ガラパゴス化（ガラパゴスか、Galapagosization）とは日本で生まれたビジネス用語のひとつで、孤立した環境（日本市場）で「最適化」が著しく進行すると、エリア外との互換性を失い孤立して取り残されるだけでなく、外部（外国）から適応性（汎用性）と生存能力（低価格）の高い種（製品・技術）が導入されると最終的に淘汰される危険に陥るという、進化論におけるガラパゴス諸島の生態系になぞらえた警句である。ガラパゴス現象（Galápagos Syndrome）とも言う。言葉の背景としては、オープンソースであっても独自様式に流れがちなエンジニアや、日本市場で独自の進化を遂げた携帯電話が世界標準から掛け離れてしまう現象を指すため代名詞的に用いられていた。同時期に生まれた言葉として「パラダイス鎖国」があげられる。ガラパゴス化というキーワードが、正確にいつごろ発生したのか定かではないが、総務省が2006年10月より開催したICT国際競争力懇談会および、そのWG（ワーキング・グループ）では、携帯電話のガラパゴス化についての議論が行われ、この記述が議事要旨および最終とりまとめでは、活字化されており、既に、携帯電話関係者の間では、ある程度、認識される用語となっていた。その後、2007年12月の、野村総合研究所2015年プロジェクトチームのコメントや著作『2015年の日本 －新たな「開国」の時代へ－』でも述べられ、より一般に広まった。書籍では、非製造業が公的制度・商慣行面で日本市場に最適化している現状を「ガラパゴス化現象」と表現し、そこからの脱却（地域社会の開国、いわゆるグローバル化）を説いている。野村総合研究所オピニオンは、以下のように定義づけている。これを、同じ野村総研が製造業分野向けに解釈し直し、さらに書籍『ガラパゴス化する日本の製造業 産業構造を破壊するアジア企業の脅威』（2008年）も出版され、一般に広まった。十分に大きく単独で成立する、特異性の強い市場の存在が前提となる。この市場内で成功する戦略として、ローカルなニーズに基づいた独自進化の推進が考えられ、特化した高水準の製品やサービスが誕生する。一方でこれとは逆に、より多くの市場のニーズを同時に必要十分満たす、という戦略も成り立つ。世界的に無視できないシェアを得れば、事実上の標準となる可能性が出てくる。この時、高水準の少数派は低水準の多数派に対し、規格争いで不利となる。各国の独自の法律・規格・法規を背景に消費者のニーズが生まれている例も多く、日本においては発泡酒や第三のビール、車幅1,700mm以内の四輪車（5ナンバー乗用車/4ナンバー商用車）、軽自動車などがある。しかし、国際規格（デジュリスタンダード）は、日本独自のニーズとは別に存在しており、規制回避に特化した技術には競争力がない。但しその一方で、軽自動車の排気量拡大版が輸出または現地生産されているように、ガラパゴス化した環境で鍛えた技術を後ろ盾に海外進出をはかる例もある。逆に言えば、ガラパゴス化の回避には、レギュレーション(法律・規格・法規の改定など)の改善が必要なこともあり得ると言うことであり、その例として、韓国における小型車（Bセグメント～Cセグメント相当）規格の排気量拡大がある。日本でもかつて3ナンバー車に対して同じような現象が起こっていた。また、ガラパゴス化が起きているということは世界で最も通用するスタンダードが存在して、はじめて成立していることもある。その典型例が日本アニメであり、萌えアニメは確かにガラパゴス化を余儀なくされているとはいえ、萌えアニメではないアニメは世界各国に輸出され盛んに地上波で放映されてファンを持つことは事実である。日本よりは中国・韓国・シンガポールが国際的な競技会の各種で優秀な成績を収めガラパゴス化ではなくグローバル化を高らかに吹聴はするものの、言論の自由の不自然な取り締まりや選挙の禁止果ては各種国際事業の手抜き工事など、グローバル化を訴える国家ほど杜撰な文化意識ということも珍しくない。これを以ってガラパゴス化イコール悪という観点を否定する内田樹や五木寛之のような文化人もいる。全体の傾向としては、日本独自（あるいは一社だけの）の規格を採用したり、日本(人)固有（日本語や日本文化、日本の環境など）のニーズにもとづいて商品を開発したりすることで日本の消費者を囲い込む。日本という限られた市場での消費者を取り込んでいるという状況にあるので、顧客一人あたりの単価を上げることが追求され、高性能・多機能・高価格化が起こる。日本国外からの参入が阻まれ、一定の利益はあがるが、同じ商品で世界市場に参入することは困難な状況に陥る。