ゲリラ豪雨（ゲリラごうう）とは、正式な気象用語ではないが、おおかた「集中豪雨」と同義で、大気の不安定により突発的で天気予報による正確な予測が困難な局地的大雨を指す。従来から使用されていた「驟雨（にわか雨）」や集中豪雨、夕立といった言葉をマスメディアなどが代用した表現で、2008年には新語・流行語大賞トップ10に選出されている。局地豪雨、ゲリラ雨、ゲリラ雷雨などの呼び方もある。集中豪雨、ゲリラ豪雨、夕立などは、気象学的に明確な定義づけはなされておらず、ほぼ日本国内でのみ用いられる。日本の気象庁は予報用語としてゲリラ豪雨は用いず、集中豪雨と「局地的大雨」を雨量などに応じて使い分けている（参考 : 集中豪雨#にわか雨と局地的大雨・集中豪雨の違い）。「ゲリラ豪雨」との用語の初期の使用例には、1969年8月の読売新聞がある。1960年代までは気象災害による死者、負傷者の最大の原因は台風だった。しかし伊勢湾台風の後に災害対策基本法が制定され、防災のためのインフラストラクチャーが整ってくると事前予測が可能な台風の被害は減少していった。その一方で、梅雨前線などに伴う集中豪雨の被害が目立ってくるようになった。そして従来の気象台による粗い観測網では予測困難な集中豪雨に対し、「ゲリラ豪雨」の名称が用いられるようになった。ゲリラの語には突然発生すること、予測困難であること、局地的であること、同時多発することがあることなどのニュアンスが含まれている。このような集中豪雨の発生を捕捉するために、1970年代にアメダス観測網の整備が行われた。また気象衛星・ひまわりにより、雲の動向を網羅的に把握できるようになった。数値予報の精度向上も集中豪雨の発生の予測に大きな役割を果たした。このようにして梅雨前線に伴って発生するような集中豪雨ではまったくの不意打ちになることは少なくなった。1999年7月21日のいわゆる練馬豪雨（新宿区、足立区ほか）では練馬区役所で1時間あたり129ミリの降雨を記録した。死者1名重症1名軽症2名を出し浸水被害は床上493件床下315件に上ったが、周辺では豪雨はおろか雨自体が降っておらず降雨範囲は極めて狭かった。2006年頃から広く用いられるようになった理由としては、主にマスコミや民間気象予報事業者によって、予測困難と思われる「局地的大雨」に対して用いられるようになってきていることが考えられている。これらの豪雨は10km四方程度のきわめて狭い範囲に1時間あたり100mmを超えるような猛烈な雨が降るが、雨は1時間程度しか続かないという特徴がある。これは前線等に伴って次々に積乱雲が発生、通過して大雨になる集中豪雨とは明らかにタイプが異なる。都市の下水は一般的に最大降水量として1時間に50～60mm程度を想定しているため、これを超える雨量では短時間であっても処理しきれずに都市型洪水を発生させる。このような豪雨はヒートアイランド現象と地方風によって積乱雲が著しく発達し、もたらされている可能性が指摘されている。2008年7月から8月末の、日本各地での豪雨災害（詳細は2008年夏の局地的荒天続発を参照）の際、特に同年8月5日に練馬区周辺での局地的豪雨の際には豪雨になっていなかった下流で下水道工事中の作業員5名が流され死亡したことが大きく報道され、ゲリラ豪雨という用語が頻出したことから、第25回「現代用語の基礎知識選『ユーキャン新語・流行語大賞』」（2008年）では、「ゲリラ豪雨」がトップ10に選出された（受賞対象者は株式会社ウェザーニューズ）。このこともあり、「ゲリラ豪雨」の言葉が広く一般的に用いられるようになった。1970年代からの当初の定義では、気象観測網に捕らえにくい豪雨という難捕捉性・難予想性の意味合いが強かった。しかし現在では、大気が不安定な状態で関東平野の広い範囲で降った（レーダー・アメダス捕捉が容易な）散発的豪雨を、マスコミがゲリラ豪雨と報じるなど、当初の「難捕捉性・難予想性」から「難予想性・強降雨性」を念頭に置いた意味合いに変質しつつある。このような豪雨への対策として、行政や研究機関などは更なる研究と観測・予測の強化、官民の防災機関などはゲリラ豪雨に対応した防災体制の構築と、主に2つの方面からの取り組みによって防災・減災が図られつつある。前者では、現存する気象レーダー（雨粒の位置と密度を観測できる）を生かしつつ観測間隔を30～10分間隔から5～1分間隔へ短縮したり、雨雲あるいは風の移動速度・方向が観測できるドップラー・レーダー（デュアル・ドップラー・レーダー観測）の設置箇所を増やすなどの対策が行われているほか、さらに数値予報モデル（メソ数値予報モデル）の高精度化、（密度よりも実際の雨の強度に近い）雨粒の直径を計測できる新しいタイプの気象レーダーの設置、また多数のリアルタイム観測データから積乱雲の発達段階において豪雨を予測する技術（現状では雨粒がある程度成長した成熟期・減衰期でしか正確な予報は困難）の開発などが進められている。後者に関しては、特に洪水などの情報伝達に関して課題があるのが現状で、自治体により差がある。防災行政無線の整備や情報受信端末の各家庭への普及などの費用が掛かる対策はなかなか実行できないという自治体もあり、自主防災組織や消防団・水防団といった従来の活動を生かし強化する手法も重要とされている。また、民間気象会社やIT系企業などでは、携帯電話等を利用して多数の利用者から豪雨の情報を収集・再配信したり、独自の予報を発表・配信したりしているところもあり、ボトムアップ型の対策も多様なものが提供されつつある。「爆弾低気圧」と同様に、「ゲリラ」という言葉は軍事を連想させ不適切とする見方、または、既に驟雨や集中豪雨など同義・類義語がある中で、わざわざ新語を採用する必要はないという観点から、ゲリラ豪雨という言葉の使用に否定・批判的な見方も存在する。読売新聞は「局地豪雨」への言い換えを記載した。またNHKは公共放送であるという性質上、基本的に「ゲリラ豪雨」という呼称は使われず、気象庁と同様に「集中豪雨」、「局地的大雨」などの気象用語が使われている。

出典:wikipedia