リゾートマンションは、別荘用途に地方郊外に建てられた区分所有（分譲）型のマンションを指す。リゾマンと略されることもある。1960年前後に熱海、伊東、箱根といった保養地の高台に眺望重視で、温泉が配湯された大浴場・プール・フロントサービスといったリゾートホテルの設備を備えたマンションとして建てられ始めたのが発端である。1970年代後半になると、大京やダイア建設などのマンションデベロッパーもリゾートマンションに参入し、日本各地の避暑地・景勝地や温泉街・ビーチ沿いに建設され始めた。間取りは短期滞在に適したワンルームマンションタイプや1LDKが多いが、定住用途を兼ね合わせた物件ではファミリー向けマンションと同じく2LDK以上としたものもある。バブル期にリゾート法制定とスキーブームが到来すると、古くからスキー場が集積する新潟県湯沢町周辺で建設ラッシュが起き、アルファリゾート・トマム、安比高原スキー場、妙高パインバレーなどスキー場にリゾートマンション・リゾートホテル・ゴルフ場とセットで一大開発するリゾートも現れた。トマムなどごく一部は、リゾートホテルの客室をリゾートマンションとして販売し、所有者が居住しない期間はリゾートホテルの客室として貸し出すことで賃料収入が得られる仕組みを導入した物件も存在する。バブル崩壊後はデベロッパーの事業縮小や倒産でリゾートマンションの開発は殆どなくなった。なお、リゾート会員権と異なり、建物の所有権や敷地利用権を区分所有者へ引渡すことでデベロッパーの手から離れるため、スキー場などリゾート施設が閉鎖された場合でもマンションは独立して存続する。分譲マンションであるため、区分所有者は専有部分の光熱費・固定資産税と、マンション管理費・修繕積立金を払い続ける必要がある。そのため年に数日程度しか滞在しない場合は、近隣のホテルなどで宿泊した場合と比べて年間の支出が大きく嵩むうえ、清掃や食事は居住者が手配しなくてはならない。これを逆手にとり、団塊の世代の定年退職とマンションブームが重なった2000年代後半には、移住を前提とした物件がタカラレーベンなどにより分譲されたこともある。竣工後物件の売買は中古マンションとして、宅地建物取引業者（仲介業者）と不動産流通機構を介して物件情報が流通される。そのため、リゾート物件専門を誇称する業者に限らず、市中の仲介業者経由で売買することも可能である。一例として、関東郊外では以下の場所に立地している。　

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