その一方で、世界市場で営業を展開する商品は、消費者のニーズの多様性から機能や品質は日本の製品に比べれば劣るが、生産規模が膨大であるため安価である。あるいは同価格帯の製品を比較した場合、日本の製品の方が、スペックなどの面で見劣りする。（携帯電話、パーソナルコンピューター、カーナビゲーションシステムなどは、スペックや機能または両方高性能である場合が多かった。）日本の製品は日本市場に封じ込められ、高機能・高コスト化を強いられるなか、海外製品は世界市場での切磋琢磨から徐々に高性能化し、最終的には基本性能も国内仕様の製品に並び、やがて上回るようになる。このようにして、世界標準にもとづいた低価格の海外製品が一気に日本国内に流入し、日本独自仕様製品の敗北という結末に結びつく。1980年代後半の世界では、PC/AT互換機が業界標準として普及していたが、日本語表示の出来ないPC/AT互換機は日本ではほとんど売れず、日本では日本独自の機種であるPC-9800シリーズ（日本電気、以下NEC）が日本国内で圧倒的シェアを占めており、X68000（シャープ）・FM TOWNS（富士通）など日本独自仕様のアーキテクチャを持ったパソコンが普及していた。これは日本語の表示データをハードウェアに組み込むことによって日本語の表示と入力の効率を高めるなど、日本独特のニーズに応える商品開発を行っていたからである。この結果、日本のパソコンは1990年代初頭にはPC/AT互換機との価格差が顕著となった。海外製のパソコンではソフトウェアのみで日本語の表示と入力（ソフトウェアIME）を実現したMacintoshも存在したが、ハードウェア（日本ではなぜかアメリカ以上に高値が付けられていた）や、日本語に対応したソフトウェアが高価であったことから普及は進まなかった。ところが、1990年代に入るとDOS/V・Microsoft Windowsの登場により、PC/AT互換機においてもソフトウェアのみでの日本語表示が実現された。これにより、安価で高性能なPC/AT互換機が一気に日本市場に流れ込み、日本の市場を席巻する。逆に、WindowsはあくまでPC/AT互換機を基本に設計しているため、PC-9800シリーズでの対応は次第に困難となり、NECからもPC/AT互換機のPC98-NXシリーズが発表されるに及んで、PC-9801より続いた独自アーキテクチャは幕を引くことになった。2010年代初頭の世界のパソコン市場では、ラップトップに強い東芝（後に同社のPC事業は子会社の東芝クライアントソリューションへ移管。dynabook(←DynaBook)。外国ではTecra、Portégé、EQUIUM、KIRAbook）がかろうじて5%のシェアを占め、ようやく5位のシェアを保っていた。なお、東芝は1980年代からIBM互換のノート型パソコンを製造しており、逆に日本規格が日本市場で寡占状態の時には日本でのシェアは少なかった。つまり、東芝というメーカーがガラパゴス化していなかったために2010年ごろまでの世界シェアがあったともいえる。しかしながら、同社は、円高の進展とPCのコモディティ化に伴う低価格化と競争激化についていけず、その後、PC事業は赤字化した。2014年9月には、一般消費者向けのBtoC分野を大幅に縮小し、ビジネス向けのBtoB分野に注力する旨を発表した。なお、2015年1月のガートナーによる調査では、2014年度におけるPC世界出荷台数のトップ5は、Lenovo,HP,Dell,Acer Group,Asusとなっており、もはや東芝は、トップ5には含まれていない。日本における携帯電話は、その初期から世界最先端の独自技術を多く採用し、その性能や機能は世界最高水準であった。しかし、日本の携帯電話は海外市場ではほとんど売れず、その特異現象からガラパゴス化という用語が生まれその原因と将来的帰結が議論されるようになる。まず、日本の携帯電話のガラパゴス化の背景として、携帯電話の普及と発展を奨励するため取られた産業政策があげられる。例えば、欧米の多くの国では携帯電話の通話に使われる周波数は国家がその使用権を競売にかけ、その収益を国の財源とする方式をとったが、日本においては携帯電話の通話に使う周波数を国が無償で携帯電話事業者に貸与する政策がとられた。海外の携帯電話事業者は周波数の獲得に何百億円もの費用を費やさねばならなかったため、そのぶん技術開発および価格戦略において日本に大いに遅れをとったが、このような費用負担のない日本の携帯電話事業者は、その浮いた費用を携帯電話網の設備更新や端末販売奨励金の原資に費やすことができ、日本では最先端の携帯規格や技術が世界に先駆けて普及し、通信事業各社が独自の規格を開発しその設置および普及につとめるという現象が起きた。