乳幼児突然死症候群（にゅうようじとつぜんししょうこうぐん、、SIDS（シッズ））は、何の予兆もないままに、主に1歳未満の健康にみえた乳児に、突然死をもたらす疾患である。英語で「ゆりかごの死」という意味でコット・デス（cot death）、クリブ・デス（crib death）ともいう。2005年4月18日、厚生労働省が公表したSIDSに関するガイドラインによると「SIDSは疾患とすべきでない」という意見もある。2014年の人口動態統計では、日本において147名の乳幼児（男児91名、女児56名）がSIDSで死亡したと診断され、「先天奇形，変形及び染色体異常」、「周産期に特異的な呼吸障害等」に次いで乳児の死亡原因の第3位となっている。診断基準上は原則1歳未満とされているが、実際には月齢2か月から6か月程度の乳児における死亡がほとんどである。厚生労働省のSIDS診断ガイドラインによる定義は以下の通りである。SIDSは症状の申告だけで正確な診断ができるわけではない。例えば、死亡に先立って、その児を損なうような行為があり、静かになったことが眠ったように見えた場合、「眠っていた（と思っていた）のに死んでいた」という申告だけを聞いて病死という診断をしたならば、誤診になる可能性は高くなる可能性がある。そこで法医学のなかでも正確な診断にこだわる人々は、医学的な結論を出す前に犯罪の可能性と事故の可能性を否定するための調査を慎重にとりおこなう。これを死亡状況調査と言い、最新のSIDS診断基準ではSIDSであることを確認する前提として必須とされる。2016年現在、SIDSの原因は不明である。単一の原因で説明可能なのか、様々な原因による突然死の集合であるのかも判明していない。呼吸器の先天的・後天的疾患が関係するのではないか、等、いくつかの仮説があるに留まっている。厳密なSIDSに限らずそれまで正常だった小児が急変して突然死した症例を「広義のSIDS」とするならば、突然死における先天代謝異常は5％を超える。1歳未満の乳幼児突然死のうち、病歴、健康状態、死亡時の状況、精密な解剖を行っても死亡の原因を特定できないものである。厚生労働省のガイドラインである「診断に際しての留意事項」によると、以下のようになる。外因死の場合は異状死として取り扱い、警察に届け出る必要がある。日本小児科学会や厚生労働省は、以下の予防法を推奨している。これらの積極的な実行によって死亡率が有意に減少することが明らかになっている。1992年、米国小児科学会は乳児を仰臥位とすることでSIDSの発生率が有意に減少させられると発表した。日本小児科学会でも、健康な乳児は仰臥位で寝かせることを推奨している。しかし、その結果として乳幼児が長時間仰向け寝の状態に置かれることになり、乳幼児の頭蓋変形が飛躍的に増加した。そこで、乳幼児の頭蓋変形を予防するために、タミータイムをとるなどの予防法が行われている。乳児の近くで喫煙しない、妊娠中に喫煙しない乳児に過度に服を着せたり、暖めすぎたりしない厚生労働省は、なるべく人工乳ではなく母乳で育てることも推奨している（人工乳がSIDSを引き起こすということではない）。しかしまた、喫煙女性の母乳、あるいは受動喫煙の状況にいる女性の母乳には、ニコチンが含まれる。SIDSのリスクを高めるとされているその他の因子としては、マリファナ・麻薬・低体重出生などが指摘されている。また、両親と同じベッドで乳児を寝かせることもリスクを増やす因子となるとされている。乳児が突然死亡した場合、過失や犯罪による死亡なのか、避けられない疾患による病死だったのかについて、しばしば問題となる。欧米諸国では厳密に解剖（剖検）によって呼吸器や神経系などの器質的疾患を除外した後にSIDSの診断を行うが、日本では解剖の習慣はあまり定着しておらず、剖検の行われないままにSIDSと診断されるケースも多い。そのため、事故や虐待を隠すことになっているのではないかという指摘がしばしばなされており、そのような立場からSIDSの問題点を訴える団体も存在する。SIDSの診断を巡っての訴訟が、日本を始め各国で発生しており、それらの大半は、SIDSと診断されたが、遺族が納得せず、窒息死などではないのかと反論するケースである。さらには、SIDSと診断された後に、乳児虐待の事実が判明するケースなどもあり、しばしばマスコミを通じて話題になることがある。また、遺族は単なる悲しみだけではなく、何とか予防できたのではないかという罪の意識に苦しむことがあり、遺族の心のケアも重要である。

出典:wikipedia