光契約中の回線を、他社の運営する有線テレビジョン放送と接続するサービス。他の「フレッツ」サービスと異なり、IPを用いないサービス（RF下り片方向伝送）である。光ファイバーケーブルのIP通信に利用しない帯域へ「地デジ」「BSデジタル放送」「東経110度CS放送」「FM放送」「専門チャンネル」を混合伝送し、契約者宅のテレビで視聴出来る（マンションについてはNTT東日本地域で光配線方式の場合のみ）。視聴にはフレッツ光の基本料のほか、伝送サービス料が月額486円、これに伝送元サービスの料金216円〜（いずれも税込）がかかる。地上デジタル、FMラジオ、BSデジタル、東経110度CSは「パススルー送信」を行っており、通常の受信機で視聴可能となっている。地域全体が共同アンテナを利用した地域、アンテナによる受信感度が劣悪な地域、また屋根に八木・宇田アンテナを設置する事により、街の景観が損なわれるとアンテナを規制している地域・自治会等々において、今後普及が見込まれている。記載都道府県の一部地域が対象（詳細は当該ページを参照）。以下の他社が提供するIP映像配信サービスは、NTT東日本・西日本でも加入取次している。Bフレッツ・フレッツ光プレミアム・フレッツ光ネクスト上で提供される (0AB - J) 番号（一般の固定電話番号形態）のIP電話サービスとして、「ひかり電話」がある。また法人向けのサービスとして「ひかり電話ビジネスタイプ」、「ひかり電話オフィスタイプ」、「ひかり電話オフィスA（エース）」がある。IPセントレックスサービスも提供される。"(0AB - J) 番号のIP電話サービス全般に関しては、日本のIP電話の項を参照。"固定電話相当の品質を確保した、一般の固定電話番号形態のため、従来の固定電話からの番号ポータビリティ（移行）が可能である反面、050番号のIP電話のように通話料無料でかけられるケースはない。また市内局番も従来のものとは異なり、収容局によらない番号帯となる（一般加入電話ないしはINSネット64等から移行した場合は、以前の番号を維持可能。移行後に設置場所を移転（引越など）する場合は同一収容局内で一般加入電話の同じ市内局番で移行可能なエリアに限り、同一番号で移行可能となる場合もある）。なお収容局によらない市内局番を利用するため、設置場所移転を伴わない形でひかり電話から一般加入電話ないしはINSネット64等に変更する場合は、番号ポータビリティができず、変更を余儀なくされる場合がある。固定電話からひかり電話に変更すると、NTTの電話加入権が無用になる。ちなみに、ひかり電話自体はマイラインの対象外であるが、携帯電話宛の通話の際、一般の加入電話とは異なり、00XXを頭につけた通話も同様に出来無いものの、NTT東日本エリアの場合、自動的に一般加入電話（INSネット64を含む）で、0036を付加した場合と同じ料金体系が適用される。したがって、各携帯電話オペレータが個々に設定した固定電話発信時の通話料は、ひかり電話からの通話の場合は適用外となる。また国際電話は、事業者識別番号を用いず（利用できず）010からプッシュする形となるが、必ずティー・システムズジャパンを中継する形での発信となる。欠点は、直収電話と同様にテレゴング、シャープダイヤル（警察への相談問い合わせ番号である「#9110」など）、コレクトコール、NTT系以外の他社着信課金（0070・0077・0088フリーコール、フリーフォン）などの特殊番号に接続できない、遠隔検針やホームセキュリティシステムが使えなくなる場合が多いなど。また、停電の時には電話が使えない（無停電電源装置の付加を要する）。コーデックはG.711 μ-law、ペイロード間隔は20ms。ひかり電話は「フレッツ・光」の回線上で提供される電話サービスであるため、基本的に停電時には110番・119番等への通報も含めて利用が出来ない。固定電話（アナログ加入電話）の場合、NTT局舎からメタル線路を通して電話機端末までの給電（局給電）が行われているためISDN（INSネット）等の例外を除いては、停電時にも利用可能である事が多い。しかし、ひかり電話の場合には利用者自らが電源対策（無停電電源装置の設置等）を行わないと利用できない。なおNTTによる「災害時の優先的な通信の確保」（災害時優先電話）の対象外であるため、災害時優先電話回線としても採用はできない。ひかり電話に関して発生した主要な障害を列挙する。なお固定電話といえども障害発生につき無謬ではないこと、あらゆる製品・サービスの初期稼働率が低い事も考慮を要する。2007年（平成19年）5月15日18時44分頃から、東京都23区と神奈川・千葉・埼玉各県を除くNTT東日本エリアで、フレッツサービス自体や「ひかり電話」が利用できなくなる障害が発生した。網内の伝送装置（ルータなど）を再起動し、翌16日1時35分頃に回復。原因は網内の伝送装置の故障による交換後、ネットワークの経路情報を更新するためのデータ量が激増し装置の処理能力を超えたことが原因と発表された。当初はいわゆる「ルートフラッピング」が発生したとされていたが（ボーダ・ゲートウェイ・プロトコルを参照）、のちにIPv6パケットルーティング時のシステム的なバグによることが判明した。

出典:wikipedia