さらに日本においては、業界優遇政策の一環として携帯事業者による消費者の囲い込みが長らく許容されていた。独占禁止法や公正取引規制によって消費者の選択の自由を保護する政策を採用した国では、契約変更後も電話番号を変える必要が無いだけでなく、同じ通話契約のまま携帯電話のSIMカードを他の携帯電話に入れ替えて使うなどの携帯電話端末および通話サービスの選択の自由があるほか、プリペイドなどの携帯サービスも充実していた。日本はこのように消費者の権益を守る法的整備を欠いたため、携帯電話事業者がキャリアメール、SIMロック端末、独自コンテンツサービス、携帯契約などの様々な障壁を積み重ねることによって消費者を強固に囲い込むことが可能であり、結果として既存顧客の流動性が極端に低い状態に陥った。このような背景のもと、それぞれの通話業者は顧客一人からの月間収入(ARPU)を上げて利益を上げるため高度で多機能なサービスを提供する一方で、ARPUの低いプリペイドサービスなどは廃止もしくは縮小されていく。さらに通信事業者が消費者を強力に囲い込んでいるため、携帯電話メーカーが通信事業者に従属するという状態の中で、メーカーは携帯電話事業者の要望に沿い、多機能だが世界的には類を見ず、かつ商品寿命の短い一社専用ハイエンド携帯電話に重点をおいて開発することとなり、日本国内の電話仕様は、世界的な標準とは大幅に乖離していく。一方で、海外では周波数獲得に膨大な費用がかかることや、消費者の流動性が極めて高い状態にあったなどの事情から、設備投資と開発費を節約するため通信の規格統一がいち早く行われる。特に通話品質などでは劣るが比較的にコストが安価であるGSM陣営側では、通信基本仕様は、GSMでGCF（グローバル・サーテフィケーション・フォーラム）をパスする、データ仕様はOMA（オープンモバイルアライアンス）仕様準拠というのがスタンダードで、その標準仕様からそれぞれの事業者に応じたカスタマイズが可能であったため、短期間でGSMは事実上の世界標準となる。しかし日本は独自のPDC方式による独自の端末やサービスが普及していたことで、海外の携帯電話機メーカーと携帯電話事業者の日本進出を阻むとともに、日本の携帯電話機メーカーにとっても世界進出が困難となっていた。このような世界市場との隔絶および日本市場の規模の小ささ（年間4,000万台程度の端末需要を事業者が更に分割して専用電話の開発が必要）から、モトローラ、ノキア、ボーダフォンといったグローバル市場を重要視する企業では、日本から撤退する動きが続き、そのことが一層ガラパゴス化の進展を促進した。韓国では、2.5世代と定義されるアメリカのクアルコム (Qualcomm)社のcdmaOne (IS-95)という方式を全面的に採用して孤立状態から脱却したのを契機に、サムスン電子やLG電子などが北米市場の参入に成功し現在の成功のもととなった。さらに、3Gの時代になって、日本と諸外国で共通のエアインタフェースが使われるようになっても日本メーカーの世界進出は極めて不振であり、デンソー、三菱電機、パナソニック、東芝（後に同社の携帯電話事業は富士通東芝モバイルコミュニケーションズを経て富士通モバイルコミュニケーションズへ移管）、NEC、カシオ計算機などは撤退に追い込まれた。日本は韓国に比べておおよそ2倍強の市場規模であり、多額の販売奨励金による端末実売価格の引き下げによる購買意欲の刺激により、日本メーカーは国内だけで利益があげられる仕組みであったため、世界市場の開拓努力が腰の引けたものであったと指摘されている。一方韓国メーカーにとっては、最初から市場サイズが限られていたので、当初から世界市場への展開をにらんだ事業計画を組んでいた。2007年6月に、アップル社がAppストアによるアプリケーション市場の開放によって、スマートフォンを再定義したiPhoneで、まず北米で携帯電話市場に参入した。アップル社は、単に携帯電話市場に参入しただけではなく、iPhoneの持つ圧倒的な商品力を背景に、携帯電話産業の産業構造を変えることに成功した。すなわち、リベニュー・シェアリングモデル、携帯電話仕様決定権の事業者からの完全奪取、Appマーケットでのビリングおよび機器アクティベーションのアップル社管理などに代表される、従来のビジネス慣行の完全な書き換えである。このiPhone第一世代モデルは、GSMサポートのみであったため、日本への影響はほぼ皆無であった。しかし、2008年7月に第二世代モデルであるiPhone 3Gが世界同時発売され、日本においてもソフトバンクモバイル（現・ソフトバンク(新)）によるSIMロック付きでの独占販売がはじまると、iPhoneの普及が始まった。　アップル社は日本国内の出荷数を公表していないが、市場調査会社MM総研によれば、2008年7月から2010年3月まででiPhone 3GとiPhone 3GSを合わせた累計出荷数は約230万台であった。アップル社は、ソフトバンクモバイルに対しても同じくビジネスモデルの書き換えを要求し、実現させた。2008年10月に、Googleが開発するAndroidプラットフォームによる最初の携帯電話、T-Mobile G1（HTC製）がアメリカ合衆国で発表された。日本では、ドコモよりHT-03A（HTC Magicのドコモ版）が2009年7月より発売されたが、この携帯電話はNTTドコモ独自の仕様を満たしておらず、逆に、NTTドコモはガラパゴス色の抜けた新サービス体系であるspモードを導入する必要があった。Androidはオープンソースであったため、携帯電話メーカーの参入が続き、外来的なAndroid携帯電話が、その後ソフトバンクモバイルとNTTドコモより多数発売された。これらの外来的Android携帯電話の多くは、特定のキャリアのみに通用するような特殊仕様がほとんど除かれている。最後まで残ったKDDI・沖縄セルラー電話連合（各au）も、同キャリアのみの仕様を搭載させることのできる国内メーカーの協力により2010年11月26日に発売されたIS03（CDMA SHI03・シャープ製）で、ようやくスマートフォンを導入した。三大事業者からスマートフォンが販売されるに及んで、従来の国内一社専用モデルの多機能携帯電話（ガラパゴスケータイ。以下ガラケー）からスマートフォンへの需要のシフトは、より鮮明となった。MM総研による2010年度の国内携帯電話出荷台数推計では、スマートフォンは総計855万台で、前年比3.7倍、シェアは22.7%であった。同社では2011年度について、国内スマートフォン出荷台数総数は1986万台で、携帯電話出荷総数4050万台に対し49.0%の比率を占めると予測している。さらに2015年度には、スマートフォン比率が、実に74%になるとも予測している。しかし、スマートフォンが主流になった現在においても本質的な意味でのガラケー需要はなくなっているとは言えない。実際、近年ではスマホにガラケーの特徴を取り入れたガラパゴススマートフォンというカテゴリーも出現（逆の意味として「グローバルスマートフォン」がある）しており、スマホ登場時には搭載されていなかった（ガラケーに搭載されていた）各種ガジェット類（おサイフケータイ）の実装が進んでいる。またスマホの抱える問題（バッテリーの持ちや維持費、タッチパネルへの抵抗感など）から、ガラケーの需要は依然として根強く残っており、細々とではあるが、各社ともラインナップを残している。一方、ガラケーの長所はそのままに、Androidを搭載し、4G LTE、WiFi、テザリングにも対応する（ただし、WiFiとテザリングの対応に関しては一部機種に限り例外あり）など、スマホ特有とされていた機能を取り込んだ「ガラホ」も登場しているGoogleが中心となって開発が進められているAndroidを搭載した携帯端末（スマートフォン、タブレットPCなど）が近年多くのメーカーから発売されているが、端末の製造メーカー側では多くの場合Androidをベースに独自にカスタマイズを加える。ただ、最近は特に中国メーカーを中心に、他メーカーのAndroid端末と互換性がない独自実装を行うケースが増えており、中には「Google Play」などGoogleがAndroid向けに提供する各種サービスに未対応の端末も少なくないため、この点でガラパゴス化が懸念されている。世界的にはDVBの採用国が多い。日本のデジタルテレビの規格であるISDBは2010年現在、ブラジル、ペルー、アルゼンチン、チリ、ベネズエラなど南米大陸で採用をふやしているほか、アジアでもフィリピンで採用がきまり、国際的にみると順調に普及している。しかし、普及しているのは、映像のコーデックにH.264を採用するなど改良をくわえた、ブラジルから採用されたISDB-TBであり、衛星放送向けのISDB-S、地上デジタルテレビ向けのISDB-Tは事実上日本だけの規格となっている。また日本の地上デジタルテレビ放送が限定受信システム（CAS）として採用しているB-CASや地上RMP方式は完全に日本独自の規格である。このため日本国外のメーカーが日本国内でテレビを販売することが非常に難しくなっており、非関税障壁の一種であるとこれらのCAS方式を糾弾する評論家もいる。諸外国ではケーブルテレビやセットトップボックスを通じてテレビをみることが一般的なため、テレビはモニターとしての性格が強く、日本のデジタルテレビのような高機能は必要とされていないため、同じ解像度でも日本市場価格の半額の機種が多い。ヨーロッパは普及が早かったが、日本とアメリカはFMが乱立しており遅々として進んでいない。日本は名前のない道路が多く、住所の記述から場所が明確に特定できないだけでなく、道路が狭く入り組んでおり、トンネルも多く高速道路が有料なためカーナビのニーズが高い。これを背景に日本が世界に先駆けてカーナビを商品化した。またこのような高いニーズを背景に日本では高価（数十万円）で高機能なインダッシュ型のカーナビゲーションシステムが圧倒的なシェアを近年まで保持しており、どのメーカーも国内市場に合わせてそのような商品開発に終始していた。一方の欧米は全ての道に個別の名前や番号（wストリート、xアヴェニュー、yドライブ、zロード等、日本語では「＊＊通り」「n番街」「＊＊（番）道路」となる）が付いており、それぞれの住所はその道の東西南北の何番目という形で記述されている。さらに全ての家には日本の様な表札の代りに住所の番号が表示されている。看板と同じようコンビニエンスストアで千円ぐらいで買える地図の索引にはどれどれの道は地図の何ページのどの区分にあると記述されているので、住所さえ分かれば確実に全ての住居や建物の正確な位置を特定できる。よって、普通の道路地図があればほとんどの場合は事足りる。北米はともかくヨーロッパでは道の入り組んだ古い町並みが存在するため、カーナビの用途は（地図を引く手間が省けるという程度）存在したが、日本の何十万円もする高価なカーナビは一部の高級車のオプションとしてしか普及しなかった。ところが2000年5月、アメリカ合衆国国防総省が民間用GPS上のSA信号（セレクティブ・アベイラビリティ。敵国軍に活用されるのを防ぐために誤差を増減出来る。誤差の率は同盟国にのみ通知される）を停止。これにより、GPSのみでの位置精度がそれまでの100m程度から10m程度へと飛躍的に向上した。これによってヨーロッパ市場では2005年ごろから、ガーミン、TomTomといったメーカーにより、単機能（GPSによる場所の特定と道順の指示だけで、トンネルに入ると機能しなくなる）で数万円程度のポータブルカーナビゲーション、PNDが登場する。これは胸ポケットに入るぐらいの大きさで、車に乗った時に台にはめ込み、車を出る時には一緒に持ち歩くもので、車上荒らしの被害を軽減できるだけでなく歩行時には地図帳の代わり（しかも最新のデータが出て買い替えの必要がない）になる携帯装置としての利便性と低価格で、まずヨーロッパで市場普及が進み、その後はアメリカにも飛び火。結果として、高価で持ち運びのできない高級車のオプションとしての機器の普及に執着したほとんどの日本メーカーはオプションとしてインダッシュ型も全く売れなくなるとともに世界市場の足がかりを失い、国内市場に封じ込められる状況となった。それだけでなく、現在ではこれら低価格PNDが日本に参入して、カーナビの元祖である日本の市場を侵食している。急拡大を続ける日本の非接触ICカード（特に電子マネー）市場であるが、非接触ICカードによる電子マネーを運営する日本の会社の大半がFeliCaを採用している。しかしFeliCaは近距離無線通信 (NFC) の国際標準規格であるISO/IEC 14443（特にその中でも普及率の高いType A）と直接的な互換性を持たないため、ガラパゴス化が懸念されている。FeliCaは性能面でも、日本のラッシュ時に自動改札で乗客が滞留しないこと、複雑な連絡運輸にも対応し瞬時に料金が計算できることなど高い性能を持つが、逆に日本以外ではそこまでの高い性能は要求されないことが大半で、欧米ではバリューエンジニアリングの観点から過剰性能とみなされていることも指摘されている。その結果、日本ではFeliCaとISO/IEC 14443 Type Aに対応させると予想されているのに対して、諸外国ではType Aしか対応しないとの主張がある。実際ポストペイの世界では、MasterCard陣営が当初よりType AベースのPayPassを展開している他、VISA陣営も当初FelicaベースのVisa Touchを採用したものの、後の世界展開ではType AベースのVisa payWaveに乗り換えるなど、Type Aベースの決済が世界的に主流となっている。しかしながら、FeliCaやISO/IEC 14443に対して上位互換となる国際標準規格としてISO/IEC 18092が制定されており、FeliCa自体も国際標準規格との互換性を獲得していることから、この懸念は杞憂との見方も一部にある（さらにその後ISO/IEC 21481へと発展）。日本のゲーム業界はアーケードゲームで培ったノウハウを先駆けに、その後に任天堂が家庭用ゲーム機で世界を席巻し、一時期は世界のゲーム市場をほとんど牛耳るほどの勢いであった。しかし最近では日本のゲーム業界の停滞と行き詰まりが囁かれ、この理由の一つに日本のゲーム市場の特異性として、欧米ではリアルな戦争を描いたファーストパーソンシューティング（FPS）と呼ばれるタイプのゲームがヒットするが、日本ではアニメやマンガに近い世界観を描くロールプレイングゲーム（RPG）などが人気なことが挙げられている。いまだに日本はゲームの輸出大国であるが一部では日本のゲームのガラパゴス化が危惧されている。すでに、ぎゃるがんは海外では過激な性描写のため発売中止になっている。自動車に関して、日本独自でガラパゴス的であると指摘されるものとして、軽自動車、5ナンバー車の存在、カーナビの高い普及率、3列シートミニバン、ドアの開くタクシー、有人フルサービスのガソリンスタンド、ドリフトを魅せるD1GP、痛車、ハザードやクラクションの使い方などが挙げられることがある。なお、軽自動車については、今後の新興国攻略の鍵となる、との議論もある。3ナンバー車の税金が一律に高額だった時代が終わって相当の年数が経った2010年代においても、その時代に(5ナンバー車、および4ナンバー車を基準として)設計・建設された道路や車庫、駐車場と言ったインフラ事情が関係して5ナンバー/4ナンバーサイズ車(分類番号5xxの乗用車、および4xxの商用車)への需要は根強く残っている。そのため、3ナンバー車、および1ナンバー車の普及が進んでいた1990年代後半以降において、例えばトヨタ・プログレの｢小さな高級車｣と言うキャッチコピーやカローラルミオンを除く日本国内市場向け10代目トヨタ・カローラシリーズ（初代カローラアクシオ/2代目カローラフィールダー）の「新しい尺度。」、後期型トヨタ・ベルタの「ジャストなセダン、誕生。」、初代ホンダ・フリードの「ちょうどいいミニバン」、2代目ホンダ・インサイトの｢寸尺(サイズ)に収める、という美学。｣などといったキャッチコピーのように5ナンバーサイズであることを明確に売りにしたケースも存在している。日本の自転車環境には、歩道走行可、左側通行の不徹底、自動車に対しては厳格なまでに為されている違法行為取り締まりが実質的にされていないこと、格安自転車の大量流通という4つのガラパゴス状況がある、との指摘がある。税務調査においては、様々な事実認定や法律解釈などが独自に進化しており、ガラパゴス化している、との指摘がある。例としては重加算税の取り扱いが、法人税調査と所得税調査で異なることなどが挙げられる。道路標識と同様に、日本の案内マークは半数以上がJIS（日本工業規格）に基づいたデザインで観光地などに掲げられている。これは世界標準で定められたISO規格（国際標準化機構）のデザインとはかけ離れており、訪日外国人がマークの意味を誤解するケースが相次いでいる。例えば日本の温泉マークは、外国人にはコーヒーカップに見えるという。これをうけて、2020年の東京オリンピックには訪日外国人が大勢やってくるのを見据えて、既存のJISマークをISO準拠のマークに取り替える取り組みが進んでいる。日本ではマラソンより駅伝競走に人気があり、学生も社会人も挙って駅伝大会に出場している。駅伝に力を入れることによりマラソンの強化ができていないとの指摘があり、世界で大きな駅伝大会を実施している国は日本以外では少ない。駅伝は日本だけで盛り上がっている状況であるといえ、世界がマラソンを強化する中で日本だけが駅伝で盛り上がっているような状況である。日本は長距離走の分野で世界の潮流とはやや異なり、独自路線をいっており、一部に駅伝に対し批判的な見方をする人もいる。しかし襷をつなぐ駅伝は「個」より「和の文化」を重視する日本らしい、と評されている（ちなみに駅伝は日本独自の競技）。

出典:wikipedia